オートデスクが提供するBIMソフトウェア「Autodesk Revit」のアドオン「ST-Bridge Link」がバージョンアップし、旭化成建材と岡部の柱脚工法262点が新たに追加された。
石原忍，BUILT
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2018年8月31日の記事
住友商事がベルギーで開発が進んでいる洋上風力事業に参画。出力219MWで、2020年の完成を予定している。
スマートジャパン
調査会社の富士経済が「2018年版 業務施設エネルギー消費実態調査」を公表。施設ストック数やエネルギー消費量が多い業務施設7分野50業種のエネルギー消費特性を明らかにした。
長町基，スマートジャパン
建設・不動産業界向けのiOS版音声入力キーボードアプリ「AmiVoice スーパーフロントエンダー」が2018年9月1日にバージョンアップする。建設現場でiPhoneまたはiPadから音声入力したテキストや撮影した写真を、ワンタップで事務所のWindows PCへ転送可能にするなど、さらなるユーザビリティの強化が図られている。
宮城谷慶一郎，BUILT
2018年8月30日の記事
竹中工務店は、BIMモデルとICTを活用して、地中の支持層を3Dモデル化し、杭工事の設計・施工を管理するシステム「ANAGO（アナゴ）」を開発した。愛知県大規模展示場の建設工事に初導入され、設計時間は8割削減し、施工面では省人化につながったという。
石原忍，BUILT
三井物産は高速で電力需給制御を行えるソフトウェアを展開する米PXiSE社に出資。再エネの導入拡大に伴い重要になる、系統制御システム市場の成長を取り込む狙い。
スマートジャパン
京セラと東京電力グループのエナジーゲートウェイは、VPPの構築に向けた共同実証を実施。太陽光発電の発電量や家電ごとの消費電力量などのデータをもとに、蓄電池の充放電制御を行い、ネガワットの創出を行う。
スマートジャパン
国土交通省は、道路点検の実施状況や点検後の措置状況をとりまとめた「道路メンテナンス年報」を公表した。2014年以降の4年間で点検の実施状況は、橋梁80％、トンネル71％、道路附属物75％と着実に点検が進んでいることが判明した。
石原忍，BUILT
2018年8月29日の記事
ジェイテクトは2018年8月23日、日本国内で販売を開始したパワーアシストスーツ「J-PAS」が日本品質保証機構でISO13482に基づく安全認証を取得したと公表した。
石原忍，BUILT
三菱電機が同社製HEMSの情報収集ユニットをアップデート。新しい見守り機能や、太陽光発電の自家消費量を増やせる機能を追加する。
長町基，スマートジャパン
IoTの活用やデジタル化の進展に伴い、今後、電力業界でもさらに重要度が高まっているサイバーセキュリティ対策。本稿では、日本より取り組みが先行している米国において、北米の電力会社が行わなければならないセキュリティ対策を示した標準である「NERC CIP」について解説する。
望月武志 デロイト トーマツ サイバーセキュリティ先端研究所 主任研究員，スマートジャパン
中銀カプセルタワービル取り壊しの可能性が再び高まっている。2018年6月に土地の所有者が変わったことによるもので、反対する「中銀カプセルタワービル保存・再生プロジェクト」では2018年8月23日、同ビルの保存を求めて小池百合子東京都知事宛に署名活動を開始した。
宮城谷慶一郎，BUILT
2018年8月28日の記事
東京ドームや埼玉スタジアム2002の膜屋根を手掛けたことで知られる大型テントメーカーの太陽工業は、同社の技術研究所が膜材料の試験項目「コーティング層の密着強さ」で日本適合性認定協会（JAB）から国際規格の認定を受けたことを明らかにした。
石原忍，BUILT
三菱マテリアルは、今後需要拡大が見込まれる電気自動車（EV）の蓄電池から、コバルトやニッケルなどのレアメタルを回収する技術の開発に着手する。
スマートジャパン
風力発電設備の稼働率向上に向けたデータベースシステムの開発を目指すNEDOプロジェクトが始動。風車の運用データや故障・事故情報を収集・蓄積する情報基盤を構築し、それをもとに故障・事故からの早期復旧に関する情報などを提供するアプリケーションを開発する。
