大阪ガスではエネファームなどのガス機器とIoTの組み合わせによって得られるデータを活用する、新たな実証実験にも着手している。同社が経済産業省が実施する「生活空間におけるサイバー/フィジカル融合促進事業費補助金」事業の一環として採択された実証実験で、ガス機器の運転に伴うデータを活用し、ユーザーにより便利な機器の使い方などを推奨するサービスの実証が目的だ。
具体的には、ユーザーの自宅に設定されているエネファームや家庭用給湯器(「エコジョーズ」など)」の利用状況を分析。その結果を生かし、例えば日中にガス式浴室乾燥機の利用率が低い家庭に対しては、雨や花粉が多いと予測される日には、洗濯物を浴室乾燥機で乾かすことを推奨するといったイメージだ。
この事業は大阪ガスが主幹事となっており、西部瓦斯、アイシン精機、ノーリツ、リンナイ、パーパス、オージス総研、関西ビジネスインフォメーションが参画している。
大阪ガスではこうしたガス機器から得られた情報を集積する独自IoT基盤を構築しており、そのデータの活用についてはAPIを通じて他の事業者との連携を図り、新たなサービス創出を進めていきたい考え。今回、エネルギーの専門展示会ではないCEATECに初の出展を決めたのは、そのために異業種との交流や連携を図るのが大きな理由だという。
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