ソフトバンク・孫社長、「復興支援財団」設立 SMAPと王貞治氏も発起人に

[ITmedia]

　ソフトバンクの孫正義社長は7月25日あ個人で寄付した40億円を活用し、公益財団法人の「東日本大震災復興支援財団」を設立したと発表した。SMAPと王貞治さんが発起人として参加し、被災した子どもや支援NPOなどを長期的にサポートしていく。

　孫社長が個人で寄付する100億円のうち40億円を財団に投じて設立。8月1日から、被災した子どもをサポートする団体向けの助成・総額1.6億円の募集受け付けを始めるほか、18歳以下の孤児の携帯電話料金（キャリア問わず）を負担するなどの取り組みを予定している。

　孫社長は「義援金の寄付だけではなく、少しでも直接お手伝いできないか」と設立に至った心情を説明。「今回の震災では、陰ながら支援するというより、一部で誤解や批判を受けることがあったとしても名乗りを上げ、少しでも支援の輪が広がることで、現地で苦しんでいる被災者への支援が広がることのほうが望ましいのでは」と話す。

　SMAPの中居正広さんは「支援活動には勇気がすごくいる。偽善じゃないかと言われるなど、いろんな覚悟をもってやらないといけないかもしれないが、周りの評価を考えている事態ではないのではないかと、ぼくらSMAPメンバーは考えている」という。中居さんはジャニーズ事務所に断らずに被災地を訪れ、炊き出しなどをした経験から「被災地のがれきなどを見て、やらなければならないことは自分で探さなければならないと思った。意識を持ち続け、孫さんが動き、僕が動き、それを見てまた誰かが動けば」と話し、「関心持ち続けることが大事」と強調する。

　福岡ソフトバンクホークス会長の王さんは「被災地ででこぼこの環境で野球をやったが、そんな環境でも子どもたちは無心にボールを追いかけていた。こちらが逆に勇気づけられた」と振り返り、「青少年の育成のために、スポーツを通して役立てることができれば」と力を込めていた。