APJCの10社に4社がセキュリティの課題を“うまく乗り切った”と回答――シスコ調査

シスコシステムズの調査によると、アジア太平洋地域の企業／組織の36％は、サイバーセキュリティの課題にうまく対処できたと回答。テクノロジーの積極的な更新や統合的な活用がセキュリティを成功に導く要因であることも分かった。

[金澤雅子，ITmedia]

　シスコシステムズ（以下、シスコ）は2021年2月3日、世界25カ国の企業／組織を対象にしたサイバーセキュリティの実施動向に関する調査結果「2021年 セキュリティ成果調査」のグローバル版とアジア太平洋地域版を発表した。

　同調査は、サイバーセキュリティ対策の現状を明らかにするとともに、「サイバーセキュリティプログラムを成功に導く要因」「セキュリティへの投資と成果」などを探る目的で、欧州、アジア太平洋、南北アメリカ、アジア太平洋地域を含む世界25カ国の企業／組織でIT、セキュリティ、プライバシー分野に従事する4800人を対象に実施された。アジア太平洋地域（APJC）は、13カ国（オーストラリア、中国、香港、インド、インドネシア、日本、マレーシア、フィリピン、シンガポール、韓国、台湾、タイ、ベトナム）、2110人が参加した。

アジア太平洋地域の国ごとのセキュリティ成果は

　アジア太平洋地域の調査レポートでは、同地域の企業／組織が実施したセキュリティプログラムと成功要因を明らかにするため、「高次のセキュリティ成果（11種類）」について達成度を尋ねた。

　その結果は、下図の通り。日本企業の18％が、自社のセキュリティプログラムは「ビジネスに対応できている」と回答しており（左上のセル）、インドネシア企業の50％が「インシデント対応（IR）プロセスを合理化できている」と回答している（右下のセル）。

アジア太平洋地域の各国におけるセキュリティ成果と成功度。縦軸は、「高次のセキュリティ成果（11種類）」（出典：シスコシステムズ「2021年 セキュリティ成果調査」アジア太平洋地域版）

　図の色分けは、成功の度合いを相対的に示している。オレンジ色のセルはその国の成功度合いが世界平均を下回っていることを示し、青いセルは世界平均を上回っていることを示す。この図からも明らかなように、苦労している分野と成功している分野は国によって異なることも分かった。

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