スマートジャパン
カプセルホテル「ナインアワーズ」が大阪府内に初進出することが明らかになった。現在建設中のホテル外観は8面の大型看板が、さまざまな高さや角度で立体的に覆う独創的なものになる。現状、景観との調和は看板を縮小することが一般的とされる中、あえて大型看板を起用することで商業都市の賑わいに溶け込むファサードとした。
宮城谷慶一郎，BUILT
2018年8月27日の記事
SBエナジーが北海道苫小牧市に3.1MWのメガソーラーを新設すると発表。FITの売電価格は21円/kWhの案件だ。
スマートジャパン
前田建設工業は、圧送による現場打ち「ジオポリマー」による打ち込みを国内で初適用。茨城県取手市で建設している同社の「新技術研究所総合実験棟」で機械架台の一部に圧送して打込みを行ったという。
石原忍，BUILT
日本でも稼働から数年が経過する太陽光発電所が増える中、課題の一つとなっている雑草対策について解説する本連載。今回は防草シートの選び方や最適な施工法、草刈りにおける注意点など、具体的な雑草対策工法のポイントについて解説する。
増田幹弘 野原ホールディングス株式会社，スマートジャパン
2018年8月24日の記事
日本アジア投資が香川県さぬき市のため池に建設を進めていた水上メガソーラーが完成。出力は2.4MWで、一般家庭約680世帯分の使用電力量に相当する発電量を見込んでいる。
スマートジャパン
Google Cloud Platformパートナーのマルティスープは、工事・保守・点検・調査といったフィールド業務をサポートする「iField（アイ・フィールド）」のサービスを展開している。iFieldは、Google Mapsを活用したフィールド業務向けの現場報告システムで、マルティスープの強みであるカスタマイズ提供によって、インフラ点検をはじめ、不動産管理、大規模農業の管理、G7伊勢志摩サミットでの警備活動など、多岐にわたる用途で活用されている。
石原忍，BUILT
山形県で県が開発を進めていた農業用水路を活用する小水力発電所が完成。2カ所の合計で、一般家庭313世帯分に相当する年間発電量を見込んでいる。
スマートジャパン
奥村組は山岳トンネル工事で、掘削後の覆工コンクリート工事の迅速化を可能にする「高速打設システム」を開発し、既に中日本高速道路の石合トンネル工事で実証実験を行った。検証結果では、ロングセントラル方式で打設スパンが伸びても、施工時間は同程度で完了させることができたという。
石原忍，BUILT
2018年8月23日の記事
横浜市は、企業誘致を目的とした「企業立地促進条例」に基づき、リゾートトラストとアマノの事業計画を認定した。このうちリゾートトラストのプロジェクトでは、ハワイの高級リゾートホテル「カハラ」ブランドが国内で初めて2020年に開業する。
石原忍，BUILT
アミタグループは、社員やその家族の自宅がFIT電気比率の高い電力会社に切り替えた場合、手当を支給する制度を導入した。同社によるとこうした制度の導入は日本初だという。
長町基，スマートジャパン
東京大学らの研究グループが、室温環境で巨大な磁気熱電効果（異常ネルンスト効果）を示す磁性金属の開発に成功。その効果はこれまでの10倍以上で、環境発電や熱流センサーなどへの応用が期待できるという。
スマートジャパン
日立建機と日立ソリューションズは、スマートフォンの動画撮影などを活用し、土木工事で発生する土の体積（土量）を簡単かつ定量的に把握することができるサービスを共同で開発し、2018年10月から提供を開始する。
石原忍，BUILT
2018年8月22日の記事
キヤノンは2018年8月下旬、CAD向けの大判インクジェットプリンタ「imagePROGRAF（イメージプログラフ）」シリーズ3機種を発売する。
石原忍，BUILT
日本ユニシスとユーグレナが、バイオ燃料用ミドリムシの生産性向上に向けた共同研究に着手。IoTやAIなどを技術を活用し、生産管理の効率化や生産量予測を行い、ミドリムシ由来バイオ燃料の実用化に役立てる考えだ。
スマートジャパン
北海道大学の研究グループは、天然ガスの主成分であるメタン反応温度を250℃以上下げられる新しい触媒を開発。反応温度を低くできることで、天然ガスの利用におけるエネルギー効率の向上が見込めるという。
