「マルウェア」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

被害額52億円の教訓
なぜアスクルは狙われた？　AI時代の攻撃から身を守る「ゼロトラスト」移行術
2025年にアスクルを襲ったランサムウェアは甚大な損失をもたらした。その初期侵入を許したのは、高度なハッキング技術ではなくMFAが設定されていないアカウントだ。EDRだけでは防ぎ切れない脅威にどう対抗すべきか。（2026/5/21）

FortiOS 7.6.3以降で削除、移行対応は必須：
FortiGateの「SSL-VPN」機能、サポート終了迫る　廃止の理由、代替案は？　有志が勉強会
国内でも利用組織の多いフォーティネットの製品で、SSL-VPNの機能廃止が告知されて久しい。2026年4月時点では、FortiOS 7.4系列における技術サポート終了が2027年5月11日、サポート終了が2028年11月11日となっている。FortiOS 7.6.3以降はSSL-VPN機能が廃止済みであり、代替先の検討と移行対応が必要となる。こうした状況を踏まえ、セキュリティコミュニティー「WEST-SEC」が、「学びの共有」を目的とした勉強会を開催した。（2026/5/22）

IT管理者を装いMFA突破：
攻撃者はEntra IDから本番Azureへどう到達した？　Microsoftが特定した全手口
Microsoftは「Storm-2949」として追跡する脅威アクターの手口を公開した。Entra IDの侵害を足掛かりに、Microsoft 365からAzure本番環境まで静かにかつ横断的に侵入するその手口の全貌に迫る。（2026/5/21）

2025年のランサムウェア動向　“正当”を装う手口が主流に：
「PowerShell」がランサムウェア攻撃に悪用？　正規ツールを“凶器”にする手口と対策
Cisco Talosが2025年のランサムウェア動向を分析したレポートを公開した。攻撃者は「PowerShell」など、企業が日常的に使うツールや機能を悪用しているという。その具体的な手口と、有効な対策とは。（2026/5/20）

セキュリティとネットワーク運用を融合させ、障害対応の属人化を打破する：
PR：ネットワークのブラックボックス化が招く致命的な被害とは　有線・無線を一括制御して、トラブル復旧を速める秘策
物理的な配線状況さえ把握できていない「見えないネットワーク」は、トラブル発生時の業務停止を長期化させるだけでなく、セキュリティ侵害時の致命的なリスクとなる。リソースが限られる中堅・中小企業にとって、属人的なスキルに頼った復旧作業はもはや限界だ。UTMを核として拠点全体を可視化する方法と、トラブルの原因特定をAIアシスタントとの対話で「ものの数分」に短縮する運用手法を紹介する。（2026/5/20）

半径300メートルのIT：
まずは「重要資産の棚卸し」を　NISTが示す「個人事業主」レベルの防衛ライン
「NIST サイバーセキュリティフレームワーク」（CSF）に、従業員ゼロの組織を対象とした新文書「CSWP 50」が登場しました。2026年4月に公開された同ドラフトの内容をピックアップし、フリーランスが真っ先に取り組むべき資産管理の具体的なチェック項目や、ランサムウェア対策の勘所を紹介します。（2026/5/19）

Microsoftが8000件の消し忘れを見落とし
「Microsoft Azure」の“古いURL”を悪用　トレンドマイクロが指摘する侵入口
トレンドマイクロの調査では、「Microsoft Azure」内で放置された「古い名前の参照設定」が8000件以上見つかった。消し忘れが深刻なシステム乗っ取りに直結するのはなぜか。（2026/5/19）

macOS版に異例の更新要求：
OpenAIがサプライチェーン侵害「Mini Shai-Hulud」の被害を公表
OpenAIはTanStack npmを経由したサプライチェーン攻撃「Mini Shai-Hulud」によって社内端末への不正活動を確認したと公表した。同社は署名証明書を更新し、macOS版アプリ利用者に2026年6月12日までの最新版の更新を求めている。（2026/5/18）

「更新は数日待て」　npm新常識：
連鎖感染するnpmワーム「Mini Shai-Hulud」　特徴は「ランサム性」？　どう守る？　専門家の見解
GitHub Actionsを“感染源”にしてnpmの数百パッケージを侵害するマルウェアキャンペーン「Mini Shai-Hulud」が、開発者コミュニティーを震撼させている。この攻撃の特徴は“自己増殖”と“ランサム化”だという。一体どう対策すべきか。（2026/5/18）

