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» 2017年09月28日 09時00分 公開

関西スマートエネルギーWeek 2017:注目集まる太陽光のオフグリッド活用、インリーが事例を披露

インリー・グリーンエナジージャパンは「関西PV EXPO 2017」に出展。同社の太陽電池モジュールの他、電力を自給自足する「オフグリッドハウス」や、エネルギーの地産地消に向けた取り組みを紹介した。

[長町基,スマートジャパン]

 インリー・グリーンエナジージャパンは「関西PV EXPO 2017」(「関西スマートエネルギーWeek 2017」内、2017年9月20〜22日、インテックス大阪)に出展し、主力の太陽電池モジュールを披露した。さらに太陽光発電を活用したオフグリッドハウスや、エネルギーの地産地消に関する同社の取り組みも紹介した。

展示した「YGE 72CELL HSF Smart SERIES」

 紹介した太陽電池モジュールは、セルとセルの間にバイパスダイオードを配置し、影の影響を最小限に抑えるホットスポットフリー型の「YGE 72CELL HSF Smart SERIES」をはじめ、両面発電が可能な「PANDA BIFACIL 60CF」、通常の半分の大きさのセルで出力400Wを実現する「PANDA BIFACIAL 144 HCF」など。

 このうち、PANDA BIFACIL 60CFは前面だけでなく、背面からも太陽光を取り込む“両面発電”で、一般的な片面受光のモジュールより出力を最大30%高められるという。この他、N型単結晶シリコン太陽電池を採用しており、朝や夕方、曇りの日など、日光が弱い時間帯にも強いといった特徴がある。

 ブース内では、同社が提案する電力を自給自足できる「オフグリッドハウス」について、代表取締役社長の山本譲司氏がプレゼンテーションを行った。同社は茨城県の住宅展示場(「茨城県民ハウジングパークすまいリングひたちなか」)にオフグリッドハウスのモデルハウスを開設している。紹介したオフグリットハウスの例では、電力系統から切り離した住宅の屋根に、6.5kWの太陽光発電設備を設置し、さらに12kWhのハイブリッド蓄電池と、30kWhの蓄電容量を持つ電気自動車を組み合わせた。「一般的な戸建住宅の場合、このように太陽光発電システムと合計42kWhの蓄電池があれば、必要な電力を十分に賄うことができる」(山本社長)という。

 同社ではエネルギーの地産地消に向けた取り組みとして、岩手県陸前高田市で、実証実験も開始している。住宅6世帯と、低圧の太陽光発電所および蓄電池、EMS(エネルギーマネージメントシステム)を1つのユニットとし、集落としてのオフグリッド化を目指している。「2017年秋から1年間をかけて6世帯のデータを分析し、これに対して最適な電力供給システムを組む、というかたちでプロジェクトを推進していく」(山本社長)計画だ。

陸前高田市に構築したオフグリッドシステムの概要

 インリー・グリーンエナジージャパンでは今後、太陽光関連事業者、ハウスビルダー、新電力などの各種企業と連携し、オフグリッドシステムの普及を促進していく方針だ。さらに普及促進させるスキームを円滑に構築するため、同社では2016年12月に「システム開発部」を設立し、太陽光発電所の開発を支援する体制を整えているという。

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