ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

「犯罪」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「犯罪」に関する情報が集まったページです。

「ネット犯罪、自分は遭わない」未成年の大半 「自撮り送って」経験の女子高生は7%
未成年の多くはネット犯罪に巻き込まれる危機感がない――という調査結果をデジタルアーツが発表。(2019/5/24)

声優・緒方恵美、新宿ゴールデン街でゲイ男性から痴漢被害 LGBTの“許されやすい風潮”を疑問視で反響
人としてダメだ。(2019/5/24)

“サービスとしてのサイバー犯罪”が登場――マルウェア「GozNym」を操るサイバー犯罪ネットワークをユーロポールが摘発
ユーロポールは4万1000台以上のコンピュータにマルウェアを感染させ推定1億ドルを盗もうとしていたサイバー犯罪ネットワークを摘発した。(2019/5/17)

サンフランシスコが警察の「顔認証」利用禁止 賛否広がる
サンフランシスコ市が警察や行政機関などで顔認証技術の利用を禁止する見通しとなった。米メディアによると、米都市で顔認証技術を禁止するのは初めて。市民のプライバシーを守るのが目的だが、犯罪捜査の妨げや、技術革新の後れにつながるとの反対論もあり、賛否が割れている。(2019/5/17)

ホワイトペーパー:
Computer Weekly日本語版:犯罪者フォーラム潜入記
通常の方法ではアクセスできないダークウェブで何が起きているのか。知られざるダークウェブの実態を紹介する。他にChromebookにおけるMicrosoft Officeの使い勝手、対ランサムウェア用復号ツール配布サイトなどの記事をお届けする。(2019/5/17)

AI搭載の「3D警備員」が活躍 セコムら4社がバーチャル警備システムを開発
セコムとAGC、DeNA、NTTドコモの4社は、警備や受付業務に向けた「バーチャル警備システム」の試作機を開発した。ミラーディスプレイ上に3Dモデルとして表示した「バーチャル警備員」が周囲を監視し、犯罪の抑止などを目指す。(2019/4/26)

松井珠理奈たちに天海祐希はだまされた? 木9「緊急取調室」2話の女流棋士犯罪の結末を深読みする
松井珠理奈にこの役って意味深。(2019/4/25)

被害は2万件以上、米国で横行するビジネスメール詐欺――FBI報告書が2018年インターネット犯罪報告書を発表
犯罪者が企業の電子メールアカウントに侵入し、経営者や取引先の担当者などになりすまして不正送金させる「ビジネスメール詐欺(BEC)」の被害が増大している。(2019/4/24)

マシーナリーともコラム:
ついに来たな! 「シンデレラガール総選挙」で勝つために、今こそ人類は『野望の王国』を読もう
※そのままマネすると犯罪に問われる可能性があります。(2019/4/19)

コミックの封が破られ特典を盗まれた…… 「作品を貶める行為だと気付いて」と訴える書店員の漫画に反響
特典を盗ることは犯罪であり作品を貶める行為。(2019/4/7)

企業が取るべき対策を整理
2019〜2020年主要行事の“便乗サイバー攻撃”に有効な対策とは
日本では大きなイベントが2019〜2020年に相次ぎ、これに乗じたサイバー犯罪やリスク増加が懸念される。対処すべきリスクと対策について紹介する。(2019/4/9)

半径300メートルのIT:
「令和」時代の親たちへ――SNSのインフルエンサーに憧れる子どもたちを、犯罪からどう守るのか
平成に生まれたSNSが、社会にとてつもなく大きな影響を与える存在になりました。多くのインフルエンサーが子どもたちの憧れを集める一方、ユーザーの「承認欲求」に付け込む犯罪が出てきています。新元号「令和」が幕を開ける今、もう一度セキュリティを振り返ってみませんか。(2019/4/2)

