システム部門Q＆A

以前の連載では、情報検索系システムが普及してきていることや、その運用が不適切であると指摘した。では、基幹業務系システムと情報検索系システムとは具体的にどういった関係なのだろうか。

従来、大企業向けというイメージの強かったERPパッケージソフトウェアだが、昨今では大企業への導入が一巡したことから、中小企業向けのパッケージが多く提供され始めている。中小企業がERPパッケージを導入するのに、どのようなことに留意するべきだろうか。

IT部員を利用部門に転出させることは、利用部門のニーズをくむのに有効な手段であり、多くのマネージャもそれを認める。しかし、実際に有力部員を放出するとなると、猛反発するのも事実だ。IT部門と利用部門の間でうまくローテーションを回すためにはどうすればよいのか。

EAや日本版SOX法に関連して、業務や情報システムの“可視化”が重要だといわれている。しかし、経営者は一般的な表記法による図表を理解してくれない。どうすればよいのだろうか。

「ユーザーを満足させる提案ができない」と悩むベンダSEは多い。最近、経営戦略やIT戦略についての提案をしようとするベンダSEが多いが、果たしてユーザー企業はベンダに対してそのような提案を期待しているのだろうか。

ベンダ側から見ると、最近のユーザー企業のIT部門は、ユーザーニーズをまとめられないなど、レベルが低下しているという指摘が多い。果たして、この問題は「昔のIT部員は優秀で、最近のIT部員の能力は低下している」ことが原因なのか。今回はこの問題を考える。

レガシーマイグレーションに取り掛かる企業はいまでも多い。しかし、オープンシステムへ移行したものの、サーバ台数やシステム要員の増加、業務別に縦割り組織になってしまうなどの弊害も目立っている。この問題にどのように対処すればよいのだろうか？

同じセキュリティ対策であっても、民間企業と行政では考え方がまったく異なってくるはずだ。今回は、行政における情報セキュリティ対策のやり方について考えてみる。

6月にいわゆる「日本版SOX法」が成立した。IT部門に大きな負担が掛かりそうだといわれているが、逆に懸案事項の抜本的解決の機会だととらえることもできる。今回は日本版SOX法を、IT部門への脅威と機会の両面から考える。

筆者は文系（非情報系）の学生を対象にIT関連科目の授業をしているが、理想と現実にはかなりのギャップがあるという。今回は、「文系学生はIT関連科目で何を学べばよいのか？」といった問題を考える。

IT業界は日進月歩で技術が進歩し、新しい概念や技術が次々と現れている。エンジニアはこれらの技術革新に遅れてはならないと、必死になってキャッチアップするように努力しているが、それに疲れ果てているエンジニアも少なくない。果たして、本当に新しい技術を習得しなければならないのだろうか？

この連載では、いままで何度もデータウェアハウス導入による情報検索系システムの有効性を紹介してきた。しかし、現実にはセキュリティ面や自部門のデータを公開する不安から反対されるケースが多い。このような場合、どのように対応すればよいのだろうか。

長年にわたってオフコンを使っている企業では、オープン系への移行とERPパッケージの導入を同時に進めようと考えるケースも多い。将来的にはオープン系への移行が必要であることからも、早めに検討したいユーザーも多いだろう。今回は、オープン系への移行とERPパッケージ導入を同時に進めるときの留意事項を考える。

IT関連の基準には、プライバシーマーク制度やセキュリティ監査基準、COBIT、ITILなど、多くの基準が存在し、それらに準拠することが不可欠だといわれている。しかし、これらに準拠するのは大変だ。果たして、これらの基準に投資し、準拠するだけの価値があるのだろうか。

本連載の第9回では、情報検索系システム活用の効果や運用を誤ったときの危険性といった全体的なことを述べ、その中でユーザー辞書に触れた。今回は、ユーザー辞書に焦点を当てて、その概要や有効な使い方などを説明する。

ベンダ企業と比較して、ユーザー企業のIT部員育成は広範囲な問題を抱えているため、従来のようにIT部門としての明確なキャリアパスを策定することができなくなってきた。真の解決のためには、個人の将来を考えた育成計画、IT部門だけでなく全社的な視点での育成計画が求められている。今回はユーザー企業のIT部員育成の問題を考える。

多くの企業では、役員人事のたびにCIO（Chief Information Officer）が代わるため、一貫性のあるシステム改革などが行えないという。このような腰掛けCIOとはどのように付き合っていけばよいのか？ 今回は素人CIOが多い理由や、なぜ素人CIOでは困るのかといった問題をブラックユーモアあふれる反面教師的な内容で紹介する。

ライブドアとフジテレビの買収問題がお茶の間をにぎわし、企業買収が注目を集めている。競争力を高めるための企業買収や合併も、日常的になってきた。一方で、銀行における合併時のシステム不具合の発生など、システム合併におけるトラブルもよく聞く。企業合併時に、システム部門はどのような対応をすればよいのだろうか？

