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ドローンのハッキングに注意 傍受、乗っ取りも 専門家が指摘する手口ITの過去から紡ぐIoTセキュリティ(2/2 ページ)

» 2019年11月25日 07時00分 公開
[高橋睦美ITmedia]
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 まずは「人」への対策です。ドローンを取り巻く脅威を意識し、セキュアにオペレーションできるようトレーニングすることが必須だといいます。基盤となる「ソフトウェア」については、「ドローン本体と地上ステーションの両方について、信頼できるものを使わなくてはならない」としました。

 さらに「データ」は意図的な侵害を受ける恐れがあることを前提に、セーフガードを織り込むべきだといいます。そして「ハードウェア」に関しては、サプライチェーン攻撃のリスクを織り込み、部品単位で信頼できるものを採用する必要があります。最後は「電波通信」で、ジャミングやスプーフィングに備えた機構が必要だとしました。

 「今後も新しい手段が登場してくる可能性があるため、継続的にモニタリングしていくことが重要だ。また、セキュア・バイ・デザインの原則は重要だが、それでも100%はありえない。万一に備えたレジリエンスの確保を視野に入れなければならない」とレヒト氏。ドローン単体ではなく、地上システムやサプライチェーンなども含む、システム全体としての対策を進めていくことが、安全・安心なドローン活用に不可欠だと呼び掛けました。

 Cyber Security Nordicに合わせて開催されたこの会議では、民生用途での活用だけでなく、兵器、あるいは戦場での兵站(へいたん)支援ツールとしてのドローンの可能性に関するセッションもありました。

 先日、サウジアラビアの石油施設にドローンが攻撃を行った事件がニュースになりましたが、一連の話を聞いていて、自分たちが運用しているドローンが気付かぬうちに乗っ取られて情報を収集されたり、もしかすると逆に自分たちが攻撃される恐れもあるのかもしれない、と、嫌な汗を書いてしまったのが正直なところです。

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