キーワードを探す
検索

「設計」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

最新記事一覧

BIMソフトウェア「Archicad」の日本語版がVer.29にアップデートされた。最新版では新機能として、「AI Assistant」を搭載すると共に、2026年度から始まるBIM確認申請にも対応している。代表取締役社長のトロム・ペーテル氏は「AIをはじめとした新たな機能で、ユーザーが建築設計の創造性をさらに発揮できるように支援していきたい」と意欲を示す。

()

ロームは、新型SiCモジュールを搭載した「3相インバーター回路向けレファレンスデザイン」を自社のウェブサイト上に公開した。設計者はこの設計データを用いて駆動回路用基板を作製し、SiCモジュールと組み合わせることで、実機による評価工数を削減することが可能となる。

()

2024年10月に、社外副業制度を本格導入した日立製作所。そこに至るまでには周到な準備があった。全従業員を対象としながら、いかにして「本業への支障」や「情報漏えい」といった大企業特有のリスクを管理しているのか。本格導入までのプロセスと、日立独自の4つの承認基準について聞いた。

()

政府が「AI基本計画」を閣議決定し、AI前提の社会設計を進める一方、日本企業のDX成熟度は5年連続で停滞しています。この断絶の正体はどこにあるのでしょうか。30年に及ぶ“節約志向”が創意工夫を奪ってきた構造的課題を整理し、なぜ多くの企業でAI活用が入り口で止まってしまうのかを読み解きます。

()

公共建築物の老朽化が深刻化し、各地で建物リニューアルの動きが活発化している。建設費の高騰やカーボンニュートラルへの関心の高まりを背景に、施設の長寿命化と合わせて環境性能をも高める動きも目立つ。ただ、業務を継続しながら、改修を実現するにはさまざまな障害がつきまとう。こうした中で首都機能を担う東京都では、行政サービスを止めずに庁舎の大規模改修を実現に導き、ファシリティマネジメント(FM)の先進事例として注目を集めている。

()

野球人口の減少に、「世界の王」こと、王貞治が立ち上がった。野村證券、ビズリーチ、さらには読売新聞グループや朝日新聞、電通と博報堂といった競合企業も手を組み、「日本野球の再設計」に挑む。なぜ今、経済界の大手が王貞治の旗のもとに集うのか。スポーツの枠を超え、地域と経済を巻き込むビジョンの全貌に迫る。

()

車載ソフトウェアを扱う上で既に必要不可欠なものとなっているAUTOSAR。このAUTOSARを「使いこなす」にはどうすればいいのだろうか。連載第40回は、AUTOSARの最後の2文字“AR”を意味するアーキテクチャと、アーキテクチャ設計におけるAUTOSAR活用について考えてみる。

()

設計をはじめ、建設プロセスの各段階でBIMモデルの利用が本格化している。シミュレーションや図面作成、打ち合わせなど、さまざまな場面で活用が進み、2026年4月からはさらなる普及に向け、BIM図面審査も始まろうとしている。こうした動きは建物の運用や維持管理の領域でも盛んになっており、日本ファシリティマネジメント協会(JFMA)の「BIM・FM研究部会」が率先して定着へ向けた普及活動に取り組んできた。

()

2025年12月に、従来の建築教育の常識を覆すeラーニングサービス「ArchEd+ Academy」が正式リリースされた。実務知を動画で学ぶだけで終わらせず、学習成果の可視化に加え、著名建築家や学習者コミュニティーとのリアルな交流といったオンラインとオフラインの両輪で“知の循環”を掲げる。既にβ版を体験した建設会社は、設計者の新人教育に用い、有用性を実感したという。

()

触覚フィードバックを備えたバイオニックハンド「Ability Hand」を開発する米国スタートアップのPSYONIC。同社は、人間用とロボット用で同一のハンドを用いる設計思想の下、義肢とロボティクスの双方で製品展開を進めている。「3DEXPERIENCE World 2026」では、その開発背景に加え、設計/解析プロセスやダッソー・システムズのソリューションをどのように活用しているのかが示された。

()

Texas Instruments(TI)が、Silicon Laboratories(Silicon Labs)を75億米ドルで買収すると発表した。無線接続やハードウェアセキュリティに特化したSilicon Labsの組み込みプロセッサを獲得することで、TIはIoTおよびエッジAI設計における存在感を高めるだろう。

()
キーワードを探す
ページトップに戻る