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「二次電池」最新記事一覧

蓄電・発電機器:
従来比2倍のエネルギー密度へ、リチウム硫黄電池の正極を新開発
大阪府立大学の辰巳砂昌弘氏らはリチウム硫黄二次電池の実現に向けて、硫化リチウムベースの固溶体と硫化物固体電解質を組み合わせた正極を開発し、容量と寿命の飛躍的な向上に成功した。(2017/5/26)

G-SHOCKの新モデルに搭載:
0.05mmの組み込みずれも許さない、カシオ新型モジュールへの挑戦
カシオ計算機は、耐衝撃ウォッチ「G-SHOCK」の新モデル「GPW-2000」を発売する。標準電波とGPS電波に加え、スマートフォン経由で接続したタイムサーバからも最新の時刻を取得する仕組みを搭載した。その肝となる技術が、カシオがGPW-2000のために開発した新モジュール「Connected エンジン 3-way」だ。同モジュールの開発にまつわる話を聞くと、腕時計に対するカシオのこだわりが見えてくる。(2017/5/19)

製造マネジメントニュース:
いよいよ収穫期へ、パナソニックが車載機器売上高2兆円に手応え
パナソニックは2017年度の経営戦略を発表。テスラなどをはじめとする車載向け電池やインフォテインメント機器群が好調を維持しており、2018年度に2兆円としていた車載向けの売上目標が達成可能であるとの見通しを示した。(2017/5/12)

IHSアナリスト「未来展望」(2):
東芝問題は日本の製造業に共通し得る課題なのか
米国の原子力子会社の巨額損失により債務超過に陥るなど経営危機を迎えている東芝。経営危機に陥った理由を分析していくと、東芝固有の問題だけではなく、他の日系電機メーカーにも起こり得る共通の課題が見えてくるのだった。(2017/5/11)

蓄電・発電機器:
リチウムイオンが急成長、蓄電池市場は2025年に4.7倍に
調査会社の富士経済は電力貯蔵システム向け二次電池市場の調査結果を発表した。二次電池の世界市場は2025年に2016年比4.7倍の7792億円に拡大する見込みだ。電池の種別では、住宅用、非住宅用、系統用のそれぞれの分野でリチウムイオン電池が躍進すると予測した。(2017/5/10)

東芝は二度のM&Aに失敗:
買収が一転、窮地に 東芝、DeNA「失敗M&A列伝」
上場廃止の瀬戸際にある東芝、謝罪会見が記憶に新しいディー・エヌ・エー(DeNA)を含め、「失敗M&A列伝」に名を連ねる事例を振り返る。(2017/4/26)

水曜インタビュー劇場(独自予想公演):
日経が撤退しても、『四季報』が存続しているワケ
会社情報誌『日経会社情報』が休刊し、今後は有料デジタルサービスに移行する。気になるのは最後の砦ともいえる『会社四季報』だ。ネットを使えば会社の決算情報は簡単に見ることができるのに、なぜ『四季報』は売れ続けているのか。(2017/4/26)

カメラの性能向上に期待:
高屈折率の酸化チタン薄膜の実用的作製法を開発
東北大学大学院工学研究科と日本電気硝子は、高屈折率材料でありながら高価な作製方法しか存在しなかったルチル型の結晶構造を持つ酸化チタン薄膜をより簡易に低コストで作製できる技術を開発した。(2017/4/21)

MEDTEC Japan 2017開催直前情報:
“ムラタのサーマルソリューション”は、ヘルスケア/健康機器向けの超小型素子
村田製作所は「MEDTEC Japan 2017」の出展概要を発表。医療機器の小型化/ネットワーク化トレンドに対して、温度センサーやRFID、小型エネルギーデバイスによるソリューション事例を紹介する。(2017/4/13)

工場ニュース:
リチウムイオン2次電池用セパレータの生産能力を増強
旭化成は、リチウムイオン2次電池用セパレータ「ハイポア」の生産能力を増強する。滋賀県守山市にある守山製造所に約150億円の設備投資を行い、2019年度上期に商業運転を開始する予定だ。(2017/4/11)

蓄電・発電機器:
容量はリチウムイオン電池の15倍、超高容量の「空気電池」を開発
現在主流のリチウムイオン二次電池を超える次世代電池として期待されているリチウム空気電池。物質・材料研究機構の研究チームは、リチウムイオン二次電池の15倍の容量を持つリチウム空気電池の開発に成功した。空気極にカーボンナノチューブを利用したのが特徴だ。(2017/4/10)

空気極にCNTシートを採用:
蓄電容量はLi電池の15倍、NIMSのリチウム空気電池
物質・材料研究機構(NIMS)は、蓄電容量が極めて高いリチウム空気電池を開発した。従来のリチウムイオン電池(Li電池)に比べて15倍に相当する高さで、EV(電気自動車)の走行距離をガソリン車並みに延ばすことも可能となる。(2017/4/7)

