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「二次電池」最新記事一覧

蓄電・発電機器:
災害時も情報を止めない、テレビ局の安定稼働を蓄電池で支える
奈良テレビ放送が自社の送信所に、無停電電源装置(UPS)を導入。ソニービジネスソリューションのリチウムイオン蓄電搭載のUPSを採用した。災害などによる停電時にも、デジタル送信システムを停止させないバックアップ用の電源として活用する。(2017/11/17)

蓄電・発電機器:
燃えず高性能な次世代電池、室温駆動に世界初成功
日本電気硝子は、結晶化ガラスを正極材に用いた全固体ナトリウムイオン二次電池を試作し、室温駆動に成功したと発表した。結晶化ガラスを正極材に用いた成功例としては、世界初になるという。(2017/11/10)

Wired, Weird:
なぜこんな仕様に? 不便な保護回路付きリチウム電池ホルダーを改造
今回は、少し取り扱いに注意がいる「18650リチウムイオン二次電池」にうってつけと思い購入した保護回路付き電池ホルダーを取り上げる。便利な電池ホルダーだと思って手に入れたものの、不便極まりない仕様になっていた――。そこで、不便さを解消すべく、保護回路をじっくり観察し、改造を施すことにした。(2017/10/13)

エナジーハーベストに向けて:
プリンタ技術から生まれた太陽電池と蓄電素子
リコーは、「MEMSセンシング&ネットワークシステム展 2017」(2017年10月4〜6日、幕張メッセ)で、同社のプリンタ技術を活用して開発を行っている有機太陽電池と蓄電素子を展示した。(2017/10/10)

明日から使えるITトリビア:
モバイルバッテリーを略して「モバブ」──“ブ”って何?
どこでもガジェットを充電できる便利なモバイルバッテリー。これを「モバブ」と略す人がいる。「モババ」じゃない?(2017/10/7)

電気自動車:
充電6分でEVが320km走る、東芝が次世代リチウムイオン電池を開発
東芝は性能を高めた新しいリチウムイオン電池の試作に成功。32kWhのバッテリーを搭載する電気自動車(EV)の場合、6分間の充電で320kmの走行が可能になるという。(2017/10/6)

IHS Industrial IoT Insight(8):
半導体商社こそが国内産業界へのIoT普及を可能にする
今後の製造業の発展に向けて必要不可欠とみられているIoT(モノのインターネット)。本連載では、IoTの現在地を確認するとともに、産業別のIoT活用の方向性を提示していく。今回は、日本国内で動きが見えないIoTサービスの具体化について、半導体商社、エレクトロニクス商社が果たすであろう役割について紹介する。(2017/9/28)

山手線での発火事故:
安価なバッテリーの落とし穴、設計上の問題を探る
2017年9月にJR山手線で発生した、リュックサックの発火事故は、中に入っていたモバイルバッテリーが原因だと見られています。バッテリー発火の原因を探ると、設計者として注意すべきことが見えてきます。(2017/9/15)

「モバイルバッテリーの発火事故」はなぜ起きた? 原因と安全な製品の選び方
「安価なモバイルバッテリー」の危険性とは。(2017/9/13)

蓄電・発電機器:
需要が広がる燃料電池、住友鉱山が電極用酸化ニッケル粉を量産へ
住友金属鉱山は今後の燃料電池需要の拡大を見越し、固体酸化物形燃料電池(SFOC)の電極材料に使う酸化ニッケル粉の量産化を目指す方針だ。2018年度中に愛媛県に量産化実証設備を導入する。(2017/8/25)

蓄電・発電機器:
“究極”の空気電池、実用化へ「最大のボトルネック」を突破する新電解液
高容量かつ安価な“究極の二次電池”として実用化への期待がかかるリチウムイオン空気電池。物質・材料研究機構の研究チームは、リチウム空気電池の課題である、エネルギー効率と寿命を同時に改善できる新しい電解液の開発に成功した。(2017/8/3)

FAニュース:
金属の温度分布を非接触で正確に計測する技術
日本アビオニクスは、赤外線反射の影響を除去し、金属の表面温度を非接触で正確に計測する技術を開発した。従来の赤外線サーモグラフィーカメラでは困難だった、金属など低放射率物質の温度分布を非接触で正確に計測できる。(2017/8/2)

効率77%、放電サイクル50回以上:
リチウム空気電池に新電解液、効率も寿命も向上
物質・材料研究機構(NIMS)がリチウム空気電池の電解液を新開発し、77%のエネルギー効率と50回以上の放電サイクル寿命を達成した。(2017/8/1)

蓄電・発電機器:
大型二次電池の市場、2025年に3.4倍に成長
エコカー市場の成長が大きく後押し。当面の主流は、やはりリチウムイオン電池に。(2017/7/31)

