ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

  • 関連の記事

「高広伯彦が聞くソーシャルメディアとマーケティングの今後」最新記事一覧

【連載】高広伯彦が聞くソーシャルメディアとマーケティングの今後:
第6回 ワインの香りはグラスの形状によって変わる――このメッセージをワインファンにうまく届けるには?
ワインファンといかに密接なコミュニケーションを交わすか。ワインファンの心をつかむコミュニケーションの秘訣について、スケダチの高広伯彦氏がRSN JAPAN マーケティング部 デジタルマーケティング プロジェクトリーダー 西村敏雄氏に聞く。(2013/3/13)

【連載】高広伯彦が聞くソーシャルメディアとマーケティングの今後:
第5回 専門雑誌かFacebookか、ワインファンにリーチできるプロモーションの模索――リーデル・ジャパン
250年以上の歴史を誇るワイングラスの名門ブランド「RIEDEL(リーデル)」。ワインファンの心をつかむコミュニケーションの秘訣について、スケダチの高広伯彦氏がRSN JAPAN マーケティング部 デジタルマーケティング プロジェクトリーダー 西村敏雄氏に聞く。(2013/3/11)

【連載】高広伯彦が聞くソーシャルメディアとマーケティングの今後:
第4回 ソーシャルメディアはマーケティングの“ブラックボックス”を可視化した――基礎化粧品「RICE FORCE」のFacebookページに学ぶ
ソーシャルメディアの普及によって、広告主である企業がデータを持ち、リアルタイムの分析ツールも簡単に手に入るようになった。基礎化粧品「RICE FORCE」のFacebookページからソーシャルメディアマーケティング運用の基礎を学ぶ。スケダチの高広伯彦氏がアイムのゼネラルマネージャー 山下省三氏に聞いた。(2013/1/28)

【連載】高広伯彦が聞くソーシャルメディアとマーケティングの今後:
第3回 電話やはがきで培った“通販リテラシー”が鍵――基礎化粧品「RICE FORCE」のFacebookページ運営術
香川県に本社を構えるアイムが化粧品ブランド「RICE FORCE」のFacebookページを開設したのは2010年。日本版と海外版の2つを運営しており、ファン数はそれぞれ約6万人と約25万人だ。電話やはがきで培った“通販リテラシー”がFacebookページの運営に生かされている。スケダチの高広伯彦氏がアイムのゼネラルマネージャー山下省三氏に聞く。(2013/1/23)

【連載】高広伯彦が聞くソーシャルメディアとマーケティングの今後:
第2回 AIDMAの「I」(Interest:関心)を大きくするため――日清のソーシャルメディアマーケティング
ソーシャルメディアマーケティングにおいて非常に重要なテーマである「エンゲージメント」をどう考えるか。日清食品のマーケティング部 三宅隆介氏は「興味を持ってもらうこと」と定義する。つまり、AIDMAの「I」(Interest:関心)だ。(2013/1/8)

【連載】高広伯彦が聞くソーシャルメディアとマーケティングの今後:
第1回 「チキンラーメン ひよこちゃん」Facebookページの24万ファン数は多いか、少ないか
日清食品「チキンラーメン ひよこちゃん」公式Facebookページのオープンは2012年7月。オープン後わずか半年で「いいね!」数24万はマーケティング戦略上、成功しているといえるのだろうか? 運営戦略を担当する同社マーケティング部 三宅隆介氏にスケダチの高広伯彦氏が聞いた。(2013/1/7)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。