JR東日本は19日、ユーザーに親しまれたSuicaのペンギンに代わる新たなイメージキャラクターの選考プロセスを明らかにした。しかし、これがSNS上では賛否両論のようだ。
4月以降に機内でのモバイルバッテリー使用が禁止される可能性が高くなった。国際民間航空機関（ICAO）が基準見直しの議論を進めているためだ。
TENGAは17日、米国拠点で従業員1人のメールアカウントが第三者による不正アクセスを受け、顧客情報が一部漏えいした件について、日本でも声明を発表した。
千葉工業大学は、いわゆる「エプスタインファイル」に伊藤穰一学長の名前が出てくる件について「問題はないと考えている」とした。
5日に配信を始めたスマートフォンゲーム「天穂のサクナヒメ〜ヒヌカ巡霊譚〜」が話題だ。本格的な稲作シミュレーションもさることながら、ゲーム内で流れる動画広告がユーザーに高評価を受けている。
DRAM価格の高騰は、PC市場のみならず、今後は家庭用ゲーム機などにも波及する可能性が指摘されている。メーカーはどのような対策をして、この先をどう見ているのか。任天堂とソニーの決算説明会で語られた内容から読み解く。
ソニーグループは5日、2025年度第3四半期連結決算（25年10〜12月）を発表した。説明会では、1月に発表したTCLとの合弁会社設立に向けた協議にも触れた。
太陽面で先週末から急速に発達した「4366」という黒点群が注目を集めている。この活動領域で2月1日から4日までに6回のXクラス太陽フレアが発生している。
「眼鏡市場」を展開するメガネトップは2日、スマートグラス「Linse（リンゼ）」および「Linse Lite（リンゼライト）」を発表した。「毎日かける眼鏡として成立するか」を基準に開発したという。
千葉工業大学「高度技術者育成プログラム」の公式Xアカウントは21日、「フレアの影響でBOTANは数週間の寿命が溶けてしまいました」と悲痛な投稿をした。19日に発生した太陽フレアに伴う宇宙天気の乱れは、学生が作った超小型衛星にも影響を与えた。
米Amazon.comの創業者として知られるジェフ・ベゾス氏が率いる宇宙開発企業Blue Originは、5000以上の通信衛星を使う衛星通信網「TeraWave」を発表した。
NICTは20日、大規模な太陽フレアが発生し、地球方向へ噴出された高速コロナガスにより、地磁気嵐の発生などが確認されたと発表した。
「ピッコマ」では、漫画のポイント購入も可能だが、購入後にその漫画の販売が終了してしまうと、冒頭3話が読めなくなる。そんな“落とし穴”のような仕様が、漫画家さんの間で話題になっていた。
ゼブラは16日、「インターネット通販サイトやフリマアプリ等において、弊社製品を模倣した製品が流通している」と注意喚起した。
ワークマンの「MEDIHEAL（メディヒール）」は、「リカバリーウェア」と呼ばれる商品の一つ。個人的に気になっていた商品を運良く入手できたので、使用感をお届けしたい。
YouTubeの「魁！！男塾【公式】」チャンネルが収益化を無効にされ、江田島平八塾長が即時解除を迫る“檄文”を公開した。「目を覚ませYouTube！！」と一喝している。
富士フイルムは7日、“チェキ”のハイブリッドインスタントカメラ「instax mini Evo Cinema」を発表した。
イラストレーターで漫画家の江口寿史さんは30日、一連の“トレパク騒動”について釈明する文書を自身のXアカウントで公開した。「当たり前のことにも十分な配慮ができていませんでした」と自戒している。
アニメ「呪術廻戦」の製作委員会は25日、呪術廻戦の素材を無断使用したゲームアプリが各ゲームプラットフォーム上で配信されているとして注意喚起した。
NECが1991年から販促キャンペーンなどに使用しているキャラクター「バザールでござーる」が、2026年をもって“引退”する。
バンダイナムコフィルムワークスは19日、不正アクセスを受けて一時停止していた動画配信サービス「バンダイチャンネル」を再開した。併せて調査概要や返金対応についても告知している。
ナウル共和国政府観光局（公式）のXアカウントは18日、複数の爆破・殺害予告があったとして、警察をはじめ関係機関に相談、報告したことを明らかにした。
米Epic GamesのTim Sweeney（ティム・スウィーニー）CEOは18日、Xで日本のスマホ新法施行に伴うApp Storeの新しい手数料を手厳しく批判した。
ロボット掃除機「ルンバ」でしられる米iRobotは14日（現地時間）、米国連邦破産法第11条（チャプター11）の適用を申請し、製造パートナーである中国Shenzhen PICEA Roboticsの支援で事業を継続すると明らかにした。
米iRobotのチャプター11申請を受け、日本法人のアイロボットジャパンは12月15日、声明を発表した。事業はこれまで通り継続するため、ユーザーに直接的な影響はないという。