従来型セキュリティが通用しないAI犯罪の「新常識」　検知不能な攻撃を防ぐには
AIは生産性を高める一方、攻撃者にも「自律的な武器」を与えてしまった。ディープフェイクによる詐欺事例や、0.001％のデータ汚染でAI精度を3割下げる攻撃など、脅威はかつてないほど高度化している。情シスが直面するこの危機を防ぐため、技術・組織・ガバナンスの3軸で構築すべき新たな防衛モデルを提示する。（2026/5/18）

OpenAI、サプライチェーン攻撃で従業員2人の端末が侵害　macOSユーザーは6月12日までにアプリ更新を
OpenAIは、サプライチェーン攻撃により従業員のデバイスが侵害されたと発表した。170以上のパッケージが影響を受け、コード署名証明書が漏洩した可能性がある。顧客データ等への影響は確認されていないが、予防措置として証明書の更新を実施。macOS版アプリのユーザーに対し、6月12日までのアプリのアップデートを求めている。（2026/5/15）

48％が1分未満で解析可能：
NVIDIA製「RTX5090」登場で記憶認証は崩壊？　GPU進化に負けないパスワードを作るコツ
「あなたのパスワード、何分持ちますか？」――流出した2億件超の認証情報を分析した結果、48％が1分未満、60％が1時間未満で解析できることが分かった。その背景にあるのはGPU性能の劇的な進化だという。（2026/5/15）

サイバー保険は“万能”ではない
保険会社すら防げない？　「身代金支払い」を巡るサイバー保険の“残酷な現実”
「サイバー保険」は、企業がサイバー攻撃を受けた際の“最後のとりで”になり得る。しかし保険に加入してさえいれば全損害を補填できるわけではない。4つの漏えい事例から学ぶ、組織を追い詰める致命的な要素とは。（2026/5/14）

「22秒で破壊、400日間の潜伏」　攻撃者の行動が二極化：
「90日間ログ保持」はもう古い　VPNの脆弱性やActive Directoryを悪用するランサムウェアの実態と対策
Mandiantは年次レポート「M-Trends 2026」を発表した。2025年に実施した50万時間以上のインシデント調査では、サイバー犯罪の分業化と連携の進展により、初期アクセスから攻撃実行グループへの引き継ぎ時間が2022年の8時間超から2025年には22秒に短縮されたことが明らかになった。（2026/5/13）

多くの企業が“出たとこ勝負”：
訓練なし、検証なし、責任者不明　サイバーBCPの危うい実態
サイバーBCPについて「準備している」と答える企業は多い。しかしいざ危機的な事態が訪れたとき、その準備がきちんと機能するかどうかは別問題だ。タニウムの調査から、“出たとこ勝負”という国内企業の危うい実態が明らかになった。（2026/5/13）

バズったOSSに潜む死角：
「OpenAI公式」だと思ったら……　24万DLを突破した“人気AIコード”の正体
OpenAI風の人気AIリポジトリに、なぜ開発者は群がってしまったのか――。18時間足らずで約24万4000件のダウンロードを記録したコードの裏に仕込まれたわなの中身とは。（2026/5/13）

セキュリティニュースアラート：
AI製のゼロデイ攻撃が出現　Googleが報告した高度化する脆弱性探索と自律型攻撃の脅威
Googleは、AI悪用によるゼロデイ探索や自律型マルウェア、LLM不正利用基盤、AI関連サプライチェーン侵害が拡大中だと公表した。中国、北朝鮮、ロシア系集団の活動例を示した。（2026/5/13）

未知の脆弱性をAIが暴き出す　Googleが警告する「完全自律型サイバー攻撃時代」の幕開け
Googleが、AIを使ったサイバー攻撃の過去3カ月における急速な進化を報告した。最先端AIモデルが従来のセキュリティスキャンでは判別できない脆弱性を発見。犯罪グループは一般提供されているAIモデルを使い、自律的に攻撃を行わせるエージェント化を進めている。（2026/5/12）