金銭の要求やIoTデバイスへの攻撃を防ぐ
結託する攻撃者、「野良IoTデバイス」が踏み台に サイバー犯罪の事例と対策
2018年の国内サイバー犯罪は金銭狙いの事例が目立った。IoTデバイスの普及に伴い、それらの脆弱(ぜいじゃく)性を突いた攻撃も盛んになっている。各分野における具体的な事件の例と対策を紹介する。(2019/4/2)

ハッカーのチャットを監視するようなもの
犯罪の巣窟「ダークWeb」をセキュリティ監視ツールに変える方法
犯罪の温床になることもある「ダークWeb」が、セキュリティ監視の有効な手段になり得るという。それはどういうことなのか。(2019/4/1)

対策が急ピッチで進む:
日本は「マネロン天国」の汚名返上なるか 国際組織が今秋審査
犯罪収益の出所や所有者を分からなくするマネーロンダリング(資金洗浄)の対策に国内の金融機関が頭を悩ませている。国際組織「金融活動作業部会」(FATF、本部パリ)による立ち入り審査を今秋に控え「マネロン天国」の汚名を返上できるかの正念場にあるからだ。厳しい結果が出れば国際的な資金取引から締め出しを食らいかねない。顧客の格付けや現金の持ち込み送金を受け付けないなど、対策が急ピッチで進む。(2019/3/28)

狙い撃ちされたMonappy モナコイン詐取した18歳ハッカー少年「ゲームを攻略する気持ちでやった」
仮想通貨の保管サイトから、当時の価値で約1500万円相当の仮想通貨「モナコイン」をだまし取ったなどとして、電子計算機使用詐欺と組織犯罪処罰法違反の疑いで宇都宮市の18歳のハッカー少年を書類送検した事件。システムの欠陥を狙った犯行で、元日に“犯行声明”も出ていたことが話題になったが、専門家は「完全な狙い撃ちだ」と指摘する。(2019/3/25)

セキュリティオートメーションという選択肢
「セキュリティオートメーション」で、人手不足でも自社を脅威から守る
巧妙化するサイバー犯罪に対抗するには、侵入されてもいち早く検知し、対処することが重要だ。人手不足でそれが難しい企業もあるだろう。その解決法として注目すべきなのが「セキュリティオートメーション」だ。(2019/3/27)

ITりてらしぃのすゝめ:
「いたずらURL」補導にCoinhive事件、“警察や法律を頼れない時代”に私たちがすべきこと
サイバー犯罪が増える中、「これは犯罪なのか?」というグレーゾーンにまで警察が踏み込んできている。私たちにできることは何があるのだろうか。(2019/3/13)

Citrixのネットワークに不正アクセス、国家が絡むサイバースパイか FBIが捜査
FBIは国際サイバー犯罪集団による不正アクセスと見て捜査している。攻撃には、弱いパスワードを突く「パスワードスプレー」と呼ばれる手口が使われた公算が大きい。(2019/3/12)

金融被害が減少し、不正アクセスが増加傾向:
警察庁がサイバー犯罪の統計公開、ポート1024以上への探索行為やWordの標的メールが増加
警察庁は、2018年のサイバー関連の攻撃や犯罪に関する統計データを公開した。探索行為は、1024番以上のポートへのアクセスが増加傾向にある。標的型メール攻撃では、WordやExcelのファイルを添付したものが増えている。不正送金先口座の名義人の国籍は、ベトナムが最も多かった。(2019/3/11)

「名探偵コナン 科学捜査展カフェ」大阪にオープン 犯罪の香りがするオリジナルメニュー「硝煙ポテト」「現場検証ピザ」
ピザがいきなり殺人現場に。(2019/2/28)

「誰かに殺されるくらいなら自分で死にたい」 “少年院上がりのアイドル”戦慄かなの、ストーカー被害に悲痛な叫び
ストーカー行為は犯罪です。(2019/2/27)

