企業サイトの掲載情報、消費者の商品購入意志決定に大きく関与

[ITmedia]

　ネットレイティングスは6月22日、一般企業ホームページの利用目的などに関するアンケート調査の結果を発表した。

　同調査は4月23日〜26日の期間、18〜49歳の自宅ブロードバンド利用者を対象に、Webサイト上で実施したもの。有効回答数は300件（男性180人、女性120人）だった。

　調査結果によると、消費者の企業ホームページ利用目的は、「商品・サービス」情報の入手であり、商品購入を前提としたアクセスが主な理由であることがわかった。回答者の85％が、企業ホームページの情報をもとに、商品やサービスを「決定・選択」するとしており、企業ホームページは、商品・サービスの購入を決定するためのメディアとして定着していると考えられる。

　また、企業ホームページの商品情報が、より「具体的でわかりやすい説明」であるほど購買意欲があがり、逆に美辞麗句を並べた消費者視点に基づかない商品説明である場合はその商品を対象から外す意識傾向があり、ホームページの商品情報の質そのものが商品選択の基準のひとつになっているという。

　一方で、「ホームページ情報のみで購買商品を決定する」消費者は４％と少数であり、「購入する商品をホームページで決めるが、店頭でも確認する」あるいは「ホームページでは購入商品の絞込みをおこなう」という回答が多かった。

　このほか、ブロードバンド接続環境の普及やPCのマシンスペック向上を背景に、映像を用いた商品説明がWebサイトには期待されていると、同社は分析している。