Gartner、2010年以降の展望を示した「Gartner Predicts 2010」を発表

[西尾泰三，ITmedia]

　Gartnerは、2010年以降に企業のIT部門およびユーザー部門が直面するであろう変化に関する展望をまとめた「Gartner Predicts 2010」を発表した。

　同社による2010年以降の重要な展望は、以下の9項目。

• 2012年までに、IT資産を自社で保有しない企業の割合は20％に達する
• 2012年までに、市場をリードするクラウドアグリゲーター（クラウドサービスを通じて提供）の中で、インドを中心とするITサービス企業の占める割合は20％に達する
• 2012年までに、Facebookがソーシャルネットワークの統合とWebのソーシャル化（社会化）のハブとしての役割を担う
• 2014年までに、ほとんどのITビジネスケースにCO2対策コストが含まれるようになる
• 2012年、新しいPCの有効寿命全体を通じた温室効果ガス排出の60％は、ユーザーが初めて電源を入れる前の段階で発生する
• 2015年までにインターネットマーケティングの規制が進み、2500億ドルに上る全世界のインターネットマーケティング支出が統制される
• 2014年までに、30億人を超える世界の成人人口がモバイルテクノロジーやインターネットテクノロジーを通じて電子取引を実行できるようになる
• 2015年までに、Web環境における検索エンジンの役割と同様に、モバイル環境のコンシューマーサービスと関係性にとってコンテキスト（文脈）が重要な役割を果たすようになる
• 2013年までに、全世界を通じ、携帯電話がPCに代わってインターネットアクセスの最も一般的なデバイスになる

　「持たざる経営」への潮流を示す項目や、次の成長分野と目される環境関連技術産業に関する項目は、比較的堅実な数値が並んでいるが、インドのITサービス企業の台頭をはっきりと明記するなど、興味深い部分も多い。

　また、ソーシャルネットワークの領域で成長著しいTwitterではなく、Facebookを強く推している辺り、日本における状況とは若干温度差もあるように思えるが、グローバルでみればFacebookがソーシャルネットワーク全体の共通基盤的な存在に育つであろうという意識が醸成されつつあるのは注目したい。

　結果が出てから、いくら正確なことが分かっても、それはビジネスではさほど役に立たないが、中長期的な視点からなされる展望というのは各調査会社の実力がはっきりと出るため、一読の価値がある。なお、IDC Japanも2010年の日本市場概況を先日発表している。こちらは短期的な視点でかつ日本市場と限定されているが、こちらと読み比べてみるのも一興である。

　数年後、これらの項目がどこまで現実になったか検証したいところだ。

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