使用済み車載電池を有効活用、太陽光の自家消費率を20％高めることに成功：太陽光

豊田通商は、自社ビルの豊田支店において、太陽光発電、蓄電池、EMSを導入し、再生可能エネルギーのマネジメント実証を実施したと発表した。

[スマートジャパン]

　豊田通商は2021年4月7日、自社ビルの豊田支店において、太陽光発電、蓄電池、EMSを導入し、再生可能エネルギーのマネジメント実証を実施したと発表した。実証にあたっては、Goal connect（以下、GC）、東京電力パワーグリッド（以下、東電PG）、NExT-e Solutions（以下、NExT-eS）などと協業した。

　今回の実証は、豊田支店の屋上および駐車場に設置した太陽光パネルで発電した電力を、蓄電システムにためて、最適に利用していくモデルで実施した。蓄電システムは、東電PGとNExT-eS社の協力を得て、使用済みの車載用電池をリユースした蓄電池を導入し、種類や容量、新品・中古にかかわらず組み合わせて利用できる蓄電システムを開発し、活用した。

豊田支店外観　出典：豊田通商

　また、エネルギーマネジメントのコアとなるEMSには、GC社の予測・機械学習のソリューションを採用し、エネルギーの需給バランスのコントロールを行った。

豊田支店エネルギーマネジメント実証モデル　出典：豊田通商

　2020年12月から2021年3月までの約4カ月の実証で、同支店の消費電力を最大で50kW抑制しつつ、再エネの利用率を最大年間約20％向上できると見込まれる結果となった。蓄電池を導入することで、災害などの停電時の非常用電源として、最大で約1週間程度の電力を賄えられることも確認した。

　さらに今回の実証を通して、再エネ由来電力の調達比率を高めるとともに、その自家消費分をJ-クレジットとして販売検討するなど、追加で「環境価値」の創出が可能であることも確認できた。

　今回の取り組みは、事業所単位で必要な設備の導入による地産地消のモデルを提案する一例となる。豊田通商では今後、実証で得られた知見を生かし、再エネの利用率向上に向けたエネルギーマネジメントのソリューションを提供し、事業化を進めるとしている。