スマートジャパン
野村不動産と野村不動産パートナーズは、分譲マンション老朽化のために行われる大規模修繕の長周期化への取組みとして「アトラクティブ30」の導入を決定した。アトラクティブ30は、マンション新築時に将来の大規模修繕を想定し、高耐久部材や新工法を採用することで、これまでの12年から、16〜18年へと長い修繕のサイクルを可能にする取り組み。
石原忍，BUILT
2018年8月21日の記事
三井住友建設は、木質構造建築物の梁にPC鋼材を組み込み、プレストレスを導入して柱に接合する新たな工法「プレストレスト木質構造」を開発した。この工法によって、優れた耐震性を有し、単一の木質部材で従来よりも解放的な大空間や大きな開口を実現し、自由な間取りの設計が可能になる。
石原忍，BUILT
富山大学の研究グループは、合成ガスから石油代替燃料などを合成する触媒で、レアメタルであるコバルトの使用量を大幅に削減する技術を開発した。
スマートジャパン
TOKAIホールディングスとみんな電力が資本業務提携。太陽光などの再生可能エネルギーと、ブロックチェーンを活用した電源照明由来の仕組みを活用する、新しい事業会社を設立する計画だ。
長町基，スマートジャパン
西松建設と八潮建材工業が2017年に共同開発した軽量鉄骨間仕切壁「マシッブウォール工法」は、発売から約1年で全国13物件に採用されるなど適用拡大が進む。2018年7月24〜26日に東京ビッグサイトで開催された「事前防災・減災対策推進展2018」では、ブース壁面に同工法で使用するマシッブスタッドを埋込・切断した断面を来場者に見せながら、その剛性と耐力を実現する仕組みについて解説した。
宮城谷慶一郎，BUILT
2018年8月20日の記事
清水建設は、病院内の多様で複雑な物流動線を“見える化”する医療関連業界初となる病院物流動線計画の支援システム「サプライくん」を開発し、実用化に成功した。今後、このシステムを活用して設計提案を行う他、コンサルティング業務として病院内の物流導線計画案を提案し、病院経営の合理化にも貢献していくという。
石原忍，BUILT
関西電力と電源開発（J-POWER）が英国で進んでいる大型洋上風力発電事業に参画。国内の電力会社が海外の洋上風力発電事業に参画するのは初になるという。
長町基，ITmedia
東京工業大学らの研究グループは、出力を高めた全固リチウムイオン体電池で、超高速充放電に成功。次世代電池として期待される全固体リチウムイオン電池の実用化に寄与する成果だという。
スマートジャパン
NEDOプロジェクトで開発が進んでいた、新しい浮体を活用した洋上風力発電システムが完成。日本の周辺海域に適した、「バージ型」と呼ぶ浅い水域に設置可能な浮体を採用しているのが特徴だ。
スマートジャパン
飛島建設、住友林業、ミサワホームの3社が共同開発を進める「丸太打設軟弱地盤対策＆カーボンストック工法（LP-SoC工法）」が2019年度にも実用化されそうだ。同工法は、自然の丸太を地中に打設することにより、軟弱地盤の補強と炭素の貯蔵を同時に施すもので、地球環境対策や国産材の利用拡大につながると期待される。
宮城谷慶一郎，BUILT
2018年8月17日の記事
東急コミュニティーは開発したマンションの大改修工事用の施工管理システム「Field's EYES」に“災害対応支援”の機能が追加され、施工現場での運用を開始した。
石原忍，BUILT
中部電力とIIJが電柱を活用したICT農業の実証実験を開始。電柱に無線基地局を構築し、遠隔地から水田の水位・水温の把握や給水弁の開閉制御を行えるようにする。
スマートジャパン
日本でも稼働から数年が経過する太陽光発電所が増える中、課題の一つとなっている雑草対策について解説する本連載。今回は適切な雑草対策を行うために有効な「太陽光発電所版IPM」という考え方について解説する。
増田幹弘 野原ホールディングス株式会社，スマートジャパン
2018年8月16日の記事
ドン・キホーテは、再開発が進む渋谷エリアで、同社初の超高層複合ビルの建設を計画している。計画地は「ドン・キホーテ渋谷店」跡地の一部を含めた道玄坂二丁目の敷地で、ここに地上28階建ての店舗、ホテル、オフィスが入る複合施設を2022年の完成を目指し建設する。