半径300メートルのIT:
単なる“ネットの闇”ではない 「ダークウェブ」の正しい意味を知っていますか
最近よく見る「ダークウェブ」という言葉の意味を、皆さんは知っていますか? 「犯罪者用のネットワーク」「マルウェアが飛び交う回線?」「ダークネットと同じでは?」――これ、実は全部ハズレです。正しい知識を、一度おさらいしてみましょう。(2019/2/26)

これからはサイバー犯罪者のエコモデル自体に着目することが重要:
サイバー犯罪者の“計画”も兆候として活用、ダークウェブも分析するラックの「Threat Landscape Advisoryサービス」
ラックは2019年2月19日、早期警戒情報提供サービス「Threat Landscape Advisoryサービス」を2019年4月から開始すると発表した。「ダークウェブ」に流出している情報を、専門のアナリストが分析した結果を企業にレポートするという。(2019/2/21)

機密情報販売サイトや詐欺サイトが多数存在
サイバー犯罪の温床「ダークWeb」の実情と対策
特定の方法でしかアクセスできない「ダークWeb」では、個人情報リーク、クレジットカード情報販売など、サイバー犯罪につながる不正活動が繰り広げられている。事例と対策方法について解説する。(2019/2/18)

狙われる日本:
訪日外国人による「偽造クレカ」犯罪 その巧妙な手口とは……
インバウンド(訪日外国人客)による消費が増加する日本国内で、偽造クレジットカードで高級ブランド品などを購入する事件が相次いでいる。偽造対策が遅れている日本を外国人犯罪グループが標的にしており、摘発される外国人は急増。偽造カードの持ち込みやブランド品購入などの役割を細分化するなど、手口は巧妙化している。(2019/2/15)

若者の情弱化:
第二次バカッター合戦到来! バカ発見器再発動の責任は誰か
くら寿司、すき家、セブン-イレブン、そしてバーミヤン……。2013年くらいに続発したバカッター事件(Twitterによる犯罪や不適切行為自慢)と同じような行為が、ここ最近再びニュースになっています。久々のバカ発見器発動を企業リスクの視点で見てみましょう。(2019/2/14)

10代と偽る中年男:
SNSを駆使した性犯罪 少女たちの心に入り込んだ手口とは……
SNSで知り合った少女にわいせつな行為をし、その様子を動画撮影して販売したとして大阪府警が児童ポルノ愛好者グループを摘発した。主犯格の男(41)は、小中学生が好む着せ替えアプリやチャットアプリを駆使し、自身を10〜20代の男性と偽って相談に乗るなどして少女を誘い出していた。府警は、小学6年〜高校2年の少女12人を保護したが、警察が接触するまで少女は誰にも被害を打ち明けずにいたという。少女の心に入り込んだ男の手口とは――。(2019/2/13)

求められる新たな対策:
銀行強盗は「割に合わない犯罪」 これからは“特殊詐欺”
国内の金融機関が被害に遭う強盗が過去最多だった平成13年の237件から、29年には26件と9分の1以下に激減していることが分かった。金融機関側の防犯態勢が整ってきたほか、検挙率が高いことも要因とみられ、犯罪心理に詳しい専門家は「割に合わない犯罪になっている」と指摘する。一方で特殊詐欺や電話で資産状況を聞き出してから襲う「アポ電強盗」など高齢者を狙った犯罪は増加傾向にあり、新たな対策が求められている。(秋山紀浩、野々山暢)(2019/2/13)

iPhoneの機能を悪用した“AirDrop痴漢” 被害にあった人の体験談漫画に反響
被害を受けたら警察に相談を。(2019/2/10)

他人事ではない?
内部関係者による犯罪を防ぐ「身元調査」「リスク評価」 どう実施する?
内部関係者による脅威は企業に重大なリスクをもたらす。本稿では、内部関係者による脅威を防ぐため、身元調査とリスク評価を利用する方法を取り上げる。(2019/2/6)

