オムニチャネルからユニファイドコマースへ　店舗とECの連携で実現する新時代マーケティング

コロナ禍でリアル店舗が大打撃を被る中、「第二の創業期」を掲げ、デジタル化を基に顧客コミュニケーションを刷新しているドーム社。好循環を生み出しながら、ブランドの再定義に挑む同社の担当者に話を聞いた。

近年、実店舗とオンラインを融合させたOMO型店舗の出店が加速。2016年から開発に力を入れているのが「洋服の青山」を展開する青山商事だ。独自で開発した「デジタル・ラボ」の導入を進めている。

コロナ禍で羽田空港の航空旅客数とともに、空港での商品売り上げも減少──。しかしECに注力し、1年間で月別最大5倍ほどアクセス数を伸ばした日本空港ビルデング。急成長の鍵は「デパ地下客」だった。

スタッフのECやSNSなどへの投稿をきっかけに、どれだけ商品が購入されたかを可視化するサービス「STAFF START」。導入企業の中には、店舗スタッフたちの活躍でEC売り上げが700％アップした例や、一人で月間9000万円以上を売り上げたスタッフもいるという。アパレル業界の期待を背負うSTAFF STARTだが、開発までの道のりは決して平たんではなかった──。

小売りのEC化が進む中、あらゆる情報を一元化し、顧客体験を高める「ユニファイドコマース」が注目されている。ユニファイドコマースは、どのような成功事例があるのか？　結局何ができるのか？　解説する。

オンラインとオフラインの垣根を取り払い、全てのチャネルを「統合」する「ユニファイドコマース」は今後、どのような展開を見せるのだろうか。海外と日本の事例を取り上げ、将来を占ってみたい。

青山商事が「THE SUIT COMPANY新宿本店」をオープンする。4つのブランドを集結したOMO型店舗の位置付けで「TSC SQUARE」として展開する。

コロナ禍で、ECの市場が急速に拡大している。EC化には最も遠いと思われていたハイブランドファッションも、「EC化をどう捉えるか」の分岐点に立たされている。グッチ、ルイ・ヴィトン、シャネルなど、各ブランドの戦略の違いとは？

そごう・西武は9月2日、西武渋谷店パーキング館1階にオープンするメディア型OMOストア「CHOOSEBASE SHIBUYA（チューズベースシブヤ）」における会場構成を決定した。

ウォルマートの業績が好調だ。米国では人々がノーマルな生活に戻りつつあるにもかかわらず、ECの売り上げは37％も増加している。その背景にある、データとAIに関する戦略について解説する。