蓄電・発電機器:
リチウムイオン電池を再資源化、住友金属が「国内初」の実用化へ
蓄電池や電気自動車の普及とともに、需要が拡大しているリチウムイオン電池。住友金属鉱山は使用済みのリチウムイオン二次電池から銅やニッケルを回収し、再資源化することに成功した。日本初の成果だという。(2017/7/19)

東芝/JR西日本 TWILIGHT EXPRESS 瑞風:
「瑞風」の非電化区間の走行を助ける小型ハイブリッド駆動システムを新開発
東芝は、新型寝台列車「TWILIGHT EXPRESS 瑞風」向けの駆動システムとして、新開発の小型ハイブリッド駆動システムを納入した。(2017/6/30)

バッテリーは「SCiB」を採用:
東芝、寝台列車「瑞風」に小型駆動システム納入
東芝は2017年6月16日、JR西日本の新型寝台列車「TWILIGHT EXPRESS 瑞風(みずかぜ)」向けに、小型ハイブリッド駆動システムを納入したと発表した。(2017/6/16)

蓄電・発電機器:
安価で高容量「アルミニウム空気電池」、世界初の成果で充放電を可能に
現在主流のリチウムイオン電池を上回る性能を持つ電池として期待されているアルミニウム空気電池。課題は充放電が可能な二次電池化の実現だ。冨士色素は電解質にイオン液体系電解液を用いたアルミニウム空気二次電池の開発に成功。空気極に非酸化物セラミック材料を用いることで、二次電池化の障壁となっていた化学反応の抑制に成功した。(2017/6/7)

蓄電・発電機器:
リチウム二次電池の低コスト化へ、コバルト系に匹敵する鉄系正極材料の開発に成功
富士通研究所は、従来のコバルト系材料に匹敵する高い電圧を持つ、リン酸鉄系リチウム二次電池用正極材料の開発に成功した。リチウム二次電池の低コスト化に貢献することが期待されるという。(2017/6/2)

PR:究極の“時刻精度”を持つ腕時計を実現、カシオの最新モジュール「Connectedエンジン3-way」とは?
カシオ計算機が新たに開発した「Connectedエンジン3-way」は、世界中どこにいても正確な時刻を刻み続ける、全く新しいモジュールだ。それは1974年の時計市場参入時から受け継がれてきた「完全自動腕時計」の実現に近づく一歩だった。(2017/6/1)

硫化リチウムベース固溶体を採用:
高容量で長寿命、リチウム−硫黄二次電池用電極
大阪府立大学の辰巳砂昌弘教授らは、高容量と長寿命を兼ね備えたリチウム−硫黄二次電池用正極の開発に成功した。エネルギー密度の高い次世代蓄電池の開発が可能となる。(2017/5/31)

FAニュース:
最速1ミリ秒サンプリングに対応するデータ収集制御システム
横河電機は、データ収集制御システムのラインアップとして、パネル取り付け型ペーパーレスレコーダー「GXシリーズR4」、ポータブル型ペーパーレスレコーダー「GPシリーズR4」、データアクイジションシステム「GMシリーズR4」を発売した。(2017/5/29)

蓄電・発電機器:
従来比2倍のエネルギー密度へ、リチウム硫黄電池の正極を新開発
大阪府立大学の辰巳砂昌弘氏らはリチウム硫黄二次電池の実現に向けて、硫化リチウムベースの固溶体と硫化物固体電解質を組み合わせた正極を開発し、容量と寿命の飛躍的な向上に成功した。(2017/5/26)

G-SHOCKの新モデルに搭載:
0.05mmの組み込みずれも許さない、カシオ新型モジュールへの挑戦
カシオ計算機は、耐衝撃ウォッチ「G-SHOCK」の新モデル「GPW-2000」を発売する。標準電波とGPS電波に加え、スマートフォン経由で接続したタイムサーバからも最新の時刻を取得する仕組みを搭載した。その肝となる技術が、カシオがGPW-2000のために開発した新モジュール「Connected エンジン 3-way」だ。同モジュールの開発にまつわる話を聞くと、腕時計に対するカシオのこだわりが見えてくる。(2017/5/19)

製造マネジメントニュース:
いよいよ収穫期へ、パナソニックが車載機器売上高2兆円に手応え
パナソニックは2017年度の経営戦略を発表。テスラなどをはじめとする車載向け電池やインフォテインメント機器群が好調を維持しており、2018年度に2兆円としていた車載向けの売上目標が達成可能であるとの見通しを示した。(2017/5/12)

