最新記事一覧
IDCは、国内クライアント仮想化関連市場規模が復調傾向にあると予測する。一方で悲観的なシナリオも存在する。市場動向を的確に理解し、次の変化に備えるために必要なこととは。
()
IDC Japanによると、2024年までの「国内クライアント仮想化ソリューション市場」は、コロナ禍による経済、社会、ICT市場全体への影響を考慮すると、「基本」「楽観」「悲観」の3つのシナリオが考えられるという。増加が見込まれる在宅勤務需要を捉えることが、市場成長のカギになりそうだ。
()
NECがローカル5G事業に本格参入すること発表。企業や自治体向けに、ネットワークインフラからアプリケーションまでをカバーするトータルソリューションの提案を始める。自社施設でローカル5Gを利用するための免許申請を進め、玉川事業所内に開設する「ローカル5Gラボ」で利用する他、甲府とタイの工場などで2020年度以降に導入する計画だ。
()
NECは、5Gモバイルコアネットワークの構築に向けた仮想モバイルコア製品を開発した。3GPPが標準化するCUPSに準拠し、他社との間で相互接続を確認済み。今後、他のメーカーの装置とも相互接続を実施するという。
()
IDC Japanがまとめた国内クライアント仮想化市場のユーザー動向調査によると、クライアント仮想化の導入済み企業の55.8％がデジタルワークスペースを導入しており、業務、用途、利用場所は拡張傾向にあった。また、経営課題、ビジネス課題へのデジタルワークスペースの貢献度は約4割にとどまった。
()
連載第3回はモバイルに焦点を当てる。この数年で固定通信と比較して、モバイル向け通信の高速化と低価格化が進んだ。企業はモバイルをより多く活用する「モバイルシフト」によって、通信コストを削減できる。それだけでなく、働き方改革や災害対策にも役立つ。その際使うべきなのはインターネットに接続していない「閉域モバイル網」だ。
()
フリーテルを買収した楽天のMVNO回線が140万を突破。
()
NTTドコモが、2017〜18年冬春モデル発表会を開催。4年ぶりとなる“2画面スマホ”の「M Zー01K」や、長期契約者向けの新たな優遇策などを発表した。
()
ソフトバンクグループの2018年3月期 第1四半期（17年3〜6月）の連結決算は、売上高・営業利益がともに前年同期比を上回ったものの、中国Alibaba株のデリバティブ取引関連で巨額の損失を計上。純利益は98％減となった。
()
知名度が急上昇しつつある「UQ mobile」が、「UQ 家族割」を発表。契約者数で後れを取る「Y! mobile」と料金体系をそろえて巻き返しを図る狙いがある。
()
格安SIMが携帯市場全体に占める割合は7.4％で、依然として10％未満にとどまっている。その要因は、KDDI傘下の「UQ mobile」など、キャリアのサブブランドの台頭だ。MVNOは独自色を強めて対抗しているが、さらなる発展を遂げることができるのだろうか。
()
KDDIの2017年3月期の連結決算は増収増益だった。サブブランドMVNO「UQ mobile」の契約者増や、ジュピターショップチャンネルの連結子会社化などが影響した。
()
国内のMVNOの利用状況は？――MM総研調べ。
()
「LINEモバイル」のサービス開始半年間の実績や今後の展開は――？ LINE子会社のLINEモバイルが3月14日発表。プロモーションを本格的に展開し、女優・タレントのんさんを起用した初CMを放送する。
()
エンドユーザーコンピューティングの次の大きな波は何か。この分野に携わる人なら、誰もがここ数年にそう自問したことがあるだろう。だが、それは考えるべき正しい問題ではない。
()
「ビジネスのデジタル化」が進む今、多様化する顧客動向をいち早く把握し、ビジネスの価値を創出することが求められている。それを支えるのがデータ活用基盤。ITmedia エンタープライズ主催セミナーでは、フラッシュストレージに焦点を当て、その進化と活用方法を紹介した。
()
GoogleはモバイルOS「Android」の次期バージョンである「Android N」（コードネーム）の開発者向けβ版をリリースした。その新機能の実力とは。実際に試してみた。
()
Android端末の企業導入のハードルとなってきたセキュリティ問題。最近は関連製品の充実で現実的な解決策も見えつつある。Androidセキュリティの現状を5つの視点から整理する。
()
仮想モバイルアプリを使えば、端末とデータのセキュリティを強化できる。これを実現するのが、先行技術のVDIとよく似たVMIだ。
()
CATV最大手のジュピターテレコムがMVNOに参入。自社VODアプリからの動画視聴をデータ通信量としてカウントせずに利用できる「J:COM MOBILE」を提供する。
()
デスクトップ仮想化に関連するセキュリティの危険を過小評価するのは禁物だ。IT部門は、自社のVDI環境のあらゆる側面をマルウェアから保護する必要がある。
()
仮想モバイルインフラ（VMI）は企業分野で普及の兆しが見えるが、米国防総省は以前から、仮想モバイルアプリケーションがセキュリティ強化に役立つと考えてきた。
()