石原忍，BUILT
三井住友建設は水上太陽光用の新型フロート架台を開発。従来は60セルまでの太陽電池モジュールに対応していたが、新モデルは72セルモジュールの設置を可能にした。
長町基，スマートジャパン
福井県敦賀市と東芝エネルギーシステムズは、再エネを活用した水素サプライチェーンの構築で基本協定を締結した。
スマートジャパン
NEXCO西日本は、三井住友建設とともに研究・開発を進めてきた鉄筋やPC鋼材に代わる非鉄製材料を用いた超高耐久橋梁「Dura-Bridge」を高速道路の本線橋に初採用する。
石原忍，BUILT
2018年8月15日の記事
清水建設は、トンネルの掘削面の崩落災害の根絶を目的に、崩落の予兆を的確に捉え、事前に作業員に退避を促す、「切羽崩落振動監視レーダーシステム」を開発した。
石原忍，BUILT
東芝は地熱発電の利用率をIoT・AI技術で高める研究開発プロジェクトに着手。発電所のトラブル発生率20％減、発電所の利用率10％向上を目指す。
長町基，スマートジャパン
電力と熱を生産・供給するコージェネレーションシステムについて、コージェネ財団が2017年度の国内導入実績を公表した。
スマートジャパン
三井住友建設は3Dレーザースキャナーを用いた橋梁の出来形検測システムを開発した。既に実際の現場に適用し、施工管理者が検測作業に拘束される時間が半減され、生産性が2倍に向上することを検証したという。
石原忍，BUILT
2018年8月14日の記事
大成建設は、インフォキューブLAFLAの協力のもと、IoTを活用した従業員の作業状況を“見える化”するツールを開発した。既に同社の土木作業所2カ所で実証実験を行ったという。
石原忍，BUILT
juwi（ユーイ）自然電力オペレーションと千葉エコ・エネルギーが、ソーラーシェアリングの支援サービスを共同提供。ソーラーシェアリングに興味を持っている事業者・営農希望者・投資家のマッチング、資金調達、事業支援、O＆Mまで、事業全体を一気通貫で支援するという。
長町基，スマートジャパン
福島県浪江町で、世界最大級の規模を誇る再生可能エネルギーを利用した水素製造システムの建設がスタート。2019年秋の完成を目指しており、2020年7月までにシステムの実証運用と製造した水素の輸送を開始する予定だ。
スマートジャパン
ブルジュ・ハリファや上海タワー、あべのハルカスなど、世界を代表する90％以上の高層ビルに、ビル・オートメーション・システム（BAS）を提供しているジョンソンコントロールズ。次の展開として、AIやIoT技術を活用し、スマートビル・スマートシティーを実現する未来のBASを構想している。
石原忍，BUILT
2018年8月13日の記事
大林組は、作業現場内の複数箇所でWBGT（暑さ指数）を連続測定し、その情報を一元管理することができるシステム「暑さ指数ウォッチャー」をリニューアルし、建設現場での導入を経て、2019年から販売をスタートさせる。
石原忍，BUILT
大阪ガスが米国のベンチャー企業と共同で、蓄電池を活用したピークカットや需給調整などの実証実験に着手。「仮想発電所（VPP）」の構築で求められる、蓄電池制御に関する知見の獲得などが目的だ。
スマートジャパン
東京商工リサーチは2017年に設立された電力事業を手掛ける法人についての調査結果を公表。全体では3年ぶりに前年を上回る増加数に。再生可能エネルギー関連では太陽光関連の事業者数が同じく3年ぶりに増加した。
スマートジャパン
従来、建設現場の資機材搬送は、刻々と変化する現場状況に対応しきれないことから自動搬送は困難とされ、現在もハンドパレットなどを使った人力搬送が一般的だった。戸田建設が今回発表した「水平自動搬送システム」は、自律走行の無人搬送車による柔軟な自動搬送に加え、管理PCからの搬送ルートの設定も簡素化し、搬送作業の大幅な省力化を実現した。
宮城谷慶一郎，BUILT
2018年8月10日の記事
板橋区とJR東日本が進めるJR板橋駅板橋口の一体開発事業で、共同施行予定者に野村不動産が選定された。野村不動産は今後、2020年度の着工を目指し、整備計画についてJR東日本と検討を重ねていく。
石原忍，BUILT
