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2006年3月1日
2006年2月28日

旧式のPCを使い続ける事で発生する数々の損失
旧式のPCを使い続けることで発生する数々の損失

 不況と呼ばれて久しい今日、予算の都合からクライアントPCやサーバの買い換えを思うように進められず、頭を抱えているIT管理者も多いはず。しかし、新機種への買い換えを先延ばしすることで、逆にTCO(Total Cost of Ownership:総所有コスト)が増えることを認識しなければならない。「まだ使えるから」という理由で、古くなったPCを無理して使い続けると、生産性の低下、膨大な保守コスト、セキュリティ上のリスクなど、見えないところで代償がかさんでくるのだ。

 旧式のPCは、今日のマルチタスク・ビジネス環境に対応できる処理性能やテクノロジを備えていないので、同じ処理をするにしても長い時間を要する。このため、従業員の待ち時間が相対的に長くなり、実際のビジネスに利用できる時間が短くなる。さらに、ハードウェアの摩耗やソフトウェアの不整合が進めば、システムが極端に不安定となるような症状も現れてくる。あまりに症状がひどい場合には、OSの再インストールなどが必要になり、システムの復旧に要するダウンタイム(その間、従業員は作業できない)やIT管理者の人件費が大きな問題となる。こうしたケースでは、ユーザの生産性低下にとどまらず、企業全体の収益性にも大きな悪影響を与えてしまう。

 また、旧式のPCは、処理性能の不足からバックグラウンドでウイルススキャンと暗号化処理を常時実行できない可能性が高い。もし、古いOSがインストールされている場合には、最新のセキュリティパッチを入手できず、重大なセキュリティホールを抱えたまま使い続ける羽目に陥る。これにより、旧式のPCそのものが、エンタープライズ・セキュリティ・ソリューション全体における大きな弱点となりかねないのだ。

テクノロジ・リスクの対処方法

先延ばしせずに定期的にPCを買い換える事が投資効果を高める秘訣

 そのような中、新機種への買い換えのコストや、サーバの導入コストを抑える手段として、一部の企業でとられている危険な手法とその欠点を取り上げておこう。

 一つは、処理性能の向上や旧式システムの継続を利用するために、PCの内蔵パーツを規定外で動作させたり(オーバークロッキングなど)、新しいパーツに交換する方法だ。これは、趣味の世界であれば、PCの内部を知る楽しみやPCに対する愛着が増すなど、ユーザにとって利益となる部分も多い。しかし、業務を滞りなくかつ効率的に進めることが要求される、クリティカルなビジネスの世界では、逆に損失のほうが大きくなるので注意が必要だ。

 もちろん、個々の従業員のニーズを満たす上で、企業がビデオカードなどのパーツをアップグレードするケースは考えられる。問題なのはそれ以外の従業員が、耐用期間の延長という目先の目的のために、PCパーツをむやみに規定外で動作させたり、交換したりすることにある。確かに、これらは応急措置にはなる。しかし、長期的に見た場合に「従業員が滞りなく業務を進められるようにする」「企業の収益性を改善していく」という本質的なニーズを満たすことはきわめて難しい。

 というのも、従業員がパーツの交換やシステムパフォーマンスの調整に時間をかけていると、本来の業務に割り当てるべき貴重な時間が失われ、業務目標を達成できなくなるからだ。また、オーバークロッキングやパーツ交換は、PC全体の品質と信頼性を低下させる原因にもなる。こうした作業を通じてPCのハードウェア構成が増えれば、ITサポート要員がトラブルシューティングや修理を行う際のコストも増大する。旧式のPCを延命するためのパーツ代そのものは安価だが、その結果生じる生産性の低下やサポート費用の増大を加味すると、実は新しいPCを購入する代金よりも高くなる可能性が高いのだ。

 もう一つは、コスト削減のためにビジネス向けのデスクトップPCにサーバ用ソフトウェアをインストールし、あたかもサーバのように利用する方法だ。デスクトップPCは、原則としてシングルユーザ向けに設計されているため、本物のサーバ(リアルサーバ)のような高い拡張性、処理性能、信頼性を提供することはできない。もちろん、CPUの換装やハードディスクドライブ(HDD)の大容量化、RAIDカードの導入などによってサーバライクに仕立てる方法はある。しかし、PCの内蔵パーツを交換するデメリットはすでに述べたとおりであり、企業での利用を考えればナンセンスな行為といえる。

 デスクトップPCを流用したサーバは、ハードウェアやソフトウェアに過剰な負荷をかけるとハングアップするおそれがあり、RAIDなどの適切な方法でデータが保護されていなければ、重要なファイルや電子メールなどが失われる場合もある。また、サーバダウンによって業務が中断すると、その間に得られずはずの貴重な収益までもが失われてしまう。サーバの復旧作業に対するITサポートのコストが増大するのはいうまでもない。

テクノロジ・リスクの対処方法

インテル・プラットフォームのクライアントPCやサーバに買い換える

 これらの結果をまとめると、ある程度短いスパンでPCの買い換えを進めていくほうが、企業全体にとって最も投資効果に優れていることが分かる。つまり、新しいPCを導入することで得られる利益が、旧式のPCを使い続けることによる損失を上回り、企業全体の収益性を改善できるわけだ。サーバも同様で、サーバ向けに設計されたリアルサーバを導入し、それを定期的に買い換えていくことで高い投資効果が得られる。

クライアントPCのTCO

 では、どのようなPCに買い換えればいいのか。その重要な切り口となるのが、インテル(R) ステーブル・イメージ・プラットフォーム・プログラム(以下、インテルSIPP)である。

