最新記事一覧
ミロ・ジャパンは、イノベーション創出のためのビジュアルワークスペース「Miro」のEnterpriseユーザー向けに提供される有料アドオン「Miro Enterprise Guard」の概要について説明した。
()
Microsoftは生成AIソリューションSecurity Copilotをセキュリティ業務にどう活用するか、そのユースケースを発表した。この中では同社が実践している、安全なAI利用に向けたフレームワークの整備などについても語られた。
()
「Microsoft Teams」は、Microsoft製アプリケーションと連携がしやすいユニファイドコミュニケーションツールだ。テレワーク中のコラボレーションツールとしてのTeamsのメリットと特徴とは。
()
Microsoftはパートナー向け年次イベント「Microsoft Inspire」の開幕に合わせ、パートナー支援などセキュリティに関する最新の取り組みを発表した。
()
Microsoft Securityは、「Microsoft Entra」ファミリーの新製品と新機能および「Microsoft Purview」ソリューションの新機能を発表した。
()
矢野経済研究所の調査によると、リーガルテック市場は、2016年から23年まで年率9.8％で成長を続け、23年には353億円にまで成長すると予想されている。あまり聞き慣れない市場かもしれないが、なぜ伸びているのか。その背景に迫ったところ……。
()
データの保護や管理の重要性が増す中で、対応できていないエンタープライズ企業は多い。ベリタスが提供する新たなサービスはこのようなニーズを満たすものになるか。
()
テレワークの定着とともにクラウドサービスの採用が活発化している。「CMS」（コンテンツ管理システム）もその例外ではない。クラウドCMSへの移行を決めたら、どのような視点で選定すればよいのか。
()
ビジネスチャットツール「Microsoft Teams」を安全に利用するために、企業はどのような脅威に備えればよいのか。主要な脅威と対策を整理する。
()
クラウドやテレワーク導入でセキュリティIDCは国内の企業を対象にセキュリティ対策や被害の状況を調査したレポートの2021年版を公開した。IDCの専門家は、半数以上の企業がセキュリティの投資について明確に決められていない現実に警鐘を鳴らし、クラウドやテレワーク導入が進む中、適切なセキュリティ対策を展開し、被害を抑えるために必要なポイントを解説した。
()
ServiceNow Japanは、「Now Platform」の最新版「Quebec」を発表した。コネクテッドデジタルワークフローアプリの構築に向けた「Creator Workflows」を新たに追加した。他にも法務部門向けの新規機能も提供する。
()
IDC Japanは、暗号化／鍵管理製品とDLP製品、eディスカバリーアプリケーションソフトウェア製品について、国内市場の2018年〜2023年の予測を発表した。暗号化／鍵管理市場の規模は2023年には160億円に拡大する見込み。
()
IDC Japanによると、情報保護対策製品の市場成長率は堅調に推移し、2023年には「暗号化／鍵管理」は160億円、「情報漏えい対策」は57億円、「eディスカバリー（電子情報開示）ソフト」は73億円規模に達する見込み。その背景には、DXの推進や世界的な情報セキュリティのニーズの高まりがある。
()
企業にとってデータは極めて重要だ。バックアップベンダーがコンプライアンスやデータ分析など、データのライフサイクル全体に関わる優れた機能を提供しようと模索している。
()
なぜ、単なる「セカンダリストレージ」のベンダーが、今どきSequoia Capital、Battery Ventures、SoftBank Vision Fundなどからの投資を受けられるのか。Cohesityの創業者でCEOのモヒット・アロン氏に聞いた。
()
コラボレーションサービスの「Microsoft Teams」が存在感を増している。IT担当者は、「Exchange Online」や「Microsoft Exchange Server」とMicrosoft Teamsを連携させる方法について検討する必要がある。
()
「エンタープライズ情報管理（EIM：Enterprise Information Management）」は、ECMをもう一段大きく発展させたものだ。日本ではそれほど一般的ではないが、英語圏ではECMやBPM、CEM（顧客体験管理）、BIなどのアナリティクス、eDiscovery（電子証拠開示）などのコンプライアンス対応、そして企業間データ連携といった、企業の情報を管理したり、企業間で情報を連携させたりするさまざまな機能を包含した仕組みとして注目度が増している。
()
技術開発が進むバックアップ製品は、2028年にはどのように進化しているのか。鍵となるのは「クラウド」と「GDPR」だ。
()
あらゆる業務がデジタル化するにつれ、内部不正も犯罪もまた、デジタル化している。その証拠を保全し、探し出し、実際に何が起きたのかを突き止めていくデジタル世界の探偵役が「フォレンジッカー」だ。
()
Microsoftの「Microsoft Office 365」には、「SharePoint」「Teams」「Groups」など共同作業のための機能が多数用意されている。本稿では、チームに最適な共有機能は何かその特定方法を紹介する。
()
生産性を向上し、企業のデータセキュリティを維持しようとする組織は、ビジネス向けファイル同期・共有（EFSS）ツールを検討すべきだ。まずは各ベンダーが提供するソフトウェアとその機能を理解しよう。
()
Facebookがユニファイドコミュニケーション（UC）の一団に加わった。負けじとAmazonも参入し、UC市場は巨大な2つのディスプラプター登場により波乱の展開を迎えつつある。
()
Druvaは2017年8月、統合的なデータ保護／管理の新たなクラウドサービス、「Druva Cloud Platform」を発表した。同社はこれを「業界初のData Management as a Serviceソリューション」と呼んでいるが、どういう意味なのだろうか。Druvaの製品担当バイスプレジデント、プレム・アナンサクリシュナン氏に聞いた。