米グーグル、AIによるサイバー攻撃に警鐘　中国・北朝鮮系の動き活発化
米グーグルは、AIによるサイバー攻撃が本格化している実態に警鐘を鳴らす調査結果を公表した。AIがシステム開発者よりも先に脆弱性を発見し、企業のサーバーから機密情報を盗んだり、製造設備を停止させたりするなど、被害を発生させる事例が広がりつつある。（2026/5/12）

npmマルウェアアドバイザリ数が記録的水準に：
もう「CVSSで重大→修正急務」は限界　「即対応」脆弱性を9割減らすGitHub推奨の優先順位付け基準
GitHubは自社の「Advisory Database」のデータを基に、2025年のOSSの脆弱性動向に関するレポートを発表した。（2026/5/12）

大手医療機器メーカーのサイバー攻撃被害事案を受け：
「単独の管理者に任せないで」　米CISAが警告、エンドポイント管理システムの設定強化を呼び掛け
CISAは「Microsoft Intune」などのエンドポイント管理システムの設定強化を促す勧告を発出した。同勧告は、大手医療機器メーカーのサイバー攻撃被害を受けたものだ。（2026/5/11）

セキュリティニュースアラート：
あなたのパスワードは何分耐えられる？　解析速度上昇で「8文字パスワード」はほぼ無力に
Kasperskyは2023年〜2026年に流出した2億3100万件のパスワードを分析し、約半数が1分未満、6割が1時間未満で解読可能だったと発表した。（2026/5/11）

「自社のクラウドは“無計画の産物”」と日本企業の約6割が回答：
クラウドが当たり前なのに、なぜかオンプレミス回帰が起こる“矛盾”の正体
いまや基幹システムも稼働し、攻撃者が侵入起点として狙うほど重要性が高まったクラウドサービス。一方でオンプレミスインフラへの回帰が起こるという“矛盾”も生じています。その背景には何があるのでしょうか。（2026/5/10）

サービス継続を左右する隔離戦略
「防ぐ」から「耐える」へ　CISAが重要インフラのサイバー防衛指針を公開
CISAは2026年5月、重要インフラ事業者向け行動指針「CI Fortify」を公開した。長期的なサイバー攻撃や地政学的対立を想定し、重要サービスを停止させないための準備、隔離、復旧の具体策を示している。（2026/5/9）

研修修了率100％の企業はわずか6％
AI攻撃に危機感を抱く人は9割、対抗できる人は4割　調査が暴く従業員研修の穴
企業はAI技術を悪用したサイバー攻撃に危機感を募らせているものの、従業員が実際の脅威に対処できると考えるリーダーは4割に過ぎない。Fortinetの調査が浮き彫りにした、致命的なギャップの正体とは。（2026/5/8）

ランサムウェア被害企業の89％でバックアップが暗号化：
NASでもテープでもない、ランサムウェア時代の「バックアップ保存先」トップは？
ランサムウェア被害に遭った企業の89％でバックアップデータが暗号化されていた。被害が広がる中、企業はバックアップデータの保存先をどのように選んでいるのか。arcserve Japanの調査結果から実態を探る。（2026/5/7）

「FortiGate」など主要なVPN製品が対象：
VPN侵入をClaude＋GPT＋Geminiで再現するサービス　見逃しがちなリスクをAIで可視化
Powder Keg Technologiesの「AI駆動型VPNセキュリティ診断サービス」は、複数の生成AIモデルを活用してVPN侵入攻撃を再現し、侵入リスクを可視化するサービスだ。その仕組みとは。（2026/5/1）

オンプレミスか、クラウドか
「クラウド一択」はあり得ない　企業の命運を分けるバックアップ方法の選び方
クラウドバックアップへの安易な移行は、思いがけない高額請求を招く恐れがある。事業存続を脅かすデータ消失を防ぐため、企業が今見直すべき「クラウドバックアップ」「ローカルバックアップ」の選択基準とは。（2026/5/1）

シャドーAI問題にどう対処する？：
CrowdStrike、競合すら統合　AI時代の最新機能アップデートまとめ
AIエージェントの導入が進む一方で“見えないリスク”が企業には広がっている。これに向けてCrowdStrikeはどのような打ち手を提供するのか。同社のAI時代に最適化された最新の製品アップデートを完全解説しよう。（2026/4/30）

