ネット調査の“いいかげん回答”を減らす手法、大阪大学などが報告

[ITmedia]

　インターネット調査にみられる、意味のない「いいかげん回答」を減らすには、行動経済学の知見に基づく「ナッジ」（メッセージ）が有効とする研究結果を大阪大学などの研究チームが発表した。

不真面目に答えるとポイントが減る可能性を強調するなど「損失強調」のメッセージが最も効果的だった（出典：ResQUのWebサイト）

　実験では1万人以上の参加者に対し、動画を視聴した後に自由に感想を書いてもらう形式として、1）真面目に答えると約束させる（コミットメント）、2）真面目に回答することでもらえるポイントを強調する（利得強調）、3）不真面目に答えるとポイントが減る可能性を強調する（損失強調）という異なるメッセージを提示した。

　いずれの場合も不真面目な回答は有意に減少した。さらに自由記述の設問数を減らすなど設問を工夫するより、損失強調のメッセージのほうが効果が高いことも分かったという。

　ナッジは、人々の行動を強制せずに、より望ましい方向へそっと後押しする工夫のことで、行動経済学の考え方に基づく。研究チームは今回の成果について「社会調査やマーケティングリサーチの効率化に貢献するだけでなく、人の行動に働きかけるナッジの実用性を示す新たな知見」としている。

　大阪大学の感染症総合教育研究拠点（CiDER)）の佐々木周作特任准教授とマーケティングリサーチを専門とするインテージの川西建氏、堀内愛子氏が共同研究を行った。論文「インターネット調査の不真面目回答に対する行動経済学的施策の抑制効果:自由回答形式の記述を事例に」は、学術雑誌「行動経済学」で5月8日に公開された。