IHSアナリスト「未来展望」(2):
東芝問題は日本の製造業に共通し得る課題なのか
米国の原子力子会社の巨額損失により債務超過に陥るなど経営危機を迎えている東芝。経営危機に陥った理由を分析していくと、東芝固有の問題だけではなく、他の日系電機メーカーにも起こり得る共通の課題が見えてくるのだった。(2017/5/11)

蓄電・発電機器:
リチウムイオンが急成長、蓄電池市場は2025年に4.7倍に
調査会社の富士経済は電力貯蔵システム向け二次電池市場の調査結果を発表した。二次電池の世界市場は2025年に2016年比4.7倍の7792億円に拡大する見込みだ。電池の種別では、住宅用、非住宅用、系統用のそれぞれの分野でリチウムイオン電池が躍進すると予測した。(2017/5/10)

水曜インタビュー劇場(独自予想公演):
日経が撤退しても、『四季報』が存続しているワケ
会社情報誌『日経会社情報』が休刊し、今後は有料デジタルサービスに移行する。気になるのは最後の砦ともいえる『会社四季報』だ。ネットを使えば会社の決算情報は簡単に見ることができるのに、なぜ『四季報』は売れ続けているのか。(2017/4/26)

カメラの性能向上に期待:
高屈折率の酸化チタン薄膜の実用的作製法を開発
東北大学大学院工学研究科と日本電気硝子は、高屈折率材料でありながら高価な作製方法しか存在しなかったルチル型の結晶構造を持つ酸化チタン薄膜をより簡易に低コストで作製できる技術を開発した。(2017/4/21)

MEDTEC Japan 2017開催直前情報:
“ムラタのサーマルソリューション”は、ヘルスケア/健康機器向けの超小型素子
村田製作所は「MEDTEC Japan 2017」の出展概要を発表。医療機器の小型化/ネットワーク化トレンドに対して、温度センサーやRFID、小型エネルギーデバイスによるソリューション事例を紹介する。(2017/4/13)

工場ニュース:
リチウムイオン2次電池用セパレータの生産能力を増強
旭化成は、リチウムイオン2次電池用セパレータ「ハイポア」の生産能力を増強する。滋賀県守山市にある守山製造所に約150億円の設備投資を行い、2019年度上期に商業運転を開始する予定だ。(2017/4/11)

蓄電・発電機器:
容量はリチウムイオン電池の15倍、超高容量の「空気電池」を開発
現在主流のリチウムイオン二次電池を超える次世代電池として期待されているリチウム空気電池。物質・材料研究機構の研究チームは、リチウムイオン二次電池の15倍の容量を持つリチウム空気電池の開発に成功した。空気極にカーボンナノチューブを利用したのが特徴だ。(2017/4/10)

空気極にCNTシートを採用:
蓄電容量はLi電池の15倍、NIMSのリチウム空気電池
物質・材料研究機構(NIMS)は、蓄電容量が極めて高いリチウム空気電池を開発した。従来のリチウムイオン電池(Li電池)に比べて15倍に相当する高さで、EV(電気自動車)の走行距離をガソリン車並みに延ばすことも可能となる。(2017/4/7)

電気自動車:
東芝のワイヤレス充電可能なEVバス、60%のCO2削減効果
東芝がワイヤレス充電システムを利用したEVバスの実証走行の成果を発表した。走行距離と消費電力などのデータをもとにCO2削減効果を計算したところ、中型のEVバスでは同じサイズのディーゼルバスと比較して約60%の削減効果があることが分かったという。(2017/3/23)

FAニュース:
約20分で充電可能で10年使える小型産業用電池、無人搬送車用途で期待
東芝は、二次電池SCiBの産業用リチウムイオン電池「SIP」シリーズを発表した。小型ながら長寿命で、約10年使用しても80%以上の放電容量を維持できる。充電も約20分と短時間のため、充放電回数の多い無人搬送車などの用途に適している。(2017/3/22)

東芝 SIPシリーズ:
SCiBセルを用いた産業用リチウムイオン電池、AVGや計測機、制御機器に
東芝がSCiBセルを用いた産業用リチウムイオン電池を販売する。鉛蓄電池に比べ軽くて充電時間も短く、長寿命であることからAVGや計測機、制御機器などでの置き換えを目指す。(2017/3/21)

蓄電・発電機器:
水素で走る燃料電池船を広島県で実証、ガイドライン策定へ前進
国土交通省は2020年に向けて、水素で走る燃料電池船の実用化を目指している。そのガイドラインの策定に向けて、実際の燃料電池船を利用した実証実験を進めている。新たに3月21日から広島県尾道市でも実証がスタートする予定だ。塩害や波による揺れなどの影響を調査し、ガイドラインの策定に役立てる。(2017/3/17)

