「日本は存在感が薄い」東大AI研究者が危機感　国際会議でも「日本人同士で閉じこもっている」

　「機械学習の国際会議は年々参加者が激増しているが、日本は論文占有率でも研究者の数でも存在感が薄い」――AIデータ活用コンソーシアムで理事・副会長を務める、東京大学の杉山将教授は、こう話す。

　AIデータ活用コンソーシアムは、企業や研究機関が効率的にデータを活用できるようなプラットフォームやコミュニティー作りを目指す団体。AIの研究やデータ活用を行う教育機関や企業らが共同で、19年3月に設立した。

　日本はAIの技術開発とビジネス活用で米国や中国に後れを取っている――というのが通説だが、杉山教授は国際会議への参加を通してそれを実感したという。11月29日に開催された「AIデータ活用シンポジウム 2019」で、同氏が日本のAI研究への危機感を語った。

「日本人研究者だけで固まっている」　国際会議で感じた危機感

　杉山教授は、「ICML」（International Conference on Machine Learning）、「NeurIPS」（Neural Information Processing）という2つの国際会議への参加を通して、危機感を抱いたという。

　ICMLの参加者は、2013年は900人だったが、毎年数百人から数千人単位で増え、19年には6200人になった。NeurIPSも同様で、13年は1200人だったが、毎年2倍近く参加者が増え、18年は8000人以上が参加した。

　しかし、杉山教授によると「日本人の参加者と論文占有率は全体の数％程度」。中国や韓国の研究者は欧米の大学や企業に所属することも多く、両会議でも活発に議論していたが、日本人の研究者たちは日本人同士で固まり、他のコミュニティーに溶け込めていなかったという。

　杉山教授は「休憩時間になっても、日本人は日本人としか話さない。一方で、海外の研究者や学生たちはコミュニティーに溶け込み、学会の運営にも関わる人も多い」と指摘する。

　国際会議をスポンサードする企業も、2000年代前半は米Googleや米IBM、米Microsoftなど米国のIT大手が多かったが、2000年代後半からは中国Tencent、中国Baiduなど中国企業が増え、2010年代からはスタートアップも増えてきたという。最近では、スポンサー企業になることすら難しいとしている。

　「スポンサー企業は、会場の近くで自社イベントを開くなどして、活発に採用活動をしている」と杉山教授。優秀な学生や研究者たちと接点を持ち、採用につなげたいと考える企業の熱量を感じていると語った。

　米中の“2強”といわれるAI業界の現状については、「技術開発はアメリカの一強。GAFAの研究所は世界中にあり、欧米では大学の研究室ごと買収されるケースも多い。ビジネス活用ではアメリカと中国が支配的だろう」と指摘。日本が米中に追い付くためには、研究者や企業関係者のマインドセットを変える必要がありそうだ。

この記事の著者

関連記事

• 

  「日本はAIのデータ活用が遅れている」　“データ流通基盤”構築へ、社団法人が設立

• 

  「技術あるのに存在感ない」　日本のAI研究が抱えるジレンマ

• 

  日本と中国、AIで明暗分かれる理由は　メルカリ×マスクド・アナライズ対談

• 

  Google翻訳より高性能？　「日本の自動翻訳がすごい理由」をNICT隅田氏が解説

• 

  なぜ日本は人工知能研究で世界に勝てないか　東大・松尾豊さんが語る“根本的な原因”

• 

  「大企業は時間を奪っている意識がない」　AIベンチャーが本音で激論、“丸投げ依頼”の次なる課題