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「アナログ半導体」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「アナログ半導体」に関する情報が集まったページです。

早期退職に452人応募:
東芝、半導体事業で824人の人員整理 システムLSIから撤退で
東芝は、子会社の東芝デバイス&ストレージで実施した早期退職優遇制度に452人が応募したと発表。人員再配置と合わせると、824人が人員整理の対象となる。(2021/2/12)

大山聡の業界スコープ(39):
半導体不足という「有事」が問うニッポン半導体産業のあるべき姿
2021年2月6日付の日本経済新聞1面に「半導体『持たざる経営』転機 有事の供給にリスク」という記事が掲載された。昨今はこの記事以外にも半導体業界に関する記事が注目を集めているようで、この業界に長らく関わっている筆者としてもありがたいことだ。ただ、半導体業界関連の記事をよく読んでみると「そうかな?」と首をかしげる記事も少なくない。冒頭に挙げた記事も、分かりやすく簡潔にまとまっているように見えるが、逆にまとまり過ぎていて、筆者の主張したいことが多々こぼれ落ちているように読めた。そこで、今回は半導体産業のあるべき姿について、私見を述べさせていただくことにする。(2021/2/10)

Intersil、IDTに続く大型M&A:
Dialog買収でIoTを強化、「短期間で成果出す」ルネサス
ルネサス エレクトロニクス(以下、ルネサス)は2021年2月8日、英Dialog Semiconductor(以下、Dialog)を買収することで合意したと発表した。Dialogの発行済みおよび発行予定の普通株式全てを取得し、完全子会社化する手続きを開始する。1株当たり67.50ユーロで取得する予定で、買収総額は約4886万ユーロ(約6157億円)となる見込みだ。(2021/2/9)

コスト要求が厳しい用途に最適化:
ルネサス、32ビットマイコン「RA4M2グループ」発売
ルネサス エレクトロニクスは、Armコアを搭載した32ビットマイコン「RAファミリー」のRA4シリーズとして、新たに「RA4M2グループ」を発売した。コストや消費電力の削減が求められる産業機器やIoT(モノのインターネット)機器の用途に向ける。(2021/2/5)

コロナ禍で勝機を見いだす分野も:
半導体業界 2021年に注目すべき10の動向
2021年の半導体/エレクトロニクス業界において、注目しておきたい10の動向を挙げる。(2021/1/29)

オンラインで評価ボードをテスト:
リモート開発環境「Lab on the Cloud」を開設
ルネサス エレクトロニクスは、ルネサス製品を組み合わせたソリューション「ウィニングコンビネーション」の評価ボードを、オンライン上でテストできるリモート開発環境「Lab on the Cloud」を開設した。(2021/1/25)

アナログ・デバイセズ 代表取締役社長 中村勝史氏:
PR:スピード感を重視しアナログ・デバイセズの高い技術力を日本にいち早く届ける
2020年11月、アナログ・デバイセズの日本法人代表取締役社長に中村勝史氏が就任した。「アナログ・デバイセズは高い技術力を企業価値とする会社。その高い技術力を日本の皆さんに素早く届けることが使命」と新社長としての抱負を語る中村氏に2021年の事業戦略などについて聞いた。(2021/1/13)

トレックス・セミコンダクター 代表取締役社長 芝宮孝司氏:
PR:“アナログの泥臭さ”が生きる低電圧出力が勝負どころに、設計力を底上げしタイムリーな製品投入を狙う
小型・低消費電力の電源ICに強みを持つトレックス・セミコンダクター。新しい中期経営計画の初年度となる2021年度は、主力製品のラインアップ拡充を図る他、資本提携したインドのアナログICメーカーとの協業による設計力の底上げと、半導体受託製造を手掛ける子会社フェニテックセミコンダクターの工場移管による高収益体制の確立を目指す。同社社長の芝宮孝司氏に、事業戦略を聞いた。(2021/1/13)

インフィニオン テクノロジーズ ジャパン 社長 川崎郁也氏:
PR:日本での事業規模は2倍に、サイプレス買収でパワーアップした「新しいインフィニオン」を打ち出し飛躍を目指す
インフィニオン テクノロジーズは2020年4月にサイプレス セミコンダクタを買収し、事業基盤を大幅に拡充した。世界トップクラスのシェアを誇る製品分野を数多く抱え、リアルとデジタルの世界をつなぐためのあらゆるデバイス製品を取りそろえるようになった。さらに、日本市場の売り上げ規模も2倍程度に拡大。「2021年は、(サイプレス買収で)大きく変わった新しいインフィニオンを強く打ち出していく」と語るインフィニオン テクノロジーズ ジャパン社長の川崎郁也氏に2021年事業戦略を聞いた。(2021/1/13)