スペースワンは15日、小型ロケット「カイロス」3号機の打ち上げ予定日を2026年2月25日と発表した。併せてクラウドファンディングを「READYFOR」で始めた。
ダイキンは27日、クラウドやAIの普及で需要が高まるデータセンター向け冷却事業について、その戦略と目標を発表した。北米市場における事業規模を5年で3倍以上に拡大するとしている。
アイ・ピー・エス・プロは21日、海外の通信事業者に提供したIP電話回線の一部が警察署と同じ電話番号などに偽装されて使われていたとして謝罪した。特殊詐欺事件につながった可能性がある。
経済産業省は19日、かつての「プレミアムフライデー推進協議会」のドメインを取得した第三者が類似したホームページを開設しているとして注意喚起した。
横浜駅前の商業施設「マルイシティ横浜」が26年2月に閉店すると公表し、SNSで話題になっている。
朝日新聞社と全日本写真連盟埼玉県本部がフォトコンテストで最優秀賞を取り消した件で、過去の作品についても“ストックフォト疑惑”が持ち上がっている。
ソニーグループが11日に開催した「2025年度 第2四半期 決算説明会」で、PlayStation 5（PS5）のライフサイクルと後継機に関する質問に答える場面があった。
あるサイバー攻撃グループが「IIJのサーバーに侵入した」と主張している。IIJは5日に声明を発表したが、被害の有無などは明確には伝えていない。
Suicaの暗号領域の情報が読み取れるというビューアがGitHubで公開された。開発者は8月に話題になったSuicaの脆弱性を指摘したセキュリティ企業のCEOだ。
ヤマハ発動機の「MOTOROiD:Λ（モトロイド・ラムダ）」は、前後に2つのタイヤこそあれど、ハンドルやシートがない異形のバイクだ。
ヤマハ発動機は、「Japan Mobility Show 2025」で、電動アシスト付き自転車「eBike」のコンセプトモデル2台を展示している。このうち1台は、70年前に同社が発売したバイクをオマージュしたものだ。
ホンダは29日、「Japan Mobility Show 2025」の会場で小型EV「Super-ONE Prototype」を初公開した。かつて若者に人気だった「シティターボ」を思わせるコンセプトカーだ。
BYD Japan Groupは29日、日本市場専用に設計した軽EV「BYD RACCO」（以下、ラッコ）のプロトタイプを「Japan Mobility Show 2025」で披露した。
シャープは24日、2027年度に電気自動車（EV）市場に参入すると発表した。24年に発表した「LDK+」コンセプトを進化させた第二弾モデルを30日に開幕する「Japan Mobility Show 2025」で公開する。
「乃木坂配信中」が9月に配信した動画で、スタッフの操作ミスが原因で無関係のゲーム配信者に権利侵害に関する申し立てが行われる事態となり、運営サイドは10月18日に謝罪した。
アルティは15日、Nintendo Switch版「BURAI（ブライ）上巻」で原版の異なる2作が販売されていたことで混乱を招いたとして、ユーザーと権利者である飯島多紀哉さんに謝罪した。しかし飯島さんによると、一方はそもそも販売を許可していないという。
江口寿史さんが、他人の撮影した写真を無断でイラスト化していたことが明らかになった件で、発注したルミネは10月6日、制作過程に問題があったと認定し、当該イラストを「今後一切使用しない」方針を明らかにした。
大日本印刷とファンタジスタが運営する、海外向けのマンガ配信サービス「Manga Planet」がサービス終了を発表した。理由の一つに「決済事業者による最近の規制」を挙げている。
日本テレビは2日、報道番組「news every.」で9月29日に放送した奈良公園のシカを巡るニュースについて「取材で確認が取れた情報をお伝えしたもの」とする声明を発表した。
日経新聞の報道について、ケーブルテレビ業界が相次いで声明を発表した。「STB」という言葉が誤解を招いた可能性がある。
「NHK ONE」への移行手続きをしようとした視聴者が認証コードを受けとれないトラブルが発生し、SNS上に不満の声があふれた。そして多くの人が指摘しているのが「移行期間」がなかった点だ。
「Apple Watch Series 11」と同時に発表された「高血圧通知機能」。日本では当面は使えそうにないが、実装されれば高血圧の早期治療に役立ちそうだ。
知らないと損!?業界最前線：
米Appleが発表したiPhone 17シリーズ。新製品の価格や仕様は中古市場にどんな影響があるのか。ゲオモバイルに話を聞いた。
民放5局が2027年にもBS 4K放送から撤退する方針を固めたと一部報道機関が報じた。総務省の検討会資料から、その苦しい実情が浮かび上がった。
私的録音録画補償金管理協会（sarah）は2日、Blu-ray Discレコーダーと録画用BDメディアを対象とする私的録画補償金の徴収を12月1日に始めると発表した。購入者が補償金の支払い義務を負う。