電気自動車:
東芝のワイヤレス充電可能なEVバス、60%のCO2削減効果
東芝がワイヤレス充電システムを利用したEVバスの実証走行の成果を発表した。走行距離と消費電力などのデータをもとにCO2削減効果を計算したところ、中型のEVバスでは同じサイズのディーゼルバスと比較して約60%の削減効果があることが分かったという。(2017/3/23)

FAニュース:
約20分で充電可能で10年使える小型産業用電池、無人搬送車用途で期待
東芝は、二次電池SCiBの産業用リチウムイオン電池「SIP」シリーズを発表した。小型ながら長寿命で、約10年使用しても80%以上の放電容量を維持できる。充電も約20分と短時間のため、充放電回数の多い無人搬送車などの用途に適している。(2017/3/22)

東芝 SIPシリーズ:
SCiBセルを用いた産業用リチウムイオン電池、AVGや計測機、制御機器に
東芝がSCiBセルを用いた産業用リチウムイオン電池を販売する。鉛蓄電池に比べ軽くて充電時間も短く、長寿命であることからAVGや計測機、制御機器などでの置き換えを目指す。(2017/3/21)

蓄電・発電機器:
水素で走る燃料電池船を広島県で実証、ガイドライン策定へ前進
国土交通省は2020年に向けて、水素で走る燃料電池船の実用化を目指している。そのガイドラインの策定に向けて、実際の燃料電池船を利用した実証実験を進めている。新たに3月21日から広島県尾道市でも実証がスタートする予定だ。塩害や波による揺れなどの影響を調査し、ガイドラインの策定に役立てる。(2017/3/17)

社会インフラ中心の会社へ:
メモリ、海外原子力抜きの東芝として成長戦略発表
東芝は2017年3月14日、メモリ事業の売却、海外原子力事業からの撤退方針を示した上で、2017年度以降の経営戦略を公表した。社会インフラ事業を中心に、エネルギー事業、メモリを除く半導体、HDD事業、ICT事業に注力する。(2017/3/14)

第9回 国際二次電池展:
厚さ0.5mmのリチウムイオン二次電池、FDKが展示
FDKが「第9回 国際二次電池展」で展示した、開発中の薄型リチウムイオン二次電池は、厚さが約0.5mmとかなり薄い。製品化の時期は特に定めておらず、現在は用途やターゲット市場を探っている段階だ。(2017/3/7)

蓄電・発電機器:
通信基地局や小型電源に適したリチウムイオン電池パック
NECエナジーデバイスが48V/2kWhリチウムイオン電池パックの販売を開始。広い温度特性による多様な設置環境と長寿命性、容易な拡張性、様々なシステムで使用できる汎用性と信頼性など通信基地局や小型電源向けに適した特長を持つ。(2017/3/2)

FDKと富士通研究所:
全固体電池用、高エネルギー密度の正極材料開発
FDKと富士通研究所は、全固体リチウムイオン電池の正極材料として、エネルギー密度が高い「ピロリン酸コバルトリチウム」を共同開発した。(2017/3/2)

FDK メガトワイセル:
寿命15年以上、大容量ニッケル水素蓄電池
蓄電池の寿命が製品選択時の優先要求となる場合は多い。小規模な再生可能エネルギーの蓄電や災害に備えた非常用電源として利用する場合だ。15年以上の寿命をうたい、容量30kWh以上の構成が可能なニッケル水素蓄電池が登場した。(2017/2/27)

蓄電・発電機器:
高性能リチウム電池、産廃シリコンを利用
リチウムイオン蓄電池の性能を高める手法として、実用化が進む「シリコン負極」。容量を従来の3倍程度に高めることが可能だ。しかし、負極の構造が複雑になり、原料コスト、製造コストがかさむ。東北大学と大阪大学の共同研究チームは、半導体産業の産業廃棄物であるシリコン切粉を原料として用い、製造コストを引き下げる技術を開発した。試作した蓄電池の性能は高い。(2017/2/24)

nano tech 2017:
二次電池のエネルギー密度に迫る単層CNTキャパシター
スペースリンクが「nano tech 2017」に展示した単層カーボンナノチューブ(CNT)キャパシターは、エネルギー密度がニッケル水素電池や鉛蓄電池と同等(電極だけで比較)まで向上している。今後は、エネルギー密度を2〜3倍高め、リチウムイオン二次電池の置き換えができるような蓄電素子を目指して、開発を進める予定だ。(2017/2/22)

nano tech 2017:
産総研、全固体リチウム二次電池を開発
産業技術総合研究所(産総研)は、「nano tech 2017」で、ボタン型の小型全固体リチウム二次電池を参考展示した。(2017/2/20)