ITmediaエンタープライズセキュリティセミナー:
ダークウェブサイト「Silk Road」運営者逮捕の理由から学ぶOPSECのヒント
サイバー犯罪事件のニュースからOPSEC(運用上のセキュリティ)のヒントを得るにはどうすればいいのか。Planetway Japanの竹田氏が「ダークウェブ」の実態や、現在はテイクダウンされたダークウェブサイト「Silk Road」の捕り物劇を紹介しながら、OPSECのポイントを考察した。(2019/1/30)

マカフィーの2018年脅威レポート
ランサムウェアが新聞配達を止めた サイバー犯罪によるビジネス被害が現実に
McAfeeは2018年第3四半期における脅威レポートを発表した。企業団体のビジネスを阻害する大規模なサイバー犯罪が後を絶たず、そうした事件が日本で起こることも十分考えられる。(2019/1/24)

Tカード情報を令状なしで捜査当局に提供 CCC「社会貢献のため」
「弊社としては犯罪者が捕まることでよりよい社会に貢献できるのではないかという思いがあり、捜査に協力してきた」(2019/1/21)

ITりてらしぃのすゝめ:
「クズだな」→「クズ過ぎる」 私がツイートを“たらい回しする遊び”に参加しなかった理由
先日、Twitter上で「クズだな」「クズ過ぎる」などの短文と共に、とあるツイートが続々と引用RTされる出来事が起きた。SNSでよく見るジョークの1つと笑い飛ばすこともできるが、サイバー犯罪者がつけいる隙を与えることにも……。(2019/1/18)

防犯ポスターに「短いスカートが性犯罪を誘発」 批判受け菅公学生服が謝罪
「性犯罪の被害者に責任を負わせている」と批判が集まっていました。(2019/1/15)

クリプトマイナー(仮想通貨採掘ソフト)が激増
医療現場はモバイルセキュリティを優先すべき、これだけの理由
医療現場でのモバイルデバイスの利用が広がり利便性が向上しているが、一方でサイバー犯罪者が攻撃に悪用できる対象が増えるというデメリットも出てきた。そのため、医療ITではこうしたエンドポイント保護が急務になっている。(2019/1/11)

被害に遭いやすいのは誰?:
「自己管理の甘さはサイバー犯罪被害につながりやすい」――ミシガン州立大学研究チーム
ミシガン州立大学の研究チームは、約6000人の協力を得てサイバー犯罪に関する調査研究を行い、自己管理に甘い兆候がある人が、マルウェア攻撃に遭いやすいことを明らかにした。(2019/1/7)

犯罪歴が参加条件
ネットの地下世界“ダークウェブ”の犯罪者フォーラムに潜入してみた
通常の方法ではアクセスできないダークネットに存在するダークウェブ。そこには、犯罪歴の証明が参加条件となるフォーラムもある。そうしたフォーラムではどのような情報がやりとりされているのだろうか。(2019/1/7)

ITmedia エンタープライズ セキュリティセミナーレポート:
セブン銀行のCSIRTは「商品開発部門」がカギ――マーケティングの知見を生かしたセキュリティ対策とは?
ITmedia エンタープライズのセキュリティセミナーにセブン銀行のCSIRT「7BK-CSIRT」が登場。システム部門だけではなく、商品開発部門をメンバーに加え、マーケティングの視点を持って、金融犯罪対策を進めているのだという。(2018/12/27)

子どもの7.3%、保護者の18%がフィッシング詐欺や架空請求などを経験 トレンドマイクロの実態調査
トレンドマイクロは、12月26日に「子どもと保護者のスマートフォン利用に関する実態調査」の結果を発表。インターネット利用中に子供の7.3%、保護者の18%がサイバー犯罪のトラブルを経験しており、7割以上の家庭が子どもにセキュリティ教育を実施している。一方、SNSに投稿する写真のトラブルを知っている保護者はわずか約3割に留まった。(2018/12/26)