社会インフラ中心の会社へ:
メモリ、海外原子力抜きの東芝として成長戦略発表
東芝は2017年3月14日、メモリ事業の売却、海外原子力事業からの撤退方針を示した上で、2017年度以降の経営戦略を公表した。社会インフラ事業を中心に、エネルギー事業、メモリを除く半導体、HDD事業、ICT事業に注力する。(2017/3/14)

第9回 国際二次電池展:
厚さ0.5mmのリチウムイオン二次電池、FDKが展示
FDKが「第9回 国際二次電池展」で展示した、開発中の薄型リチウムイオン二次電池は、厚さが約0.5mmとかなり薄い。製品化の時期は特に定めておらず、現在は用途やターゲット市場を探っている段階だ。(2017/3/7)

蓄電・発電機器:
通信基地局や小型電源に適したリチウムイオン電池パック
NECエナジーデバイスが48V/2kWhリチウムイオン電池パックの販売を開始。広い温度特性による多様な設置環境と長寿命性、容易な拡張性、様々なシステムで使用できる汎用性と信頼性など通信基地局や小型電源向けに適した特長を持つ。(2017/3/2)

FDKと富士通研究所:
全固体電池用、高エネルギー密度の正極材料開発
FDKと富士通研究所は、全固体リチウムイオン電池の正極材料として、エネルギー密度が高い「ピロリン酸コバルトリチウム」を共同開発した。(2017/3/2)

FDK メガトワイセル:
寿命15年以上、大容量ニッケル水素蓄電池
蓄電池の寿命が製品選択時の優先要求となる場合は多い。小規模な再生可能エネルギーの蓄電や災害に備えた非常用電源として利用する場合だ。15年以上の寿命をうたい、容量30kWh以上の構成が可能なニッケル水素蓄電池が登場した。(2017/2/27)

蓄電・発電機器:
高性能リチウム電池、産廃シリコンを利用
リチウムイオン蓄電池の性能を高める手法として、実用化が進む「シリコン負極」。容量を従来の3倍程度に高めることが可能だ。しかし、負極の構造が複雑になり、原料コスト、製造コストがかさむ。東北大学と大阪大学の共同研究チームは、半導体産業の産業廃棄物であるシリコン切粉を原料として用い、製造コストを引き下げる技術を開発した。試作した蓄電池の性能は高い。(2017/2/24)

nano tech 2017:
二次電池のエネルギー密度に迫る単層CNTキャパシター
スペースリンクが「nano tech 2017」に展示した単層カーボンナノチューブ(CNT)キャパシターは、エネルギー密度がニッケル水素電池や鉛蓄電池と同等(電極だけで比較)まで向上している。今後は、エネルギー密度を2〜3倍高め、リチウムイオン二次電池の置き換えができるような蓄電素子を目指して、開発を進める予定だ。(2017/2/22)

nano tech 2017:
産総研、全固体リチウム二次電池を開発
産業技術総合研究所(産総研)は、「nano tech 2017」で、ボタン型の小型全固体リチウム二次電池を参考展示した。(2017/2/20)

ルネサス RAJ240090:
マイコンを内蔵した電池管理IC製品
ルネサス エレクトロニクスは2016年12月、3〜10セル構成の産業向けリチウムイオン電池管理ICとして「業界で初めてマイコンを内蔵した」という新製品(2種)を発表した。(2017/2/16)

蓄電・発電機器:
ショートしない全固体リチウム電池、世界最高レベルの導電率
産総研の研究グループは高い安全性と信頼性を実現した小型全固体リチウム二次電池を開発した。単結晶を用いて作製した固体電解質部材は、酸化物系で世界最高レベルの導電率を実現したという。(2017/2/9)

製造マネジメントニュース:
為替変動に揺れるパナソニック、「テスラとの事業を積極的に発展させる」
パナソニックは、2016年度第3四半期の決算について説明。同四半期単体の業績は円高ドル安の影響で減収減益となったが、通期業績見通しは現在の円安ドル高傾向を織り込んで上方修正した。トランプ政権が発足した米国では「テスラ(Tesla Motors)と進めている、二次電池やソーラー関連の事業は積極的に発展させていく」という。(2017/2/3)

村田製作所 DMHシリーズ:
厚さ0.4mmの薄型電気二重層キャパシター
村田製作所は2017年1月、厚さ0.4mmの電気二重層キャパシター「DMH」シリーズを発表した。1kH時のESR(等価直列抵抗)は300mΩで、公称容量は35mFとなる。(2017/2/3)

酸化物系で最高級の導電率:
産総研、内部短絡しない全固体Li二次電池を開発
産業技術総合研究所(産総研)の片岡邦光主任研究員らは、高い安全性と信頼性を実現した小型全固体リチウム二次電池を開発した。単結晶を用いて作製した固体電解質部材は、酸化物系で世界最高レベルの導電率を実現したという。(2017/2/3)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。