半径300メートルのIT：
システムが守っても「あなた」が壊す？　パスワード管理の盲点を突く手口
「見慣れないダイアログが出てきた」「パスワードが自動入力されない」……これは面倒な不具合ではなく、システムがあなたをフィッシング詐欺から守っているサインかもしれません。人を狙う巧妙化する攻撃の実態と、技術と意識の両面からデジタル資産を守るためのポイントを解説します。（2026/4/28）

「CrowdStrike」障害の教訓
なぜ従来のActive Directoryバックアップは「いざというとき」に失敗するのか
サイバー攻撃や人為的ミスで「Active Directory」（AD）がダウンすると、ビジネス全体が停止しかねない。従来の復旧手法が抱える問題と、再感染リスクを克服する復旧手法を解説する。（2026/4/28）

終わらないインフラ投資への処方箋
みずほ銀行が“ハード更改の呪縛”を断ち切った決断――「DB維持費」削減の裏側
DB管理において、定期的なパッチ適用やハードウェア更改は費用と運用負荷を強いる。みずほ銀行はいかにして既存システムを変えずに、「ライセンス数約66％削減」の道筋を見いだしたのか。（2026/4/28）

シャドーAIが招く静かな崩壊
情シスを追い詰める「ガバナンスなきAI導入」の代償とは？
「AIなんて発明されなければよかった」――最新調査でCIOの半数が本音を漏らすほど、AI導入に伴うセキュリティリスクが深刻化している。Copilotが悪用され既存の脆弱性が自動攻撃の道具と化すなど、情シスは利便性の代償として肥大化する攻撃面とガバナンス不足という、かつてない難題に直面している。（2026/4/28）

身近な機器が悪用される代償は
情シスが知るべき「踏み台サブスク」の脅威　中国企業が運営する20万台規模の攻撃基盤
英国家サイバーセキュリティセンターなどは、中国系ハッカー集団が脆弱なIoT機器を大規模に悪用していると警告した。企業が取るべき対策は。（2026/4/28）

フィッシングの高度化が止まらない：
なりすましに悪用されるブランドランキングトップ10　その手法に迫る
チェック・ポイントは2026年第1四半期の最新版ブランドフィッシングレポートを発表した。このレポートでは最も多くなりすましに利用されるブランドのトップ10とその具体的な手法が明らかになっている。これにどう対抗すればいいのか。（2026/4/27）

今週の「＠IT」よく読まれた記事“10選”：
AI時代の「新人教育」「エージェント活用法」に正解はあるか？
＠ITで公開された記事の中から、特に注目を集めた10本をランキング形式で紹介します。何が読者の関心を引いたのでしょうか。（2026/4/25）

X、コミュニティ機能廃止……「利用率0.4％」「スパムだらけ」で　　代替は“グルチャ”
「X Communities」はスパム報告の80％を占め、金融詐欺やマルウェアなど問題の温床にもなっており、対策で他の開発が滞る要因になっていたという。（2026/4/24）

コンサル視点で見るサイバー空間の脅威最前線：
AIを守るセキュリティ――LLM Jackingから見るCyber for AIの実践
「AIを守る」ことは、もはや特殊な対策ではなくITガバナンスそのものの課題です。本稿では、企業のLLMリソースを乗っ取る「LLM Jacking」から組織を守る具体的な防衛ラインと、NISTが示した最新のAIセキュリティ指針を解説します。（2026/4/24）

「検索不可能な脅威情報」の分析結果：
「4年連続ランサムウェア被害アジア最多」　日本を取り巻く「三重脅威」の正体
S2Wは「2025年サイバー脅威決算報告書」を公開した。日本のランサムウェア被害件数が62件と過去最多を更新し、アジア10カ国中で4年連続ワーストを記録した。（2026/4/23）

“即封じ込め”できる企業は17％、Illumio調査：
脅威検知できても止められない、「ラテラルムーブメント」阻止が難しい理由とは
Illumioは、サイバー攻撃の対策状況に関するグローバル調査レポートを発表した。多くの企業が攻撃の検知能力に対する自信を持つ一方で、侵害の封じ込めには課題があることが明らかになった。（2026/4/23）

AIはランサムウェア開発も支援する：
「侵入4分後にデータが消える」　AI悪用で“攻撃が速過ぎる”今、セキュリティチームが勝つには
サイバーセキュリティ企業CrowdStrikeは「2026年版グローバル脅威レポート」を発表した。AIを活用した攻撃者の活動が前年比89％増加し、偵察や認証情報の窃取、検知回避といった領域でAIを武器化する動きが加速しているという。（2026/4/22）