ルネサス RAJ240090:
マイコンを内蔵した電池管理IC製品
ルネサス エレクトロニクスは2016年12月、3〜10セル構成の産業向けリチウムイオン電池管理ICとして「業界で初めてマイコンを内蔵した」という新製品(2種)を発表した。(2017/2/16)

蓄電・発電機器:
ショートしない全固体リチウム電池、世界最高レベルの導電率
産総研の研究グループは高い安全性と信頼性を実現した小型全固体リチウム二次電池を開発した。単結晶を用いて作製した固体電解質部材は、酸化物系で世界最高レベルの導電率を実現したという。(2017/2/9)

製造マネジメントニュース:
為替変動に揺れるパナソニック、「テスラとの事業を積極的に発展させる」
パナソニックは、2016年度第3四半期の決算について説明。同四半期単体の業績は円高ドル安の影響で減収減益となったが、通期業績見通しは現在の円安ドル高傾向を織り込んで上方修正した。トランプ政権が発足した米国では「テスラ(Tesla Motors)と進めている、二次電池やソーラー関連の事業は積極的に発展させていく」という。(2017/2/3)

村田製作所 DMHシリーズ:
厚さ0.4mmの薄型電気二重層キャパシター
村田製作所は2017年1月、厚さ0.4mmの電気二重層キャパシター「DMH」シリーズを発表した。1kH時のESR(等価直列抵抗)は300mΩで、公称容量は35mFとなる。(2017/2/3)

酸化物系で最高級の導電率:
産総研、内部短絡しない全固体Li二次電池を開発
産業技術総合研究所(産総研)の片岡邦光主任研究員らは、高い安全性と信頼性を実現した小型全固体リチウム二次電池を開発した。単結晶を用いて作製した固体電解質部材は、酸化物系で世界最高レベルの導電率を実現したという。(2017/2/3)

譲渡益で通期業績予想を上方修正:
TDK、四半期ベースで売上高と営業利益が過去最高
TDKは、東京都内で2017年3月期第3四半期(2016年10〜12月)決算の説明会を開催した。円高の影響を受けたが、売上高と営業利益ともに四半期ベースで過去最高を更新したという。(2017/2/1)

薄膜化とパターニング工程を短縮:
産総研、光照射で高純度ナノ炭素材料の薄膜形成
産業技術総合研究所の神徳啓邦研究員らは、純度が高いナノ炭素材料の薄膜を、光照射するだけで簡便に作製できる技術を開発した。二次電池用やキャパシターなどへの応用が期待される。(2017/1/31)

数カ月放置した車でも大丈夫:
eCall向けバックアップ電源を長寿命化する充電IC
Intersil(インターシル)は「第9回 国際カーエレクトロニクス技術展」(2017年1月18〜20日、東京ビッグサイト)で、「eCall」などの自動緊急通報システム向けに、充電IC「ISL78693」を発表した。自動緊急通報システムのバックアップ電源の充電状態をより長い期間、維持できるようになる。(2017/1/26)

IHS Industrial IoT Insight(2):
IoTでつながるクルマの未来――コネクテッドカーに向け電機業界がなすべきこと
今後の製造業の発展に向けて必要不可欠とみられているIoT(モノのインターネット)。本連載では、IoTの現在地を確認するとともに、産業別のIoT活用の方向性を提示していく。第2回は、つながるクルマ=コネクテッドカーとしてIoT端末の1つになる自動車を取り上げる。(2017/1/10)

界面抵抗の原因解明へ大きな一歩:
全固体Li二次電池、複合電極の電位分布計測が可能に
物質・材料研究機構の石田暢之氏らの研究チームは、全固体リチウムイオン二次電池の複合正極材料において、充放電前後の電位分布変化をナノスケールで可視化することに成功した。(2017/1/5)

薄さ1ミリ「究極の時計」 引き算の美学で追求 シチズン時計が開発
シチズン時計は今秋、機能やデザインを可能な限り簡素化した“究極の時計”を世に送り出した。(2016/12/26)

医療機器ニュース:
高解像度カセッテ型デジタルX線撮影装置
コニカミノルタは、高解像度のカセッテ型デジタルX線撮影装置「AeroDR fine」を発表した。従来シリーズよりさらに低線量でのX線撮影が可能で、持ちやすさや堅牢性も向上している。(2016/12/22)

蓄電・発電機器:
リチウムを超える「アルミニウム」、トヨタの工夫とは
電気自動車に必要不可欠なリチウムイオン蓄電池。だが、より電池の性能を高めようとしても限界が近い。そこで、実質的なエネルギー量がガソリンに近い金属空気電池に期待がかかっている。トヨタ自動車の研究者が発表したアルミニウム空気電池の研究内容を紹介する。開発ポイントは、不純物の多い安価なアルミニウムを使うことだ。(2016/12/21)