()
2017年9月18日から米ラスベガスで3日間行われたベリタステクノロジーズの年次イベント「Veritas Vision 2017」。デジタルトランスフォーメーションのトレンドが進展し、データ活用の在り方を見直す企業が大幅に増えている中、課題解決のあらゆる手立てが紹介された。本稿では、伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）の製品／技術担当である木島亮氏が、イベントの模様とポイントを徹底レポートする。
()
BYOD（私物端末の業務利用）戦略の一環として個人用Gmailアカウントを業務利用するのは企業にとって高いリスクをはらむ。その理由を解説する。
()
モバイルセキュリティとは、モバイルデバイスの管理だけを指すのではない。今日のIT部門は、ID管理から分析に至るまで、各種セキュリティツールを自由に使いこなす必要がある。
()
企業の従業員の働き方を大きく変えるEFSS。前編の5製品に引き続き、後半では、G SuiteやVMware Content Locker、Egnyte Connectなど6製品を紹介する。
()
企業向けファイル同期・共有（EFSS）製品は、従業員間のファイル共有、共同作業、ファイル編集を支援し、ワークフローを円滑にする。モバイルニーズに対応した11個のEFSS製品を紹介する。
()
ファイル同期／共有ツール（EFSS）を比較する企業にとって、セキュリティ、ユーザーの操作性、コラボレーションの機能、ファイルの同期機能は見逃せない。
()
AWSが提供するVDI、Amazon WorkSpacesを導入した協和発酵キリン。導入して分かったメリットとデメリットとは。
()
米グーグルは、Google Cloud Next ‘17の第2日目の基調講演で、新たなディスカウントやセキュリティに関する新機能など、Google Cloud Platform、G Suiteに関する多数の発表を行った。
()
Slackは大企業向けプラン「Slack Enterprise Grid」を発表した。ただし同社が大企業との契約を獲得するには、Microsoftとの差別化が必要になる。
()
ストレージシステムが自分に保存しているデータの詳細を把握できるようになったとき、アプリケーションも相性に合わせた最適な使い方を自ら選べるようになるという。
()
データの可用性確保やデータ管理を含めた包括的なデータ保護を進めるために、企業に求められることとは何か。主要な5つのポイントを紹介する。
()
セキュリティ教育に携わる筆者が、今本当に必要なセキュリティ教育を解説する本連載。第7回では「証拠保全」の方法を、具体的なツールの操作手順とともに解説します。
()
内部不正などのセキュリティインシデント発生時に避けて通れないのが、関連データを洗い出し、解析する「フォレンジック」だ。本稿では、万が一に備えた「データ運用術」を現場の“デジタルフォレンジッカー”が指南する。
()
クラウド化したOfficeが今、大きく変わろうとしている。WordやExcel、PowerPointといったおなじみのツールが、他のツールと連携することで、これまでとは異なる価値を生むものになっているのだ。新たな機能は業務現場とIT部門の運用管理にどんな変化をもたらすのか。
()
エンタープライズモバイル管理（EMM）プロバイダー選びは、配偶者を選ぶようなものだ。信頼できるかの確証を得てから堅実に決めたいところ。技術動向の変化や、顧客の要望に柔軟に対応できるかどうかが鍵だ。
()
あらゆる電子機器がインターネットにつながるIoTの時代。「データセンターには、発電所と同じぐらいの信頼性が要求されるようになる」と未来学者は予測する。それが現実的な要求となる日は、間もなく到来する。
()
グーグルは、2015年6月17日と18日に「Google Atmosphere Tokyo 2015」を開催した。その中で披露された「Google Apps for Work」の活用事例を3つ紹介する。
()
内部関係者による情報漏えいなどの不正行為を防ぐには、兆候を察知できるかが鍵になる。人工知能技術で発見できるのだろうか――。
()
サイバー攻撃に起因する情報漏えいが発覚した場合、事後対策時にその組織を所管する複数の官庁が関わり、インシデント報告の提出先も多岐に渡るケースが多い。リアルタイム性が要求されるビッグデータのセキュリティではどのように対応すればいいのだろうか。
()
「サイバーセキュリティ基本法」が全面施行され、個人情報保護法の改正に向けた作業も進んでいるが、海外ではサイバー攻撃に起因する情報漏えいが続発している。ビッグデータのメリットを維持するためには、どのような対策が必要なのだろうか。直近の事件から考察する。
()
セキュリティ分野と情報管理分野に分社化するSymantecは、情報管理分野の新会社の名称を「Veritas Technologies」に決定した。
()
ビジネスのグローバル化、関税法改正による電子メール保存の義務化などを受け、訴訟リスクが高まる中、e-Discovery（電子情報開示）に対する日本企業の意識が変わりつつある。これからのe-Discoveryに求められる対策を解説する。
()
PwCは「日本企業の海外での訴訟・コンプライアンスリスクへの備えと電子証拠開示への対応」をテーマに、米国の事例を中心に米国当局の規制強化の動きや、その対策について紹介した。
()
同期や共有の機能に加え、ファイルの監査機能やeDiscovery サービスも備えた企業向けのサービスとなる。利用価格は1ユーザーあたり月額1200円。
()
容量無制限・無期限でメールをアーカイブできる「Symantec Enterprise Vault.cloud」サービスをスタートさせた。
()
トーマツは、サイバーセキュリティリスクの高まりを背景に、2014年1月に「デロイト トーマツ サイバーセキュリティ先端研究所」を設立することを発表した。
()
無償版Gmailをビジネスに活用しているユーザーは珍しくない。では有償のGoogle Apps for Businessの価値はどこにあるのか？ 両者の違いを企業のシステム管理者の視点で解説する。
()