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» 2015年07月01日 18時00分 UPDATE

電気自動車:燃料電池車の認知度は1.5倍に、次世代自動車の購入意欲が高まる (1/2)

一般消費者2075人に対して、次世代自動車に関する意識調査が行われた。燃料電池車(FCV)への関心は前年比で1.5倍に高まり、電気自動車などの次世代自動車全般に対しての購買意欲は高まっているという結果となった。

[陰山遼将,スマートジャパン]

 デロイト トーマツ コンサルティング(以下、DTC)は2015年6月29日、日本における「電気自動車(EV)を含む次世代車に関する意識調査」の結果を発表した。これは近年環境への配慮から開発が加速しているEVや燃料電池車(FCV)、ハイブリッド車(HV)、プラグインハイブリッド車(PHV)、クリーンディーゼル車(CD)などを「次世代車」とし、その認知度や購買意欲を調査したものだ。DTCは同調査を2010年以降、毎年継続して行っている。

 調査は、2015年4月に東京23区、政令指定都市、その他地域に住む20〜69歳を対象にインターネットを通じてアンケートを行ったもの。2075人から有効回答が得られ、このうち自動車保有者が9割、非保有者は1割となっている。

EVの認知度は下がるも、購買意欲は上昇傾向に

 EVの認知度については2014年の調査結果より低い結果となった。「あなたは電気自動車(EV)を知っていますか?」という質問に対して、「まあ知っている」「とてもよく知っている」と答えた人は2014年比8ポイント減の75%となっている(図1)。

rk_150603_dtc01.jpg 図1 電気自動車の認知度に関する調査結果 出典:DTC

 調査結果を見ると、EVの認知度は過去3年で緩やかに下降していることが分かる。DTCはこの要因とし、国内自動車メーカーが相次いでEVの量産を開始した当時と比較して、EVに関する報道やメディア露出の減少が影響したと推測している。

 一方、EVの購入検討意向は2014年から5ポイント増の19%となった。量産モデルが普及したことでEVを目にする機会が増え、低価格化も進んだことや、欧米の自動車メーカーが高価格帯のEVを投入するなど選択肢の増加が影響したとみられる。

 電気自動車の登場に伴い、充電インフラの拡充も進んでいる。富士経済が2015年6月に発表した市場調査結果では、2015年におけるEV/PHV用の急速充電器の普及台数は2014年比178.4%となる1万330台、普通充電器は同115.4%となる11万1000台になると予測されている。特に急速充電器については今後も高い伸び率で整備が進むという見込みだ。DTCはこうした充電インフラの整備の拡充が全国で進んでいることが、消費者のEV購入に対する障壁を下げ、購買意欲を高めたのではないかと推測している。

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