「転勤」に対する意識が、若年層を中心に変化している。エン・ジャパン(東京都新宿区)の調査によると、「転勤の辞令が出たら退職を検討する」と回答した20代は4割に上ったことが明らかになった。若年層はなぜ「転勤」に対して抵抗があるのか。
転勤の辞令が出た場合、退職を検討するきっかけとなるか聞くと、全体では39%が「退職を検討するきっかけとなる」と回答し、「ややなる」とした20%と合わせて、59%が転勤に対して後ろ向きな考えを示した。年代別で見ると、20代の40%、30代の42%が「退職を検討するきっかけとなる」と回答した。
また、男性の35%、女性の42%が「退職を検討するきっかけとなる」と回答。男女別でも回答に差が見られた。
回答した人からは「子どもに転校・転園はさせたくない、また、家族との時間を大切にしたいので単身赴任も考えられないため」(40代男性)、「環境の変化がキャリアによい影響を与えるきっかけにもなると思うため」(30代男性)、「転勤先が都市部であれば退職を考えない可能性が高いが、地方であれば退職を検討する」(20代女性)などの意見が集まった。
転勤をしたことが「ある」という人は20%だった。若年層ほど転勤経験が少ない傾向となり、20代は5%、40代以上は25%と、20ポイントの差が見られた。また、男性の32%が転勤経験があるのに対し、女性は7%に留まる結果となった。
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