薄型テレビ販売は回復基調へ、週次の金額ベースでプラスに転じる――GfK発表
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン（GfK）は9月10日、家電量販店における薄型テレビの販売動向を発表した。これによると、エコポイント制度とアナログ停波による特需後、縮小が続いていた薄型テレビの販売が回復に向かいつつあるという。
薄型テレビの数量と金額の前年比増減
2013年8月の薄型テレビ販売は、金額ベースで前年比2.6％減と、年初の31.5％減から急速に回復した。さらに9月第1週（9月2日～8日）には前年比3.6％増とプラスに転じている。背景には、中小型テレビ価格の下げ止まり、および大画面テレビの拡大による平均価格の上昇があるという。薄型テレビの平均価格は前年同期から1万円以上（約20％）上昇し、6万4000円となった。
薄型テレビの平均価格推移
中でも50V型以上の大型テレビは、新製品が相次いで投入された4Kテレビが牽引役となり、金額構成比で18.2％から30.5％へ拡大。現状、4KテレビはフルHDテレビの3倍程度と高価ながらも販売数を伸ばし、8月には50V型以上に占める構成比で6.7％（数量）、金額ベースでは18.5％まで拡大した。
GfKでは、「大画面化と4Kテレビの好調に伴い、薄型テレビの販売金額は週次ペースでプラス成長を記録した。前年の販売金額を上回ったのは、アナログ放送が停波した2011年7月第3週（被災3県を除く）以来、約2年1カ月ぶり」としている。
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