日本エネルギー経済研究所が構築した地理情報システム(GIS)によると、全国の建物面積は、戸建住宅2,238 km2、非公共施設4,759 km2、公共施設368 km2、計7,366km2であり、国土面積の約2%に相当する。
戸建住宅において、パネル周辺部のスペースや耐震基準、空き家率を考慮した設置対象場所面積は1,169km2と推計され、設備容量に換算すると南向き:49.2GWなど、合計194.4GWとなった。ちなみに、太陽光発電協会では戸建住宅のポテンシャルを201GW(建材一体型PVを除く)と推計しており、両者の推計値は非常に近いものとなっている。
公共施設・非公共施設については、合計建物面積5,128km2から、給水塔等のため太陽光を設置できない面積を除く必要がある。従来の研究で用いられてきた緑化可能面積に基づく設置係数0.499を乗じた場合(表1の右列)の導入ポテンシャルは284.0GW、建物の種類別の導入実績に基づく設置係数を用いる場合には137.2GWと試算される。
ちなみに、太陽光発電協会では公共系建築物で27GW、それ以外の非住宅建物で299GW(いずれも建材一体型PVを除く)と推計している。
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