Slackは自社で「Slack」をどう活用しているのか 米Slackの人事担当責任者に聞いた：業務を効率化するITツールの最新事情（2/2 ページ）

[鈴木淳也（Junya Suzuki），ITmedia]

人事面でどうSlackや各種ITツールを活用していくか

　入社時のオリエンテーションで重要なのは、Slackでの業務に取り掛かるための「きっかけ」の部分だが、その後にそれぞれの拠点へと散って実際に業務を始めた段階において、ツールとしてのSlackには、Slackという組織での業務を助けるさまざまな仕組みが存在する。

　例えば、Slack社内には「help-」で始まる多くのチャンネルが用意されており、「help-benefits（福利厚生）」「help-recruiting（採用活動）」といった具合にトピック別の相談窓口となっている。ここにはKwok氏の人事チームが監視する形で存在し、従業員らの質問に回答している。

　もちろん、Slackなので過去の履歴をさかのぼって以前に行われたやりとりを把握することもでき、これ自体が一種のFAQ（よくある質問）として機能している。

米Slackの人事担当シニアバイスプレジデントのRobby Kwok氏。皇居をバックにした新オフィスにて

　Slackにおける社内チャンネルは、東京などの拠点別、営業などの組織別に用意されている。自身が東京の営業チームに所属しているのであれば、必要な連絡事項を把握するためにグローバルでの連絡チャンネルに加え、東京のチャンネル、営業のチャンネルの3つに参加することで、チャンネルをまたいで最低限必要な情報へとアクセスすることが可能になる。

　このようなパブリックチャンネルのほとんどは誰もが投稿できる仕様になっている一方で、通知範囲の広いグローバルチャンネルなどでは投稿者に制限がかかっており、リーダーの権限を持っている人物しか投稿できない。一方でパブリックではない業務別のチャンネルなどでは特に投稿制限がないため、そのテーマに該当する職能の人物であれば自由に投稿できる。

　こうしたパブリックではない、情報にアクセスする権限が設定されたチャンネルの典型的なものが人事関連だ。Kwok氏が担当する採用活動でも専門のプライベートチャンネルがいくつか社内に用意されており、選考のインタビューごとにチャンネルが設定され、候補者への給与や肩書、入社日といった提案が担当の間で相談されることになる。

　相談事についてはSlackが活用されるが、実際のリクルーティング活動や人事管理、査定などは、Workday、Greenhouse、Latticeといったサードパーティー製ツールの数々が活用されており、Slackと連携させていくなかで融合している。このあたりはSlack単体ではなく、あくまで外部のアプリケーションやサービスと連携することでSlack自体の強みが生かされることを示す好例だろう。