大山聡の業界スコープ(38):
2021年の半導体市況を占う ―― 2桁成長は可能か
今回は、まだCOVID-19の感染拡大が続く2021年の半導体市況をどのようにみるべきか、分析してみたい。(2021/1/6)

コロナ禍と進む分断:
2020年の半導体業界を振り返る
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が世界中で猛威をふるい、その影響が多方面に及んだ2020年。半導体/エレクトロニクス業界にとっては、COVID-19の他にも、米中ハイテク戦争というもう一つの懸念を抱えたままの1年となりました。この2020年を、EE Times Japanに掲載した記事とともに振り返ります。(2020/12/25)

電子機器設計/組み込み開発メルマガ 編集後記:
人材は「来てもらう」のではなく、こちらから「行かせてもらう」
今後は、それがやりやすくなるのかなとも思います。(2020/11/25)

中村勝史氏:
ADI日本法人の新社長、「今後はスピード感を重視」
米Analog Devices(ADI)の日本法人であるアナログ・デバイセズは2020年11月13日、11月1日付で新社長に就任した中村勝史氏の就任記者会見を開催した。(2020/11/16)

ソフトウェア設定可能なアナログIOを実現:
FA、BAの進化を加速するIO-Link向けアナログIC、Maxim
Maxim Integrated Productsの日本法人マキシム・ジャパンは2020年10月27日、報道関係者向けにオンライン説明会を実施。ソフトウェア設計可能なIO「MAX22000」やIO-Linkトランシーバー「MAX22515」および、これらを用いた新たな産業機器向けIoTプラットフォームに関して説明した。(2020/11/9)

ソフトウェアの再利用性など強みに:
CASEからPACEへ、コロナ後に向けたルネサスの車載戦略
ルネサス エレクトロニクスは2020年10月28日、オンラインで車載事業に関する説明会を実施し、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が車載市場に与える影響およびコロナ後に向けた同社のソリューションなどについて語った。(2020/11/4)

2020年の取引額は史上2番目になる可能性も:
半導体業界に巨大M&Aの波が再来
数年に一度、大きなM&Aの波が来る」といわれてきた半導体業界だが、2015年あたりからは毎年のように度肝を抜くようなM&Aが続いている。もちろん、事業部門の買収/売却も含めて半導体業界のM&Aはずっと続いてきたが、業界を揺るがすような、場合によっては業界関係者が今後に不安を抱くような大型M&Aが過去5年間で増えているのではないか。(2020/10/30)

車載半導体:
新型コロナでCASEからPACEへ変わる自動車業界、ルネサスは開発効率化で貢献
ルネサスエレクトロニクスは2020年10月28日、メディアやアナリスト向けにオンラインで車載事業の説明会を開催した。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が自動車市場に与える影響や、成長が見込まれる分野での戦略を解説した。(2020/10/29)

つながるクルマ キーマンインタビュー:
ルネサスが注力する、「モービルアイやNVIDIAが参入できない領域」とは
コネクテッドカーや自動運転、電動化など自動車の進化と密接に関わる半導体。半導体サプライヤー各社は戦略を派手に打ち出し、自動車事業の拡大を狙う。その中でルネサス エレクトロニクスはどのように戦うのか、同社 オートモーティブソリューション事業本部 副事業本部長の片岡健氏に車載事業の戦略を聞いた。(2020/10/21)

電動化・ECU統合化に対応:
PR:xEVシステムを効率化しトータルコストを削減。電動化を支えるNXPの車載半導体ソリューション
自動車業界は、電動化や自動化など「CASE」と呼ばれる4つのメガトレンドに基づき、次世代の自動車開発に取り組んでいる。地球規模で深刻化する環境問題への対応や重大事故を無くすためにも、電動車(xEV)や自動運転車への移行は避けて通れない。本稿では、「バッテリーマネジメント技術」と「ECU統合化を見据えたプロセッシング・プラットフォーム」を中心に、xEVのシステム・コスト削減を可能にするNXP Semiconductorsの半導体ソリューションを紹介する。(2020/10/12)