 企業が保有するクライアントPCを総合的に管理する場合、ITプロセスの合理化やTCOの削減に加え、クライアントPCのビジネス効果を十分に引き出すには、クライアントPC環境の安定化が欠かせない。PCプラットフォームの構成数が増えると、インストール済み環境に対する新しいソフトウェア、アップデート、バグフィックス、セキュリティパッチとの互換性テストに時間がかかるからだ。互換性テストに手間取り、最新のセキュリティパッチの導入が遅れれば、多くのPCに重大なセキュリティホールを残したまま運用を続けることになる。また、IT部門やヘルプデスクのサポート範囲が拡大し、トレーニングや文書、個別のプロセス要件も増加する。結果として、さまざまな面でコストの増大につながる。

デスクトップPCノパフォーマンス向上

 従って、投資効果を最大限に高めるには、ハードウェア構成やソフトウェアイメージの数を最小限に抑える標準化が重要なポイントになる。そして、これを解決するのがインテルSIPPだ。インテルSIPPは、インテル製品の安定性強化、インテルが公表する企業向け製品ロードマップと移行ガイド情報、インテル(R) ステーブル・イメージ・テクノロジ、互換性に関する強固な検証テストという4つの要素を通じて、プラットフォームの安定性を強化し、ソフトウェア・イメージの長期的な維持を実現する。

テクノロジ・リスクの対処方法

 このインテルSIPPに対応したシステムには、デスクトップPCとノートブックPCの両方が用意されている。デスクトップPCは、ハイパー・スレッディング・テクノロジ(HTテクノロジ)対応のインテル(R) Pentium(R) 4 プロセッサとインテル(R) 865G チップセット、インテルのイーサネットLANコントローラを搭載したシステムだ。特にPentium 4プロセッサに搭載されたHTテクノロジは、さまざまな作業を同時にこなす今日のマルチタスク・ビジネス環境を後押しする強力な武器となる。

インテルベースのテクノロジによるデスクトップPCのマルチタスクパフォーマンス

 ノートブックPCは、インテル(R) Pentium(R) M プロセッサ、インテル(R) 855GM チップセット、インテル(R) PRO/Wireless 2100 ネットワーク・コネクション、インテルのイーサネットLANコントローラを搭載したシステム、すなわちインテル(R) Centrino(TM) モバイル・テクノロジを搭載したノートブックPCとなる。Centrinoモバイル・テクノロジはモバイルのために開発されたもので、同テクノロジ搭載のノートブックPCならば、電源を気にせず外出先にも気軽に持ち運べる。また、全国で急速に設置が進んでいる検証済み無線LANスポットへのワイヤレス接続も容易に行えるのが特徴だ。

 サーバについては、インテルSIPP対応のクライアントPCととりわけ親和性が高い、インテル(R) Xeon(TM) プロセッサ搭載のリアルサーバをお勧めしたい。Xeonプロセッサ搭載サーバは、強固で拡張性が高いデュアル・プロセッサ・システムに対応しており、複数のユーザでアプリケーションを効率よく共有できるように設計されている。また、ECCメモリなど、データのセキュリティを確保する高信頼のテクノロジも採用されており、サーバアプリケーションの安定した運用が可能になっている。

 年間計画に基づき、こうしたインテルSIPP対応のPCプラットフォームを選定すれば、翌年はそのプラットフォームに基づいて新しいPCを導入できるため、IT管理者のコスト管理が容易になり、PCの移行計画も促進される。

 今回の記事で取り上げたいくつかの問題点は、情報の盗難、従業員の生産性低下、商機の逸失など、企業に何らかの損失を与えるテクノロジ・リスクの典型的な例だ。インテルのサイトには、こうしたテクノロジ・リスクのトップ10とその防止方法が紹介されている。このページを参考に、貴社のテクノロジ・リスクを最小限に抑えていただきたい。

テクノロジ・リスクの対処方法

テクノロジ・チェックリスト 防止方法はこちら

以下10項目をご覧頂きたい。あなたの会社では以下のようなことが行われていないだろうか?

今回の記事で取り上げたいくつかの問題点は、情報の盗難、従業員の生産性低下、商機の逸失など、企業に何らかの損失を与えるテクノロジ・リスクの典型的な例である。

その他こうしたテクノロジ・リスクをもたらす要因をインテルでは「テクノロジ・リスクのトップ10」として警鐘を鳴らし、同時にその防止方法を紹介している。

この機会にチェックしてみては如何だろうか?

テクノロジ・リスクのトップ10
1. コスト削減のためデスクトップ PC やノートブック PC の定期的な買い替えサイクルを先延ばしにしている
2. デスクトップ PC をサーバとして利用している
3. 社内にワイヤレス・アクセス・ポイントを無許可で設置している
4. 主要なデータ・バックアップ・ソリューションとして、旧式または手動のデータ・ストレージ方式を採用している
5. 各自の業務に適していないコンピュータを従業員に支給している
6. クライアント PC に複数のソフトウェア・イメージを導入している
7. 違法、無許可、海賊版、または共用のソフトウェアを使用している
8. コンソリデーションを検討せず、複数のサーバを運用および保守している
9. パフォーマンスの向上やレガシ・システムの継続利用のために、PC ハードウェアの内蔵コンポーネントを改造または交換している
10. 業務用の電子メール・アドレスや機密情報をインターネット上で公開している
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関連リンク
▼ インテル(R) ステーブル・イメージ・プラットフォーム・プログラム
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