天然ガス火力を水素専焼に改修、年約130万トンのCO2削減効果：蓄電・発電機器

三菱日立パワーシステムズ（MHPS）は、オランダのエネルギー企業が運営する天然ガス焚き火力発電所を水素焚きに転換するプロジェクトに参画し、水素専焼発電所への転換が可能なことを確認した。

» 2018年03月13日 07時00分公開

[長町基，スマートジャパン]

　三菱日立パワーシステムズ（MHPS）は、オランダのエネルギー企業であるヌオン社（Nuon）が運営する天然ガス焚き火力発電所を水素焚きに転換するプロジェクトに参画し、初期調査を実施したところ水素専焼発電所への転換が可能なことを確認したと発表した。

　同プロジェクトは、オランダ最北部のフローニンゲン（Groningen）州に位置するヌオン・マグナム（Nuon Magnum）発電所で実施。同発電所は、MHPSが納入したM701F形ガスタービンを中核とする出力44万kW（キロワット）級の天然ガス焚きガスタービンコンバインドサイクル（GTCC）設備を3系列有しており、計画ではこの内1系列を2023年までに水素専焼に転換する。これにより、GTCC発電設備1系列につき年間約130万トンのCO2排出をほぼ削減できるという。

ヌオン・マグナム（Nuon Magnum）発電所出典：三菱日立パワーシステムズ

　この水素焚き転換プロジェクトは、MHPSとヌオン社およびノルウェーの石油・ガス会社であるスタトイル社（Statoil）など他数社が参画する。スタトイル社は、天然ガス改質により水素を製造し、取り出したCO2はCCS（Carbon dioxide Capture and Storage、二酸化炭素の回収・貯留）設備を利用すること計画しており、カーボンフリーな水素の供給が可能となる。

　MHPSは引き続きガスタービン技術領域での実現可能性調査を担当し、具体的な改造範囲の計画等、同プロジェクトの実現に向けて協力するとしている。

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