組み込み開発ニュース:
東芝がシステムLSI事業から撤退、770人リストラで150億円の固定費削減【訂正あり】
東芝がシステムLSI事業の構造改革方針を発表。連結子会社である東芝デバイス&ストレージ(TDSC)が手掛ける先端システムLSIの新規開発を中止し、システムLSI事業から撤退する。これに合わせて、TDSCの半導体事業部の約770人を対象に、人員再配置と早期退職優遇制度を実施する。(2020/9/30)

エレクトロニクス業界の主な動向:
2020年度上半期を振り返る 〜新型コロナからNVIDIAのArm買収まで
2020年4月から9月上旬までのエレクトロニクス業界の主な動向を、EE Times Japanに掲載した記事とともに振り返る。(2020/9/30)

「東芝Nextプラン」の遂行:
東芝D&S、システムLSI関連で700人の人員対策に着手
東芝は2020年9月29日、東芝デバイス&ストレージ(東芝D&S、以下TDSC)においてシステムLSI事業の構造改革を実施すると発表した。TDSCのシステムLSI事業については、車載および既存顧客のサポートを除くロジックLSIから撤退することが既に発表されていた。(2020/9/29)

Maxim、無償提供を開始:
「必須アナログIC」の情報を提供するスマホアプリ
Maxim Integrated Products(以下、Maxim)が、同社の単機能ハイパフォーマンスアナログ製品群「Essential Analog(必須アナログIC)」に関するリサーチや注文などができるスマートフォン向けアプリを開発し、無償での提供を開始した。広くユーザーに提供するモバイル向けアプリの開発は同社初という。今回、Maximのコア製品事業部のエグゼクティブディレクターを務めるDavid Andeen氏に、このアプリの詳細を聞いた。(2020/9/25)

無償で提供、設計の検証を容易に:
TI、PSpiceベースの独自回路シミュレーターを開発
Texas Instruments(TI)の日本法人である日本テキサス・インスツルメンツ(以下、日本TI)は2020年9月16日、新たな回路シミュレーションツール「PSpice for TI」を発表した。Cadence Design Systemの回路シミュレーター「PSpice」カスタムバージョンで、同社製品を使った回路の評価、検証を容易にする。既に同社のWebサイト上で公開中で、ユーザーは無料でダウンロード可能となっている。(2020/9/17)

大山聡の業界スコープ(33):
日本の半導体業界にとって“好ましいM&A”を考える
日本の半導体メーカーにとって好ましいM&Aとはどのようなものか。事業規模/内容で国内半導体メーカーをいくつかのグループに区分し、それぞれに適したM&Aを考えていく。(2020/9/9)

日本テキサス・インスツルメンツ 社長兼営業・技術本部長 Samuel Vicari氏:
PR:コロナ禍にも揺るがず安定供給/充実サポートを続けるTI
Texas Instruments(以下、TI)は、注力する産業機器市場/自動車市場に対し、広範なアナログ半導体および、組み込みプロセッシング製品群をベースにしたソリューション提案を強める方針。日本市場における事業/製品展開方針について、同社日本法人(日本テキサス・インスツルメンツ)の社長兼営業・技術本部長を務めるSamuel Vicari氏に聞いた。(2020/8/31)

社長就任1年のSamuel Vicari氏:
「4つの強みで車載と産業市場に注力」、日本TI
Texas Instruments(TI)の日本法人である日本テキサス・インスツルメンツ(以下、日本TI)は2020年8月5日、記者説明会をオンラインで開催し、同社の事業戦略などを紹介した。登壇したのは、日本TI社長兼営業・技術本部長のSamuel Vicari氏。ちょうど1年前となる2019年8月1日に、現在のポジションに就任した。(2020/8/12)

製品の製造継続が合意の条件:
オン・セミコンダクター、新潟工場の売却を検討
オン・セミコンダクターは、新潟工場(新潟県小千谷市)の売却を検討している。既存顧客への継続的な製品供給などを条件に売却先を探す。(2020/8/11)

組み込み開発ニュース:
ルネサスは新型コロナでも受注好調、“ウイニングコンボ”も的確にヒット
ルネサス エレクトロニクスが事業展開の進捗状況を説明。「この2〜3月から新型コロナウイルス感染症の感染拡大で事業環境も大きく変わったが、当社としては順調にデザインインが得られている」(同社 社長兼CEOの柴田英利氏)という。(2020/8/11)

