「ジャニーズ騒動」から学ぶ、中堅・若手が逃げる組織の問題：スピン経済の歩き方（2/6 ページ）

[窪田順生，ITmedia]

ウチの会社みたいだな

　ジャニーズに激震が走るのは、今回が初めてことのではない。16年に国民的アイドルグループSMAPの解散、中居正広さんなどメンバーの相次ぐ退所を皮切りに、カリスマ社長だったジャニー氏が亡くなったことが拍車をかけて、山下智久さん、長瀬智也さんなど“屋台骨”が次々と事務所を去った。

　そう聞くと、「中堅や若手の離職が止まらないなんて、なんだかウチの会社みたいだな」と自虐ネタにする人も多いかもしれないが、その見方は案外、的を射ている。

ジャニーズ事務所が入っている「SME 乃木坂ビル」（出典：Googleマップ）

　これまで会社に多大な貢献をしてきた40代や30代も続々と去って、後継者と目されていた逸材や、ついには有望な20代まで逃げるようにやめていく――。多くの日本企業で見られるこの問題は、ジャニーズ事務所で起きている「ドミノ退所」と基本的な構図は同じだ。

　それは一言で言ってしまうと、「経営が盤石な同族企業の“現状維持”路線に危機感を抱いて、新しいことに挑戦したい若手・中堅が去っていく」という構図だ。

　いまさら説明するまでもなく、株式会社ジャニーズ事務所は、日本を代表するエンタメ企業で、「ジャニーズ帝国」と呼ばれるほどテレビ、映画、スポーツ新聞などに圧倒的な影響がある。所属タレントのパワーも絶大で、「信長まつり」で岐阜を盛り上げた木村拓哉さんをはじめ、多くのタレントが歌番組やドラマ、バラエティーを席巻している。

　経営も盤石で、本業以外にも「ジャニーズ事務所が所有する不動産　資産価値は500億円超か」（週刊ポスト 2019年7月12日号）と報じられているように、東京グローブ座など都内に多くの優良不動産を持っている。

　だが、そんな「ジャニーズ帝国」に対して、近年は「現状維持」が指摘されていた。