観光客が殺到 好調な「江ノ電」が直面する“設備投資できない”ジレンマ（3/3 ページ）

[土屋武之，ITmedia]

利益確保の手段は経費節減

　こうした設備制約は、もともと地域内の小規模輸送を前提に整備された路線であることに起因する。120年以上前に、現在のような観光需要を見通すのは難しかった。1970年代以降に業績が回復すると、新型車両の導入などサービス改善が進められた。しかし、その頃には沿線の宅地化が進み、線路設備を大きく改良できる余地はほとんど残っていなかった。

　設備投資をいつ、どの程度行うかを判断するうえで、将来の社会情勢を見極めることの難しさを示す事例ともいえる。現在の円安を背景としたインバウンド観光客の増加も、いつまで続くかは見通しづらい。

　現在、鉄道各社では少子化や人手不足を見据え、運行に必要な人員や人件費をどう抑えるかが課題となっている。江ノ電も、設備増強が難しい中で、経費節減による収益確保を進めてきた。

　代表例がIC化の推進だ。江ノ電は2007年3月、交通系ICカード「PASMO」のサービス開始と同時に導入した。それまで、首都圏私鉄で広く導入されていた磁気式プリペイドカード「パスネット」に対応しておらず、紙の切符を中心に運用していたため、磁気カードを経ずに一気にIC化へ移行した事例として当時、注目された。

江ノ電のホームにあるICカードとクレジットカードの改札機（画像：筆者撮影）

　狙いは、自動券売機の混雑緩和と駅業務の効率化である。観光シーズンには券売機前に長蛇の列ができていたが、ICカード利用者は切符を購入する必要がなくなり、駅係員による案内や整理の負担軽減につながった。

　2023年4月に導入したクレジットカードのタッチ決済も、基本的な狙いは同じだ。交通系ICカードを持たないインバウンド客でも利用しやすくし、券売機の混雑を抑えることを目指した。首都圏の鉄道では先行的な取り組みとして注目を集めた。

　こうした施策の背景には、駅構造の制約もある。江ノ電の駅には狭い用地に設けられたものが多く、大型の自動改札機を設置しにくい。一方、ICカードやタッチ決済の読み取り装置は省スペースで導入できるため、限られた空間でも効率化や人件費削減を進めやすかった。

　2026年4月には新型車両「700形」が営業運転を開始した。約20年ぶりの新型車両となる700形は、省エネ性能を高めることで動力費の削減を図るほか、将来的なワンマン運転も見据え、ホームの安全確認用カメラも搭載する。

江ノ電の最新型電車700形（画像：筆者撮影）

　一方、観光客の増加による混雑は深刻さを増している。ゴールデンウィークには鎌倉駅で入場制限が行われ、駅前に人があふれる状態も発生した。鎌倉市は沿線住民向けに優先通行用の証明書を発行するなど、生活交通を守るための対策も進めている。

　線路や駅の抜本的な拡張が難しい中、江ノ電は地元自治体と連携しながら観光輸送に対応するとともに、省人化や省エネ化による経費節減で利益確保を図っている。

　江ノ電の事例から見えてくるのは、インフラや設備は一度整備すると、後から抜本的に変えにくいという現実だ。人口増加や観光需要の拡大など、将来の環境変化を正確に予測するのは難しい。しかし、需要が急増した後に対応しようとしても、土地やコスト、周辺環境などの制約によって、柔軟な拡張ができなくなるケースは少なくない。

　一方で江ノ電は、ICカードやタッチ決済の導入、省エネ車両への更新など、限られた条件下で業務効率化とコスト削減を積み重ねてきた。構造的な制約を前提に、「増やせないなら効率を高める」という発想へ転換している点は特徴的だ。

狭い場所に苦労して設けられた峰ヶ原信号場（画像：筆者撮影）

　こうした姿勢は、鉄道業界に限らず、人手不足や設備制約に直面する多くの業界にも通じる。将来予測が難しい時代だからこそ、需要拡大への対応力だけでなく、環境変化に合わせて柔軟に運営コストを抑えられる体制をどう築くかが、長期的な競争力を左右するといえそうだ。

著者紹介：土屋武之（つちや・たけゆき）

1965年、大阪府豊中市生まれ。鉄道ライター。鉄道系WEB雑誌『T's Express』編集長。幼少時より鉄道に興味を抱く。大阪大学では演劇学を専攻し劇作家・評論家の山崎正和氏に師事。芸術や評論を学ぶ。出版社勤務を経て1997年にフリーライターとして独立。2004年頃から鉄道を専門とするようになり、社会派鉄道雑誌『鉄道ジャーナル』のメイン記事を毎号担当するなど、社会の公器としての鉄道を幅広く見つめ続けている。主な著書は『鉄路の行間』（幻戯書房）、『新きっぷのルール ハンドブック』（実業之日本社）など。