ミネベアミツミ2020年度Q1決算:
LEDバックライトやゲーム機向け好調で営業益61%増
ミネベアミツミは2020年8月4日、2021年3月期第1四半期(2020年4〜6月)の営業利益が前年同期比61.4%増の53億6400万円になったと発表した。主力のボールベアリングの売り上げが低迷したものの、スマートフォン向けLEDバックライトやゲーム機向けの機構部品などが好調だった。売上高は前年同期比8.3%減の1874億6300万円だった。(2020/8/5)

電子機器設計/組み込み開発メルマガ 編集後記:
アナログ半導体に再び再編の波
いずれは、もしかしたら……とは思っていたのですが……。(2020/7/20)

アナログ業界の巨大M&A:
Maximの買収、ADIの追い風に?
Analog Devices(アナログ・デバイセズ/ADI)のプレジデント兼CEOを務めるVincent Roche氏は2019年5月に、投資家たちに向けて、「ADIに追い風が吹いている」と語っていた。同氏はこの時、最終的にADIが2020年7月13日(米国時間)にMaxim Integrated Products(以下、Maxim)の買収を発表するに至ったさまざまな出来事について、微妙に言及していたのかもしれない。(2020/7/15)

工場ニュース:
三菱電機がシャープ福山事業所の一部を取得、パワー半導体の前工程拠点に
三菱電機は、パワーデバイス製作所のウエハープロセス工程の新たな製造拠点を広島県福山市に開設すると発表した。シャープから、同社の福山事業所(広島県福山市)の一部の土地と建屋などを取得して製造ラインを構築する。(2020/6/12)

IC Insights:
2019年のアナログIC売上高、上位9社が前年比減に
IC Insightsは2020年5月28日(米国時間)、2019年のアナログIC売上高ランキングを発表した。それによると、2019年のアナログICの世界市場は552億米ドルで、そのうち上位10社が62%(342億米ドル)を占めるという。10社のうち9社は、アナログIC売上高が2018年に比べるとマイナスになっている。(2020/6/1)

車載半導体:
車載半導体市場は2030年に586億ドル、マイコンとアナログICは成長鈍化
矢野経済研究所は2020年4月2日、車載半導体の世界市場の見通しを発表した。ADAS(先進運転支援システム)のセンサーや電動車向けのパワー半導体の需要が市場をけん引し、2030年には2019年比1.8倍となる586億ドル(約6兆3762億円)に拡大すると見込む。(2020/4/9)

矢野経済研究所が調査:
車載用半導体世界市場、2030年に586億米ドルへ
矢野経済研究所によると、車載用半導体の世界市場は2019年見込みの314億1000万米ドルに対し、2030年は586億1000万米ドル規模に達する見通しである。(2020/4/6)

ルネサス IoT・インフラ事業本部長 Sailesh Chittipeddi氏:
産業向けを“第2の屋台骨”に、完全な製品群を目指す
ルネサス エレクトロニクスでは、全社売上高に占めるIoT・インフラ事業本部の売上高比率を、現行の48%から50%に高め、自動車向け事業と同規模にすると発表している。IoT・インフラ事業本部長を務めるSailesh Chittipeddi(サイレシュ・チッティペディ)氏に、その戦略などを尋ねた。(2020/3/5)

embedded world 2020:
自動運転の時速が今より15km上がる? LiDAR向けIC
Maxim Integrated Products(以下、Maxim)は「embedded world 2020」(2020年2月25〜27日、ドイツ・ニュルンベルク)で、LiDAR向けICとして、高速コンパレーター「MAX40026」とトランスインピーダンスアンプ(TIA)「MAX40660/MAX40661」を発表した。(2020/3/3)

アナログ設計のきほん【ADCとノイズ】(11):
電源ノイズがデルタ-シグマADCに与える影響の理解
電源ノイズがデルタ-シグマA-Dコンバーターに与える影響について考えます。(2020/1/28)

DC-DCコンバーター活用講座(42):
DC-DCアプリケーションの考え方(3)コンバーターの直列接続や絶縁の強化
引き続き、DC-DCコンバーターのあまり一般的でない使用方法について検討します。今回は「コンバーターの直列接続」や「絶縁の強化」「5Vレールのクリーンアップ」に関して解説します。(2021/1/21)

オン・セミコンダクター PSGジャパンサイトマネージャー 夏目正氏:
300mm工場も取得、広範製品群で車載中心に拡大へ
省エネ化/低炭素社会のキーデバイスとして、近年注目を集めるパワー半導体。次世代素材の開発など競争が激化する中、主要メーカーはいかに戦っていくのか。今回は、企業/事業買収を積極的に進め急速に規模を拡大してきたOn Semiconductor(オン・セミコンダクター/以下、オンセミ)のパワー・ソリューションズ・グループ(PSG)ジャパンサイトマネジャー、夏目正氏に話を聞いた。(2020/1/15)

