最新記事一覧
世界のIT動向をまとめた「プレミアムコンテンツ」の読み解き方を解説する本連載。今回は「『環境に優しいデータセンター』はこうして作る」を取り上げる。
()
データセンターにおける電力の使用効率を示す「PUE」。これを向上させるにはサーバ冷却の効率化など対策が必要だ。優れたPUEを達成するデータセンターは、どのような手法を取り入れているのか。
()
データセンターはIT機器の稼働や冷却に大量のエネルギーを消費する。環境に配慮し、電力コストを下げるにはどうすればいいのか。
()
コロケーション市場は競争が激化し、プロバイダー各社は新機能追加でしのぎを削っている。IT担当者が特に注目すべき新サービスとして、クラウド接続関連サービス、自然エネルギー関連サービスなどを紹介する。
()
NTTファシリティーズは、水冷式空調制御システム「SmartStream-X」の販売を開始する。一括導入でなく段階的に導入可能としているため、初期投資を抑えて効果を確認しながら進められる。
()
多くのデータセンターが集積し、全世界のインターネット・トラフィックの約70％が流れ込んでくるという米国バージニア州ラウドン郡。データセンターの集積地として同郡が躍進した背景には、環境規制に対応するための水の再利用への取り組みがあったという。
()
人口増加と気候変動によって、世界では水の需要がさらに増している。この水不足問題には解決の兆しが見えない。そんな中、データセンターの水冷処理を見直す動きがある。
()
英ミルトン・キーンズのデータセンター建設プロジェクトやアイスランドのデータセンターから、電力の効率化とコスト削減のポイントを探る。
()
高耐荷重ラック「ＡＨシリーズ」やAISLE CAPPING（アイルキャッピング）、プラグインPDU（電源盤）の導入によりデータセンターの大幅なエネルギー効率向上を実現！
()
極寒という気象条件と水力発電を利用できるスウェーデンのルレオで、Facebook初の海外データセンターが稼働を開始した。
()
データセンターのエネルギー効率を測定するPUEの定義や分析・リポート方法、日米欧で統一した測定ガイドラインなどが掲載されている。また、日本国内のデータセンターの改善活動を表彰するアワードを開催する。
()
人工知能エンジンを使った空調自動制御システムを活用し、データセンター内のエネルギー効率改善に務めたことが評価された。
()
グリーン・グリッドが日本国内でデータセンターを運用する団体・企業のエネルギー効率改善に向けた活動を表彰。最優秀賞にはNTTコミュニケーションズとNTTファシリティーズの共同プロジェクトが選ばれた。
()
グリーン・グリッドが主催する「グリーン・グリッド データセンター・アワード2012」の募集が今年も始まった。規模や業種・業態を問わず、日本国内でデータセンターを運用する企業・団体の応募を受け付けており、単に消費電力をどれだけ削減できたかという結果だけでなく、その消費電力低減に向けた取り組みも評価の対象となる。応募受付は9月7日まで、表彰式は10月上旬に予定されている。
()
後編では、具体的に見える化システムを活用した例を紹介する。見える化システムで課題を洗い出した例のほか、見える化システムを使って初めて大きな無駄を見付けたという例などを取り上げ、解説する。
()
大型の機器を効率良く冷却するにはどうすればよいのか。これは組み込み機器、産業機器、IT機器などさまざまな分野にまたがる重要な課題だ。富士通は約100台のサーバを格納したコンテナデータセンターで、新しい「解」を探り当てた。
()
企業の中で最も電力を消費する存在であるデータセンター。IT機器を冷却するためのファンが使用する電力も軽視できない。そうした状況を改善できる環境配慮型のデータセンター冷却技術が注目されている。
()
グリーン・グリッド データセンター・アワードの受賞企業がJTB情報システムに決定。同社は継続的にエネルギー効率を改善していくという。
()
ドイツ証券は2011年3月から自社のニューヨーク都市部にあるデータセンターに外気冷房システムを採用し、環境配慮型データセンターへの移行を進めている。
()
IT消費電力の効率化として、企業がサーバやストレージなどのIT機器だけに着目するとコストや手間がかかるため、必ずしも最良の対策とはいえない。
()
グリーン・グリッド日本支部が8月25日に開催した「データセンター省エネ特別セミナー」では、データセンターの電力削減や効率改善の取り組み事例が紹介された。
()
国内データセンターの改善活動などを表彰する「グリーン・グリッド データセンター・アワード」が今年も開催される。
()
Ciscoはこのグリーンデータセンターを、WebExなどのクラウドサービス提供の中心とする。
()
Facebookが省電力データセンター構築のノウハウ共有を目指す「Open Compute Project」を立ち上げ、6億人のユーザーへのサービスを支える自社データセンターの仕様と設計を公開した。
()
1月28日、東京・秋葉原のアキバプラザにおいて環境メディアが主催する、データセンターの省エネルギーをメインテーマに「第2回 環境メディアセミナー」を開催した。本記事では基調講演・特別講演他セミナーの内容をお伝えする。
()
二酸化炭素排出量とエネルギーコストが急速に増大していることから、グリーンで効率的なデータセンターの実現は業界にとって急務だ。
()
グリーン・グリッドは、欧州のデータセンター業界に影響する政策・方針をまとめたガイドを公開した。今後のエネルギー政策のほか、既存および将来の規制、インセンティブ、自発的な取り組みの概要、改善への実践的な手法なども収録されている。