ちまたでは「経営にはITが重要だ」といわれており、特に中小企業でのIT活用には行政も積極的だ。ところが現実には、「ITと経営」を看板に揚げたコンサルタントへのITに関する依頼は非常に少なく、顧客開拓に苦労しているという。今回はこの問題の原因を探り、解決策を紹介する。

社内における部署間の交流不足解消や組織の活性化、創造性向上を狙ってグループウェアを導入する企業は多い。しかし、本来の目的から外れ、日常的な連絡事項しか行われないケースが目立つ。グループウェアが有効に利用されない原因を探り、解決策を紹介する。

前回は、損得を考える際には「比較の原則」と「余裕有無の原則」が必要であることを示した。これらの法則を考慮した損得原価を求める最適化技法に、LP（Linear Programming：線形計画法）がある。今回は、通常の原価計算とLPの違いを説明する。

企業が扱う原価にはさまざまなものがある。経理部が扱う原価は会計上の原価であり、営業部が求めるのは損得評価の基準としての原価だ。会計原価は明確に定められているため、今回は損得計算について説明する。

前回は素人IT部長に求められる姿勢を、反面教師的にブラックユーモアたっぷりに紹介した。今回は、スーパーマンにしか実行できないような“あるべき論”ではなく、一般的な素人部長でも実現できる身近な問題対策から説明する。

これまで慣れ親しんだ職種を離れ、情報システム部長の辞令を受けた。コンピュータのこともよく分からない場合には、どのようにすればよいのか？ 今回は素人IT部長に求められる姿勢を一般的なあるべき論ではなく、ブラックユーモアあふれる反面教師的な内容で紹介する。

本連載ではこれまで、いく度となくEUC（エンドユーザー・コンピューティング）による情報検索系システムの普及が重要であると説いてきた。今回は、実際にEUCの導入や展開する際に注意しなければならない点にはどのようなものがあるか考え、対策を紹介する。

システム開発では、ユーザーニーズを重視した開発を心掛けるようによくいわれるが、そのとおりに作成しても、その後改良に次ぐ改良を迫られる場合がある。なぜユーザーの声を忠実に再現したのに、改良が必要なのだろうか？今回はユーザーニーズについて考えてみる。

長年同じパートナーベンダと付き合っているとさまざまな不満が噴出し、ベンダを見直そうという声が出てくる場合がある。そのようなときに、検討するべき点にはどのようなものがあるだろうか。

RFPはシステム開発プロジェクトにおいて重要な役割を果たすが、限られたコストと期間の中、RFP作成にばかり工数を掛けるわけにもいかない。そこで、全体の開発工数を削減するために、RFP作成に当たり先行してやるべき作業を挙げていこう。

RFPの作成は企業のIT戦略を明確化する手段であり、システム発注の要となる。しかしIT成熟度が低い企業の場合、適切なRFPを作成するのは非常に困難だ。どうすれば適切なRFPを作成できるのか？

個人情報保護法の施行をひかえ、いま情報セキュリティ対策が注目されている。情報マネージャとして、経営層をはじめとする全社の協力を得てセキュリティ対策を実施するにはどうすればいいのか？

「情報システム部門を戦略部門化せよ」といわれて久しい。しかし、なかなかそうはならないのが現状だ。その理由はなぜか。そして、本当に情報システム部門は戦略部門に変わらなければならないのだろうか。

情報系システムは、エンドユーザー自身が自由に検索・加工できるツールとして、システム部門の作業負荷軽減とユーザーの生産性向上が期待できる。しかし、なかなかそうした効果が表れないケースもあるようだ。その理由と対処策とは？

バランスト・スコアカードが注目されており、これに合致した分析ツールもさまざまなベンダから提供されている。しかし実際に企業に導入するには、どうすればいいのだろうか。

ERPパッケージの導入にあたってはカスタマイズを抑えることが成功の秘訣だといわれている。しかしエンドユーザーからのカスタマイズ要求をすべて退けることは不可能だ。情報システム部門はどういう対処をすべきなのか。

コンサルタントに経営戦略について相談したいが、巨額なIT投資を勧められても困る――多くの経営者／情報マネージャに共通する悩みだ。今回は、コンサルタントを上手に活用する方策について解説する。

情報マネージャの頭を悩ませているのが、ITの効果測定法だ。現在、ROI法やDCF法などさまざまな計算方法が存在するが、これらからどのようなことが明らかになるのか。また、こうした計算方法はどの程度“使える”のか。

情報システム部門のアウトソーシングや戦略部門化が進む中、社内から求められる情報システム部門の役割もスタッフの能力も以前とは異なっている。どういう人材が求められており、スタッフをいかに育成すべきかを提示

多くの情報化投資では、計画値と実行結果の間に開きが出る。一般に計画値より実際の費用のほうがふくらんでしまう。この理由はなぜなのか。そしてこうした事態にいかに対処すべきなのか。

「情報システム部門はいかにあるべきか」について、多くの識者やコンサルタントがさまざまな指摘をしている。しかし現実には、なかなか実現できない状況であることも事実です。何が問題なのか、考えていこう