アナログ・デバイセズ 代表取締役社長 馬渡修氏:
PR:半導体を超えてビジネスモデル変革をサポートするアナログ・デバイセズ
アナログシグナルチェーン、プロセッサ、通信、そして電源、センサーまで、アナログを中心にした豊富な半導体製品をラインアップするアナログ・デバイセズ。2020年は半導体製品に加え、AI(人工知能)やクラウドサービスを利用した新たなサービスの創出を支援するソリューション提案を強化していく。「顧客のビジネスモデル変革をサポートしていく」と語る同社日本法人 代表取締役社長の馬渡修氏に2020年の事業戦略を聞いた。(2020/1/15)

半導体事業売上高1000億円が目標:
ミネベアミツミ、エイブリックを344億円で買収
ミネベアミツミは2019年12月17日、エイブリックの株式70%を保有する日本政策投資銀行と同30%を保有するセイコーインスツルから、エイブリックの全株式を取得すると発表した。買収額は343億9300万円。(2019/12/17)

アナログ回路設計講座(29):
PR:小型・高効率で“コールドクランク”に強い車載情報機器電源を設計するために
日々、進化を続ける車載インフォテインメントシステム。進化に従い車載インフォテインメントシステムが電源に求める要件も厳しさが増している。小型、高効率で、かつ、安定的に出力し続ける――。これからの車載インフォテインメントシステムの電源要件を満たす新しいソリューションを紹介する。(2019/12/11)

デジタルとアナログの“最先端”は違う:
米ADIで働く日本人技術者に聞く、オペアンプの地道な進化
AI(人工知能)や5G(第5世代移動通信)といったトレンドに後押しされ、技術の進化や競争の激化が著しいデジタルICの分野に比べ、アナログICは比較的ゆっくりと、だが着実に成長を続けている分野だ。ここ数年で、アナログ技術にはどのような進化があったのか。Analog Devices(ADI) でシニアスタッフデザインエンジニアを務める楠田義憲氏に、オペアンプの技術動向や、旧Linear Technologyとの合併後の開発体制などを聞いた。(2019/12/10)

よりスマート、安全、セキュア、使いやすく:
PR:幅広いラインアップがそろうマイクロチップの最新マイコン(MCU)を一挙紹介
これからのマイクロコントローラー(マイコン/MCU)には、さまざまな用途で「よりスマートに」「より安全に」「よりセキュア」「より使いやすく」ということが求められる。こうした未来のMCUに求められるニーズを全て満たす、多彩なマイクロチップのMCU製品を紹介する。(2019/11/28)

頭脳放談:
第234回 ヤァヤァヤァ、有機トランジスタの時代がやってくる?
東京大学などが有機トランジスタの実用性を向上させる印刷技術を開発したという。有機トランジスタは、既存のシリコントランジスタを置き換えることができるのだろうか?(2019/11/18)

アナログ回路設計講座(28):
PR:リチウムバッテリーの寿命を最大限に延ばす方法 ―― 鍵はセルの経時劣化補償
電気自動車に搭載されるバッテリーは、いくら優れていても繰り返し使用しているうちに劣化が進み、バッテリーセル間の容量にバラツキが生じます。それにより、1回の充電による有効動作時間、つまりは走行可能な距離が短くなるという課題を抱えます。こうした課題を解決する手段として「アクティブバランス調整」が注目を集めています。このバッテリーパックの容量を回復するための新しい手法「アクティブバランス調整」について詳しく解説します。(2019/11/18)

Essential Analog製品:
Maxim、低消費で高精度、小型のアナログIC追加
Maxim Integrated Products(以下、Maxim)は、高い精度の測定や消費電力の低減などを可能にするアナログIC「Essential Analog」として新たに3製品を発表した。(2019/11/5)

買収のシナジーも強調:
パートナー連携で車載システム開発を加速するルネサス
ルネサス エレクトロニクス(以下、ルネサス)は2019年10月16日、「R-Carコンソーシアム 2019」の開催にあわせ、報道関係者向けに車載事業戦略などの説明会を実施。新たなパートナープログラムの開始など、パートナーとの連携を重視した展開を進めることを強調した。(2019/10/18)


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にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。