ビッグデータ、日本企業の活用は6％だけ

ガートナーの調査で約3割の企業が関心を示す一方、ほとんど活用は進んでいない実態が分かった。

[ITmedia]

　ガートナー ジャパンは5月25日、日本企業のビッグデータへの取り組みに関する調査結果を発表した。認知度は約9割に達し、約3割が関心を示しているものの、活用しているのは6％にとどまった。

　活用度合いは前回調査（2013年）に比べて微増し、特に「一部で活用している」との回答は2ポイント上昇した。ただし、「検討している」との回答はほぼ横ばいだった。ビッグデータに対して過半数の企業は「IT企業のはやり言葉」として冷静に見ているという。

ビッグデータへの取り組み状況（ビッグデータを「まったく知らない」企業を除く）、出典：ガートナー

　ビッグデータへの取り組みを阻害する要因などについて、48％は「価値を得る方法が分からない」を挙げた。以下は「スキルや能力の獲得」（41％）、「予算の確保」（39％）、「人的リソースの確保」（36％）などとなっている。

　この結果に対し同社リサーチ部門バイスプレジデントの堀内秀明氏は、「IT部門とユーザー部門の連携の弱さがアイデアを見いだす上での大きな壁となっているようだ。打開するにはデータディスカバリによるボトムアップ型アナリティクスの強化が、有望なアプローチの1つになり得るのではないか」と解説する。