大阪ガスは、米Aamzonの有料会員サービス「Amazonプライム」がセットになった電気料金プランを発表。他社との提携によるサービスの拡充で、顧客獲得を目指す。
スマートジャパン
東京海洋大学らが超伝導バルク材を用いた新しい超電導モーターを開発。試作機で長時間の運転試験に成功した。エネルギー効率が高い、風力発電など向けの超電導モーターの実用化を後押しする成果だという。
スマートジャパン
ハウステンボスは新事業としてソーラーシェアリングを開始する。発電した電力は園内で全て自家消費するという。太陽光パネルの下ではブルーベリーを栽培する。
スマートジャパン
国土交通省は、BIMガイドラインの改定を行った。主な変更点は、施工BIM作成の発注者指定を明記したことと、施工段階での適用方法を複数追加で示したことの2つ。これまで施工BIMの活用は、“受注者”側からの提案のみとしか記載していなかったが、新たに公共工事で発注者指定による施工BIM作成を想定した形を盛り込んだ。2018年度に実施する施工BIM試行工事から改定ガイドラインの適用を開始する。
石原忍，BUILT
2018年8月9日の記事
村田製作所は、独自のセンサー技術と画像技術を組み合わせた走行しながら道路状況の情報を取得できる「路面検知システム」を開発した。2018年7月1日〜2019年3月末、京都・宇治市とソフトバンクの3者が共同で実証実験を行う。
石原忍，BUILT
宮城県富谷市で再生可能エネルギーを活用した低炭素水素サプライチェーンの構築実証がスタート。太陽光発電で製造した水素を水素吸蔵合金に貯蔵し、みやぎ生協の配送ネットワークを生かして家庭や小学校に配送する。
長町基，スマートジャパン
日本電機工業会が定置用リチウム蓄電システムの国内出荷実績を公表。2017年度の出荷台数は過去最高を記録した。
長町基，スマートジャパン
無電柱化の足かせとなっている埋設スペースと膨大な工事費用。これらの解決策として、ケーブル保護管のトップメーカーである古河電気工業が、地中の多条配管をコンパクトにする新製品「角型エフレックス」の本格的な販売を開始した。
宮城谷慶一郎，BUILT
2018年8月8日の記事
長谷工コーポレーションは、長谷工オリジナルの「BIM（Building Infortmation Modeling）」と、マンションに関わるさまざまな情報を“見える化”する独自の概念「LIM（Living Infortmation Modeling）」を本格的に活用し、住まい情報と暮らし情報のプラットフォーム構築を目指している。
石原忍，BUILT
富士電機は1台で太陽光発電と蓄電池の両方に対応できるマルチパワーコンディショナーの販売を開始。発電所における蓄電池の活用および導入コストの削減に寄与するという。
長町基，スマートジャパン
ブロックチェーンにより、電力関連サービスの新しいスタイルを模索する動きが本格化している。ブロックチェーンを使えば、消費者間で再エネを取引することも可能になるという。ブロックチェーン技術は、再エネを取り巻く状況に、どんな変化をもたらすのか？
廣町公則，スマートジャパン
製本機械の設計から、製造、販売まで手掛けるミタニは「IGAS2018」で、建設用設計図面を180度2つ折りにした“観音製本”専用マシン「Mitabest」を実機展示した。
宮城谷慶一郎，BUILT
2018年8月7日の記事
酷暑が続く炎天下の建設現場で、作業員の体調管理をどう管理するかは、人手不足が叫ばれる建設業界において入職者を増やすための課題の1つとなっている。ここ最近では、繊維メーカーや大学機関がウェアラブルIoTや生体データの取得・分析システムの開発に乗り出すなど、取組みが始まっている。
石原忍，BUILT
ローランド ディー.ジー．は「IGAS2018」で、店舗装飾やディスプレイをはじめ、ギフトやノベルティなどの多品種・小ロット製品に応えるプリントビジネスを提案した。
石原忍，BUILT
神鋼環境ソリューションが新しいオンサイト型の水電解式水素発生装置を開発。従来モデルの性能はそのままに、設置面積やメンテナンススペースを大幅に削減したのが特徴という。
長町基，スマートジャパン
SBエナジーが開発を進めてきた「ソフトバンク浜松協和ソーラーパーク」が完成し、2018年8月1日から営業運転を開始。うなぎ養殖池の埋め立て跡地を活用したメガソーラーだ。