()
仮想化というと、サーバの統合による台数削減がまず頭に浮かぶ。しかしこの技術の利用シーンはそれだけでに留まらない。より広い意味でのITコスト削減とITサービスの向上につながるさまざまな用途がある
()
データセンターのグリーン化に積極的な施策を進める米国政府では、電力削減の改善活動に必要なツールも準備しつつある。そして、いよいよENERGY STARのサーバ版のスペックが年末に明らかになるという。
()
経済産業省が定める現行の「省エネ法」において、一定のエネルギーを使用する工場やデータセンターでは前年と比べて1％以上のエネルギー削減を実施するよう規定されている。大手銀行グループのシステムを運用する日本総研は、2007年に「資源エネルギー庁長官表彰」を受賞するなど毎年省エネ目標を達成する“優良データセンター”を運営しており、空調やサーバなど設備に対するコスト管理の結果として「グリーンIT」を実現したという。調査会社アイ・ティ・アールのシニアアナリスト、生熊清司氏がその取り組みを同社に聞いた。
()
グリーンITが叫ばれる中、サーバの消費電力に目がいってしまうITマネジャーは筋が悪いといわざるを得ない。エネルギーコストをどう削減するかを考えるに当たって、圧倒的な電力効率を持つモバイルデータセンターがHPからリリースされた。その秘密に迫ってみたい。
()
地球規模で環境やエネルギー資源に関する問題が深刻になっている。7月に開かれた「洞爺湖サミット」は、「地球環境サミット」と銘打ち温暖化防止などが議論された。同サミットでエコ製品を展示した沖電気工業は、国内外の拠点を問わずグループ全体で環境経営を実践するほか、オフィス全体の省エネを実現するシステムの開発や、消費電力を抑えるためのサーバ統合ソリューション提供など、メーカーの立場からも積極的に環境対策に取り組んでいる。調査会社アイ・ティ・アールのシニアアナリスト、生熊清司氏がグリーンに対する一歩先の取り組みを同社に聞いた。
()
HPの「Performance Optimized Data Center」（POD）は、Web 2.0アプリケーションやクラウドコンピューティング用の高密度コンピューティングインフラを構築する企業を支援するとともに、ディザスタリカバリやハイパフォーマンスコンピューティングのための追加キャパシティを提供することを狙った同社の新たな取り組みだ。
()
ISO14001の取得やエコ対策など環境へ配慮した事業を展開する企業が増えている。地球規模のこの課題に取り組むことが、企業を評価する指標の1つになりつつある。ソフトバンクテレコムは、CSRの一環として社内で環境対策に取り組む一方で、省エネを実現する新しいデータセンターの構築やグリーンITを実現するサービスの提供など、日に日に高まる顧客のニーズに応えようとしている。調査会社アイ・ティ・アールのシニアアナリスト、生熊清司氏が“グリーンIT時代”におけるデータセンターの役割を同社に聞いた。
()
最終回となる今回は原点に立ち返ってグリーンITの定義を再確認する。その後、大手ベンダーや各種団体の活動内容などについて整理していく。
()
今回はグリーンITに関連する必須用語を豆知識的として紹介する。用語を理解することで、グリーンITの全体像が見えてくる。
()
東京にあるデータセンターを7000平方メートル増床する。好条件の立地を生かして、都心の企業にデータセンターサービスを提供していく。
()
グリーンコンピューティングに対する批判派は、データセンターの電力効率向上による電力消費の減少という図式には、消費者需要の増大というファクターが抜けていると指摘する。
()
環境対策に向けて企業の電力コストやCO2排出にメスが入る中、ベンダー側も“地球に優しい”ツールやサービスを提供したり、グリーンITを積極的に推進するコンソーシアムを立ち上げたりするなどして、新たな戦略を打ち出している。
()
グリーンIT推進協議会の新会長に就任した庄山悦彦氏（日立製作所会長）は、海外のグリーンIT推進団体との連携を強化する方針を発表した。
()
データセンターの省エネ化を進める「グリーン・グリッド」と、PCやサーバの省エネ化を推進する「クライメート・セイバーズ」がそれぞれ、日本国内での取り組みを強化する。
()
データセンターの省電力化などに取り組む業界団体「The Green Grid」の日本支部が設立。日本語版ホームページの開設などを通じ、国内での環境活動を推進していく。
()
ミック経済研究所は、データセンター市場の消費電力についての調査結果を発表した。
()
富士通が「The Green Grid」に日本企業初の「コントリビューターメンバー」として参加する。
()
富士通は、データセンターやIT機器のエネルギー効率の改善に取り組むIT業界の非営利団体「The Green Grid」に参加すると発表した。
()
AMDは2008年も環境への取り組みに注力する。日本国内では、経産省との連携によりグリーンITを推進し、エネルギー消費や二酸化炭素（CO2）の削減に貢献していく。
()
グリーンITはCSR（企業の社会的責任）の域を超え、企業が社会と地球環境へのコミットメントとしての重要な活動となりつつある。特にサーバやデータセンターの電力消費と熱問題が指摘される中、先進的なグリーンデータセンターを建設する動きも始まっている。
()
増加する一方にあるサーバルームの消費電力。サーマルゾーンマッピング、Big Greenなど、さまざまな取り組みが試みられる中、新たな課題も見えつつある。
()
データセンターからのCO2排出を減らす取り組みが国内外で提案されている。今回は特に日本国内の動きを見てみよう。
()