電動工具、自転車、ドローン:
ルネサス、マイコンを内蔵した電池管理IC製品化
ルネサス エレクトロニクスは2016年12月、3〜10セル構成の産業向けリチウムイオン電池管理ICとして「業界で初めてマイコンを内蔵した」という新製品(2種)を発表した。(2016/12/14)

24時間バッテリーで動く自販機が東京駅に登場 電源ない場所にも飲料提供
バッテリーで稼働する自動販売機が東京駅で試験運用される。(2016/12/13)

ミツミ電機 MM3358シリーズ:
温度保護機能付きの2次電池1セル用保護IC
ミツミ電機は、温度保護機能付きのリチウムイオン/リチウムポリマー2次電池1セル用保護IC「MM3358」シリーズを発表した。セルの過充電、過放電、過電流の保護機能を内蔵している。(2016/11/4)

連結業績予想の修正も:
TDK、為替影響受けるもHDD堅調などで3.8%増益
TDKは2016年10月31日、東京都内で2017年3月期上半期(4〜9月)における決算発表を行った。(2016/11/1)

製造マネジメントニュース:
パナソニックは業績予想下方修正も「新規領域へのシフトと先行投資進める」
パナソニック社長の津賀一宏氏は、2016年度第2四半期の決算説明会で、「ハードウェアからサービスという社会変化にいかに対応するかが重要であり、そのためには新規領域へのシフトと先行投資が必要。これらを進めれば進めるほど、業績面の短期的な数字に痛みが出るがしっかり進めていきたい」と語り、成長に向けた戦略投資の重要性を強調した。(2016/11/1)

省エネ機器:
火力発電タービンから断熱窓まで高性能に、省エネ技術開発テーマを採択
NEDOではさまざまな省エネに貢献する新技術の開発を支援する「戦略的省エネルギー技術革新プログラム」を実施している。このほど28年度の採択結果が発表され9件のテーマが選ばれた。自動車分野から火力発電、エレクトロニクスまで、さまざまな分野の新しい省エネ技術の開発を推進する。(2016/10/26)

ルネサス エレクトロニクス RAA457100/RAA458100:
補聴器などに適した、非接触充電可能なワイヤレス充電ソリューション
ルネサス エレクトロニクスは、ウェアラブル機器や補聴器などの小電力アプリケーション向けに、ワイヤレス充電システムソリューションを開発した。受電IC「RAA457100」と送電IC「RAA458100」で構成される。(2016/10/26)

医療機器ニュース:
非接触で充電可能なワイヤレス充電ソリューションを発売
ルネサス エレクトロニクスは、ウェアラブル機器や補聴器などの小電力アプリケーション向けに、ワイヤレス充電システムソリューションを開発した。受電IC「RAA457100」と送電IC「RAA458100」で構成される。(2016/10/12)

香り持ち運べるスティック型アロマ「AROMASTIC」、ソニーが発売
ソニーが、香りを持ち運べるスティック型のアロマディフューザー「AROMASTIC」の正式販売をスタート。同社の新規事業創出プログラムから生まれた製品だ。(2016/10/5)

ルネサスが初参入:
ウェアラブル機器こそ、無線充電で狙うべき市場
ルネサス エレクトロニクスは2016年9月26日、ワイヤレス充電用の送電IC、受電ICを発表した。同社が狙うのは、スマートフォンやノートPCなどに向けたワイヤレス充電システムではない。もっと電力が小さいウェアラブル機器用の充電システムだ。ルネサスは、こうした小電力機器こそが、ワイヤレス充電が適していると強調する。(2016/10/5)

ルネサス RAA457100/RAA458100:
ウェアラブル対応の独自無線給電システム
ルネサス エレクトロニクスは、ヘルスケア/ウェアラブル機器などの充電を非接触で行うことができる「ワイヤレス充電ソリューション」を発表した。(2016/10/3)

センサエキスポジャパン2016:
Li二次電池の非破壊検査、磁気センサーを活用
セイコーNPCは、2016年9月28〜30日に東京ビッグサイトで開催されている「センサエキスポジャパン2016」で、リチウムイオン二次電池の非破壊検査について参考展示を行った。(2016/9/30)

蓄電・発電機器:
産業用ドローンに最適なリチウムイオン二次電池を開発、正極材に工夫
NECエナジーデバイスは、業務用ドローン向けに高出力で安全性の高いリチウムイオン二次電池のプロトタイプを開発した。軽く長寿命化が実現可能だという。(2016/9/29)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。