IDC Japanは国内のビッグデータテクノロジー/サービス市場予測を発表した。
IT調査会社のIDC Japanは10月3日、国内のビッグデータテクノロジー/サービス市場予測を発表した。2011年の市場規模は142億5000万円で、2012年は前年比38.2%の197億円になると予測。2011年から2016年に年平均39.9%で拡大し、2016年には765億円に達するとしている。
IDCは同市場をサーバ、ストレージ、ネットワーク、ソフトウェア、サービスの5分野別でも分析。成長率が最も高いのはストレージの50.4%で、ソフトウェアも45.3%と市場全体の成長率を上回るとみる。産業分野別では通信メディア/情報サービスの41.0%を筆頭に、金融/金融サービス、小売/卸/通販、公共/公益/政府自治体で成長率が40%以上になるとした。
ビッグデータテクノロジー/サービス市場が国内IT市場全体(13兆1665億円)に占める割合は約0.1%であり、同社は「黎明期にある」としている。国内企業1050社の需要動向を調査した結果ではビッグデータの認知度が情報システム部門で56.8%だったものの、業務部門では31.1%と低い状況だった。ビッグデータ活用を具体的に検討していると企業は13.6%(IT部門の回答)、実際にビッグデータ活用のためのITシステムを導入済みとした企業は2.6%(同)とごく一握りであることが分かった。
また、ビッグデータ活用を「既に実施している/または具体的に検討している」企業の中で、ソーシャルメディア分析を挙げた企業は12.4%だった。最も多いのは「不正取引や不正アクセスなどのリスク管理」の27.3%だったという。
ソフトウェア&セキュリティ グループマネージャーの赤城知子氏は、「ITソリューションプロバイダーは、ビッグデータ活用による未来ビジョンを明確に示したソートリーダーシップに取り組み、技術のみならずサービス面の強化に先行投資が求められている。ビッグデータ活用の有効性について顧客とともに理解を深めていくことが必要」と述べている。
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