データセンターで稼働するAndroidアプリを手元の端末で操作可能にする「仮想モバイルインフラ（VMI）」。モバイルアプリ管理の在り方を根本から変える可能性がある一方、課題も少なくない。
()
ケイ・オプティコムが電力小売りに参入する。
()
矢野経済研究所によると14年の世界の携帯電話契約数は74億9487万で、世界の人口を3.5％上回った。主流は2Gだが、3G、4Gも拡大している。
()
iPhoneからリモートで動作中のWindows PCに接続し、Androidアプリを動かせるのか？ そんな一見無駄に思えることでも試してみる価値はあるようだ。
()
仮想モバイルインフラ（VMI）を使用すると、データセンターでモバイルOSをホストして、ほぼ全ての端末にOSを配信できるようになる。だが、VMIが成功するにはインターネット接続が必要など幾つかの課題がある。
()
So-netのMVNOによる通信サービスと組み合わせたXperiaが今春発売される。
()
モバイル端末の導入に乗り気でない企業の多くは、投資対効果が不確実なことをその理由に挙げる。端末と比べて業務アプリの進化が遅いことが、その原因だという見方がある。
()
「楽天モバイル」に、IGZOディスプレイを搭載したシャープ製「AQUOS SH-M01」と、Huawei製ファブレット「Ascend Mate7」が追加。MVNO競争が激化する中、楽天グループの資産を生かして差別化していく。
()
CCCが子会社「CCCモバイル」を設立。来秋にMVNOに参入し、オリジナルスマートフォンを発売する。
()
楽天が「楽天モバイル」でMVNOに参入。ドコモLTE／音声対応SIMを月額1600円から提供する。
()
モバイルの浸透が進む中、企業のIT部門は、セキュアで使い勝手が良く、わがままの言えるアプリ管理の方法を模索している。エンタープライズアプリストアの導入やプライベートクラウドベースの活用は有力な選択肢だ。
()
IDC調査で2013年のクライアント仮想化ソリューション市場規模は、前年比7.6％増の3826億円となった。
()
IDC Japanは、4月に実施した国内でのクライアント仮想化市場の動向に関する調査結果を発表した。
()
IDC Japanによれば、法人向けクライアント端末における仮想化導入率は20.2％となり、2017年には48.7％に到達する見通しだ。
()
使い慣れた私物のスマートデバイスを業務でも利用する「BYOD」。生産性や社員の満足度向上が期待できるとされるが、情報漏えいなどのリスクも高い。私物デバイスを業務で安全に使うための製品を紹介する。
()
日本での発売が待ち遠しい2画面スマホの「MEDIAS W N-05E」。MWC2013のNECブースにはドコモ版とグローバル版の2つが展示され、来場者の目を引いていた。
()
ヴイエムウェアが2013年度の事業戦略を発表。顧客のクラウド利用が進みつつあることを背景に、「プライベート／ハイブリッドクラウド」「エンドユーザーコンピューティング」「Software-Defined Data Center」の3領域に注力していくという。
()
PC向けのアプリケーションを動かすためにスマートフォンやタブレットでデスクトップ仮想化を試す企業が増えている。だが使い勝手は良くない。企業はモバイル向けデスクトップ仮想化をどう考えるべきか。
()
社員の私用スマートフォンを業務に利用するBYODが注目を集める中、米VMwareとソフトバンクが、仮想化技術を利用したBYODソリューションを提供する。トライアルサービスを提供中のこのサービスについて、その特徴とメリットを担当者に聞いた。
()
モバイルアプリケーションを社内で利用するには幾つかの方法がある。仮想化技術を使ってアプリケーションをモバイル対応させ、iPadやChromebookで利用している企業の事例を紹介する。
()
NECは11月8日から開催している「C&Cユーザーフォーラム&iEXPO2012」に合わせ、複数の新サービスを発表している。
()
NECは、クラウド上に仮想的なスマートフォン環境を構築、利用できる「NEC Cloud Smartphone」を発売した。
()
ソフトバンクグループは、VMwareのモバイル仮想化技術を搭載した端末を利用してのBYODソリューションの開発に着手する。
()
モバイル仮想化製品「VMware Horizon Suite」の開発を進める米VMware。同社の最高技術責任者（CTO）に、モバイル仮想化製品の現状と、モバイル企業利用の勘所を聞いた。
()
BYODの安全性確保の特効薬とされるモバイル仮想化。ベンダーは製品の市場投入を急ぐが、導入を見送るユーザー企業も多い。背景には、製品や市場の成熟度の低さがある。
()
IDC Japanはクライアント仮想化の導入で先進的なユーザー企業の傾向を分析した。
()
生徒の作品評価支援する機能や一般教室での授業運営を支援する機能などが強化された。
()
1台のスマートフォンで複数の環境を切り替えて利用することができる「モバイル仮想化」。私物端末の管理に役立つという評価がある一方で、対応端末の少なさが普及のネックとなるという声もある。
()