ITニュースピックアップ：
Google、AIレッドチーム戦略を紹介　攻撃者視点で守る新手法
GoogleはAIシステムの安全性を高めるため、攻撃者の視点からセキュリティの弱点を検証する専門チームの取り組みを公表した。AI特有の確率的な振る舞いや、ソーシャルエンジニアリングに近い攻撃特性に対応し、従来の防御を補完する。（2026/4/22）

自治体DXを阻む「三層分離」の壁　国主導のゼロトラスト移行に、現場が抱く“決定的な違和感”
セキュリティ強化を目的に導入された「三層分離」。しかし今、自治体の現場では業務効率の低下やクラウド活用の制約といった新たな課題が浮き彫りになっている。CIO補佐官として全国の自治体を支援する筆者が、三層分離の実態と見直しの論点を整理する。（2026/4/22）

コンサル視点で見るサイバー空間の脅威最前線：
自社のAIが攻撃者のアシスタントに？　「LLM Jacking」の深刻なリスク
攻撃トレンドが“侵入からログイン”へ移行する中、企業のAIリソースを乗っ取って悪用する「LLM Jacking」の脅威が拡大しています。単なる高額な利用料の発生にとどまらず、侵入先のRAG環境などを悪用して「企業の機密情報を効率的に分析・奪取」する、AI時代の新たな攻撃実態とその深刻なリスクを解説します。（2026/4/22）

辻伸弘の「投げます。一石、」（3）：
多要素認証でも守れない　「インフォスティーラー」を“正しく”恐れよ
VPN機器などの脆弱性を突くのではなく、堂々と正面突破してくるサイバー攻撃の脅威が高まっている。闇市場で安価に調達できる「インフォスティーラー」を使い、攻撃者はユーザーの認証・認可情報を容易に窃取して侵入する。どんな企業であっても、このインフォスティーラーを正しく理解し、正しく恐れることが必須になっている。（2026/5/13）

偽のアップデートでAppleの防御を回避
「Macは安全」は幻想か――偽の「Zoom更新」で広がる北朝鮮系攻撃
Microsoft Threat Intelligenceは、北朝鮮系グループによるmacOS向け攻撃を公表した。偽のソフト更新を使いユーザー自身に実行させる手法で、認証情報や暗号資産を窃取する。今すぐ講じるべき防御策を紹介する。（2026/4/22）

復旧支援まで備わった現実的な選択肢：
PR：ランサムウェア、サーバ調達難、慢性的な人材不足――難局に直面する企業は「サーバ更新」をどう見直すべきか
あえてオンプレミスでシステムを運用し続ける企業は多い。しかし、世界的なITリソース不足と調達遅延、バックアップを無効化するランサムウェア攻撃、深刻なIT人材不足といった課題が顕在化する中で、インフラ戦略そのものの見直しを迫られている。将来を見据えた現実的な選択肢とは何か。（2026/5/14）

個人の感染から「ソフトウェアサプライチェーン攻撃」へ発展する恐れも：
従業員家族もマルウェア感染の入り口に　約5億件の分析で判明、情シスが促すべき3つの対策
NordVPNは、情報窃取型マルウェア「インフォスティーラー」による2025年の被害実態調査を発表した。同社は、約5億件のインフォスティーラーのログデータを分析した結果に基づき、3つの防御策を推奨している。（2026/4/21）

Miraiを基に進化したAisuruやKimwolfが「DDoSaaS」の基盤に：
バイブコーディングが“脆弱性の温床”に？　APIへの攻撃が113％増――AI時代の攻撃実態
Akamaiのレポート「インターネットの現状」（SOTI）によると、AIの普及がサイバー攻撃を変えつつある。APIが主要な攻撃対象となり、バイブコーディングが新たなリスクを招きかねないという。その実態とは。（2026/4/21）

ますます狙われる中小企業と製造業
アサヒグループも襲ったQilinの手口とは　2025年国内被害22件に
2025年の国内ランサムウェア被害は増加の一途をたどり、人手不足に悩む中小企業や製造業が損害を受けている。攻撃グループ「Qilin」の手口とは。業務の完全停止を防ぐための具体的な検出方法と併せて解説する。（2026/4/21）