そこで、JPEAはベースロードを477万kWとした図1以外に、370万kWと270万kWの場合も試算している。結果は一目瞭然だ。ベースロードが370万kWの場合、817万kW(2017年ごろ)という系統接続量でも、年間抑制率は2.4%にとどまる(図3)。2021年ごろの1300万kWでも11.3%だ。
ベースロードがさらに100万kW少ない270万kWの場合は、系統接続量が817万kWのときに0.7%、1300万kWでも6.9%と少ない(図4)。ベースロードの低減がいかに太陽光発電に大きな影響を与えるのかが分かる。
次に東北電力のシミュレーション試算結果を示す(図5)。ベースロードが316万kWの場合、「接続可能量」の552万kWに達した時点で、年間抑制率は7.1%となる。JPEAによれば2020年ごろの接続量である。2030年ごろに到達するとJPEAが予測した850万kWでは年間抑制率が30.1%に跳ね上がる。
東北電力も2014年11月時点で、「接続可能量」を既存の申し込みが超えている。このため、適用されるルールは九州電力と同じだ。
ベースロードが260万kWの場合は、系統接続量が552万kWの時点で、年間抑制率は2.9%、850万kWでも16.6%だ。このとき500kW以上設備は11.6%。
ベースロードが200万kWまで下がると、552万kW時点で1.0%、850万kW時点で500kW以上設備、10kW以上設備とも9.8%である。
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