セキュリティ企業のTrend Microは6月28日のブログで、動画共有サイトのYouTubeにインターネット攻撃ツールの宣伝動画が掲載されているのを見つけたと伝えた。
同社によると、問題の動画はサービス妨害(DDoS)攻撃を仕掛けるためのツールを宣伝する内容で、機能や価格、販売サイトのURLなどが紹介されていた。価格はわずか15ドルで、既にYouTubeが削除する措置を取ったが、閲覧回数は600回を超えていたという。
こうした動画はTwitter、Facebook、YouTubeといったソーシャルメディアに掲載されているマルウェア広告の一例にすぎないとTrendは指摘する。犯罪集団が正規の企業と同様、「顧客」獲得のためにソーシャルメディアを積極利用している実態を物語るものだと分析している。
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