ガートナー ジャパンは、2021年以降に向けたテクノロジーとビジネスに関する重要な戦略的展望を発表。今後10年間は、従来とは異なるテクノロジーへのアプローチが主流になるという。
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ガートナー ジャパン(以下、ガートナー)は2020年11月9日、IT部門とユーザーに影響を与え得る2021年以降に向けた重要な戦略的展望のトップ10を発表した。これらの展望は、「リセット」と「再スタート」を経て、不確実性の高い世界に対応していく上でのテクノロジーの役割を探るものだという。
ガートナーによると、現在は「テクノロジーへの期待値は極限まで高まっており、従来型コンピューティングは壁にぶつかっている」状態にあるという。世界の動きはかつてないほど速く、デジタルイノベーションのニーズに対応するには、それと同じ速度でテクノロジーの活用とプロセスの変革を進めていく必要がある。今後10年は、「テクノロジーに対する全く新しいアプローチが抜本的なイノベーションをもたらす」時代になるため、企業/組織のCIO(最高情報責任者)はそうした事態に備え、直ちに行動を起こすべきだとしている。
そうした「“全てをリセットする”未来のテクノロジー」には、3つの共通点があるという。「(1)企業におけるイノベーションと効率化を大幅に推進」し、「(2)これまでのテクノロジーよりも効果的」であり、「(3)社会に革新的なインパクトを与える」の3つだ。
未来のテクノロジーの活用に向け、2021年以降に向けた重要な戦略的展望のトップ10は以下の通り。
COO(最高執行責任者)の役割は数年前から衰退しつつあったが、“生まれながら”にしてデジタル化が進んでいる新興企業では、その存在意義が高まっている。ビジネスとエコシステムの両方を理解しているCOOは、デジタルビジネスの成功に不可欠な存在である。一方、CIOは、ビジネスインパクトを促進するテクノロジーを熟知しており、COOの役割を部分的に担うことで、テクノロジーとビジネスのゴールを融合させ、企業の有効性を高めることができる。
ガートナーでは、デジタルビジネスの運用成果に対して説明責任を持つCIOが増えるようになれば、高度にデジタル化された従来型企業のCIOがCEO(最高経営責任者)に直属するトレンドが優勢になると分析している。
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