標的型攻撃が変化:
特定ユーザーを狙った標的型攻撃が登場、Sophosの2019年版脅威レポート
Sophosは2019年版の脅威レポートを発表した。標的型ランサムウェア攻撃が不特定多数ではなく、特定組織を狙った計画的なものに変化しつつあり、身代金として数百万ドルを奪うことがあると指摘。サイバー犯罪者はWindows標準のシステム管理ツールを使用していることなどを明らかにした。(2018/12/26)

Computer Weekly日本語版
“ダークウェブ”の犯罪者限定フォーラムに潜入してみた
ダウンロード無料のPDFマガジン「Computer Weekly日本語版」提供中!(2018/12/19)

IoTセキュリティ:
狙われるスマートスピーカー、音声コマンドと同時にバックドアが開く!?
マカフィーはが2019年の脅威動向予測について説明。6つの主な予測を基に、企業データ、家庭用IoT(モノのインターネット)デバイス、ブランドが攻撃対象となり、サイバー犯罪者は主にソーシャルメディア、クラウド、携帯電話を標的に攻撃を仕掛けてくるようになるとしている。(2018/12/12)

現役学生が考えた「痴漢抑止バッジ」 2018年の最優秀作は?
来春からOsaka Metroの駅売店などや通販で買えます。(2018/12/11)

ハロウィーンで一部暴徒化:
渋谷雑踏「軽トラ横転」、4万人から絞り込み……警視庁、約250台の防カメ収集
ハロウィーン客でにぎわう東京・渋谷で、一部の若者らが“暴徒化”して軽トラックが横転させられた事件で、警視庁捜査1課は5日、暴力行為等処罰法違反(集団的器物損壊)容疑で、東京や神奈川、山梨に住む20代の男4人を逮捕した。群衆の中から容疑者を浮かび上がらせたのは、現場周辺に設置された防犯カメラや、通行人が撮影していた動画だった。外国人観光客らで混雑が予想される東京五輪・パラリンピックを見据え、警視庁は雑踏警備の態勢充実に加え、こうした「街頭の目」を活用した速やかな摘発が、テロや犯罪の抑止につながるとしている。(2018/12/7)

ニューヨーク市警、14機のDJIドローンを導入
ニューヨーク市警察(NYPD)が、犯罪捜査やイベント管理のためにDJIのドローンを14機導入した。(2018/12/5)

バラエティー番組などでも活躍:
「名物社長」過去にも摘発 暴力団とのつながり表面化 スーパー玉出創業者逮捕
赤や黄色の看板に派手なネオン。「日本一安売王」のキャッチコピーで、今や大阪名物ともいえる知名度を誇る「スーパー玉出(たまで)」の創業者に、暴力団幹部側から犯罪収益を受け取っていた疑いが浮上した。大阪府警が3日、組織犯罪処罰法違反容疑で逮捕した「株式会社スーパー玉出」社長、前田託次(たくじ)容疑者(74)。自らもCMやバラエティー番組に出演し、「スーパー玉出」をPRしてきたが、過去には警察に摘発され、暴力団とのつながりが表面化したことも。今年7月には、長年育ててきたスーパー事業を売却していた。(2018/12/4)

現状と対策を解説
「ビジネスメール詐欺」(BEC)なぜ多発? 「ほぼ全企業が標的」との推計も
米連邦捜査局(FBI)のインターネット犯罪報告書によると、2017年の「ビジネスメール詐欺」(BEC)による損失は6億7600万ドル以上に達した。BECの現状と対策のポイントを解説する。(2018/11/22)

「痴漢抑止バッジデザインコンテスト2018」入賞12作品出そろう 学生たちがデザインに込めた「痴漢は犯罪です」
最終選考がスタート! Web投票できます。(2018/11/9)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
【こちらもご覧ください】
Cloud USER by ITmedia NEWS
クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。