EVにマツダが後発で打って出る勝算：池田直渡「週刊モータージャーナル」（2/7 ページ）

[池田直渡，ITmedia]

　一方日本のエネルギー自給率はたった8%。これにノルウェーと同じ処方箋を書くようならその医者はヤブ医者だ。心肺停止状態にある患者にAEDが効果があるからといって、微熱で来院した患者にまでAEDを使われてはたまらない。大は小を兼ねるわけではないのだ。

　世界各国は、それぞれに異なるエネルギー事情、環境事情がある。その違いをしっかり考慮して、それぞれ最適なソリューションを用意しなければならない。科学的思考能力があれば「EV以外は必要ない」などという万金丹思想には至らないはずである。マツダはこれまでも「EVが要らない」などとは一言もいっていない。「内燃機関“も”大事でしょ」といっていただけなのだが、いつのまにやらそれをしてアンチEVと思っている人が多い。

各国のCO2排出量規制の動向（マツダ資料より）

　エネルギー事情、環境事情だけでなく、経済力の個人差も大きい。グローバルにマーケットを見れば、顧客の購買力はさまざまであり、クルマへの支出を考える時、「100万円は出せない」と感じるユーザーもいれば、「1500万円以下の安物になんか乗りたくない」というユーザーもいる。多様なのだ。

　もちろんその間にもさまざまな事情の人がいる。例えば日本の多数派は「どんなに頑張っても300万円が上限」という人が多い。プリウスが普及したタイミングも、価格が250万円を割って、乗り出し300万円を切った時だ。現在の日本の平均的ファミリーカーになっている5ナンバーミニバンだって、同じく250万円を切っているからあれだけ売れる。

　いくら素晴らしいソリューションでも、その国の顧客の平均的購買力を超えた価格では普及しない。だからこそマルチソリューションが必要なのだ。しかもマクロに見れば購買力が低い方が圧倒的に数が多い。つまり「安価な環境技術」なくしてグローバル全体の環境対策はできない。だからマツダは新興国を中心とした「多数派のための環境負荷が低い内燃機関」に力を入れてきた。