三井住友銀行とNEC、日本総研がO2Oで協業

三井住友銀行とNEC、日本総研がスマートフォンや画像認識技術を活用した新サービスの開発に向けてタッグを組む。

[ITmedia]

　三井住友銀行とNEC、日本総合研究所は3月9日、画像認識技術を活用した新たな銀行サービスの実現に向けて取り組みを開始したと発表した。O2O（Online to Offline）マーケティングとして展開していくという。

　この取り組みではNECの画像認識技術「GAZIRU」を使い、キャッシュカードやテレビCM、申込書などをスマートフォンやタブレット端末のカメラで読み取ることで、最寄りのATMの所在地図や関連するWebページを表示するといった顧客向けサービスを開発する。既に幾つかのサービスについては技術検討などを始めているという。

新サービスのイメージ

　三井住友銀行と日本総研は、ビジネスモデルの創造や金融分野におけるITの高度化や活用に向けた取り組みを進めてきたとし、協業について三井住友銀行は、「ITやネットが社会に浸透する中で当行としても情報提供のあり方を長く検討してきた。各社が提供する技術やノウハウを当行がユーザーとして利用するというよりも、新しいサービスの実現に向けて一緒に取り組む体制になる」（広報部）と説明する。

　サービスの具体的な内容は未定だが、「2015年中に実現させたい」（同）と話している。