長町基，スマートジャパン
標識サインやガードレールなどの設計から製造まで行っているアークノハラは、遠隔操作で、地下に格納した車止めを地上に上昇させるシンプルな交通管理システムを開発した。違法通行や違法駐車の対策の他、歩行者天国の確保といった活用方法も見込まれる。
石原忍，BUILT
2018年8月6日の記事
関東学院大学は、横浜市内のJR関内駅前で、法学部 地域創生学科や経営学部 経営学科が入る新キャンパスの開設を計画している。新キャンパスの竣工は2022年3月の予定。
石原忍，BUILT
政府は10kW未満の太陽光発電を除く、すべてのFIT認定をうけた再エネ設備について、設備の廃棄費用に関する報告を義務化した。発電事業終了後の適切な設備の処理・リサイクルを促す狙いだ。
スマートジャパン
ハンファQセルズジャパンは、2017年度日本市場での太陽電池モジュール出荷量が770MW（メガワット）となり、シェア1位を獲得したと発表した。
長町基，スマートジャパン
キヤノンとキヤノンマーケティングジャパンは、一眼レフカメラを用いたAIによるひび割れ検知やドローン点検の開発に注力している。2018年7月18〜20日に東京ビッグサイトで開催された「メンテナンス・レジリエンスTOKYO 2018」内の「第10回インフラ検査・維持管理展」で、インフラ構造物の点検ソリューションを提案した。
石原忍，BUILT
2018年8月3日の記事
富士フイルム グローバル グラフィック システムズは、2018年5月にドイツで開かれた印刷資機材展「FESPA」でリリースしたスーパーワイドLED-UV機「Acuity Ultraシリーズ」を「IGAS2018」で初出展した。
石原忍，BUILT
大阪ガスが千葉県袖ケ浦市にバイオマス専焼発電所の建設を決定。出力は7.5万kWで、年間発電量は523万kWhを見込んでいる。
長町基，スマートジャパン
リソルホールディングスは福島県のゴルフ場跡地を活用したメガソーラーの開発工事を本格化。出力規模は37MWで一般家庭1万世帯分の年間使用量に相当する発電量を見込んでいる。
長町基，スマートジャパン
国土交通省は、道路管理用の車両に、レーザーやカメラなどのセンシング装置を搭載し、道路上の3次元データの収集を開始する。センシング技術の導入により、電子化が遅れている地方道の情報を効率的に集めて電子化し、特大トラックなどの通行を審査している「特車通行許可審査」を迅速化することがねらい。
石原忍，BUILT
2018年8月2日の記事
自社ブースとしては今回がIGAS初出展となるセルカムは、イスラエルに本社を置くMassivit 3D Printing Technologies社の全高2.8m（メートル）のスーパーワイド3Dプリンタ「Massivit 1800」を「IGAS2018」で展示し、出力デモを行った。同機は、日本の展示会では初出展となる。
宮城谷慶一郎，BUILT
カナディアン・ソーラー・ジャパンが同社の住宅用太陽電池モジュールとニチコンの「トライブリッド蓄電システム」を組み合わせた蓄電パッケージ「SOLIEV（ソリーヴ）」を製品化。2018年8月20日から出荷を開始する。
長町基，スマートジャパン
前橋市で市が建設を進めていた小水力発電所が完成し、発電を開始した。売電収益は環境基金に活用する。
長町基，スマートジャパン
2018年8月1日の記事
中部電力は顧客参加型の電力取引サービス「これからデンキ」を発表。住宅の太陽光発電の電力を、個人同士や個人と企業の間で取り引きできる新しいサービスを2019年11月以降に展開する予定だ。
長町基，スマートジャパン
大林組は、現場作業員の作業姿勢やヘルメットの特徴を学習させたAIを活用して、建設重機に設置したカメラで作業員を高精度に認識し、危険がある際は強制的に重機を停止させる安全装置「クアトロアイズ」を開発した。既に1件の現場で試験的に導入され、今後は順次、建設重機に取り付けていくとしている。
石原忍，BUILT
東電グループのベンチャー企業で、住宅の太陽光発電の電力を売買できる「P2P取引プラットフォーム」の実現を目指すTRENDE。フィンテック業界から転身し、同社の代表取締役に就いた妹尾氏にその事業戦略とビジョンを聞いた。
陰山遼将，スマートジャパン