「会議で分からないことを聞きたいだけなのに、結局質問できずに終わってしまう」
「ミスを報告するとすぐにとがめられるため、まだ言えていない」
「職場で息抜きのために雑談したら“むだ話だ”と注意されそうで、一言も話せない」
心理的安全性が低い職場では、このようなことが起こりやすい。
心理的安全性の概念を1999年に提唱したハーバード・ビジネス・スクール教授のエイミー・エドモンドソンは、人が職場で感じる対人リスクを、無知と思われる不安、無能と思われる不安、ネガティブと思われる不安、邪魔者と思われる不安の4つに整理した。
心理的安全性が高い職場では、問題を黙って抱え込みにくくなり、学習行動も起こりやすくなるが、「仲の良い職場にすれば良い」といった単純なものではない。
本稿では、心理的安全性に関する誤解を整理したうえで、心理的安全性の正しい測り方と、その重要性について解説したい。
そもそも、なぜ心理的安全性を高く保つ必要があるのか。その理由として、心理的安全性が高い職場では、主に2つのことが確認されている。
「従業員の沈黙」に関する6万3134人分のデータを分析した研究では、心理的安全性が高い職場ほど、従業員が問題や懸念を黙って抱え込まないことが確認されている。そのため、ミスや問題が起きたときにも、早い段階で周囲に共有されやすくなる。
2万2000人を超えるデータを分析した研究では、心理的安全性と「チームの学習行動」に強い関連があることが確認されている。心理的安全性が高いと分からないことを質問したり、失敗について話し合ったり、周囲に助けを求めたりする行動が起きやすくなるためだ。
研修も1on1も評価制度の刷新も、きちんと機能させるためには、従業員が安心して発言し、行動できる環境が必要であり、心理的安全性はその重要な条件の一つだ。
心理的安全性を高める目的を「イノベーションのため」と解説しているのをよく目にするが、確かに相関関係はあるものの、因果関係とまでは言えない。心理的安全性そのものがイノベーションを生むのではなく、発言・情報共有・学習といった行動を通じて新しいアイデアが生まれると整理するのが妥当だ。
心理的安全性が高まることで、問題や疑問を口にし、互いに学び合う行動が起きやすくなる。その積み重ねが、結果的に組織に良い影響を与えるのである。
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