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「ほとんどのIT基盤はAIを支えるために使われるように」──米DellのチーフAIオフィサーが見る生成AI時代の企業戦略

「ほとんどのIT基盤はAIを支えるために使われるように」──米DellのチーフAIオフィサーが見る生成AI時代の企業戦略

公開 2024年10月03日 13時24分

更新 2024年10月04日 18時58分

[ITmedia]

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　「挑発的な言い方になるが、ほとんどのIT基盤はAIのワークロードを支えるために使われるようになるだろう」──。デル・テクノロジーズの年次イベント「Dell Technologies Forum Japan 2024」（10月3日）で、米Dell TechnologiesのチーフAIオフィサーも務めるジョン・ローズCTOが、生成AI時代のIT基盤のあり方についてこんな予測を明かした。そんな予測の下、デルとしてどんな戦略を立てているかについて講演した。

米Dell TechnologiesのチーフAIオフィサーも務めるジョン・ローズCTO

　「みなさんが使っているLLM（大規模言語モデル）やRAG（検索拡張生成）、ベクトルDBといったテクノロジーは2年前にはなかったものだ」とローズCTO。生成AIについて、デルが創業してからの過去40年間にいろいろな創造的破壊があった中でも最もインパクトが大きく、変化のスピードも早いと評する。

　そんな生成AIを企業が活用するにはどうしたらいいかについて、ローズCTOは5つの基本的な考え方が重要だという。

　1つ目は「データの整備」。企業のデータは多くがオンプレミスやエッジで生成されるとして、LLMのモデルやチャットbotよりも企業データを整備することや、競合優位性のカギとなるデータの取り扱いを慎重に考えることが重要だとする。

　2つ目は「計算資源とデータを置く位置を近づけること」だ。企業内の膨大なデータをAIで扱うに当たっては、AIの実行基盤である計算資源とデータの置き場所が離れていると転送にも時間的、金銭的コストがかかることになる。データがクラウドにあるならクラウドにAIの計算資源を置き、オンプレミスにあるならオンプレミスに置くべきだという。

　デルの大塚俊彦社長も「それぞれの企業が持つデータが最大の差別化要因。世界でも日本でも約8割のIT導入決定者がオンプレミスかハイブリッドモデルを希望している」として、オンプレミスでのAI実行の重要性を説く。

デルの大塚俊彦社長

「世界でも日本でも約8割のIT導入決定者がオンプレミスかハイブリッドモデルを希望している」

　3つ目は「IT規模の適正化」だ。プライベートLLMなどのローカルなAIの実行基盤について、多くの企業はまずワークステーションで試すが、次のステップではサーバでチャットbotなどのアプリケーションを作ることになる。そしてより多くの自社ユーザーへ届けるためにはさらに大きなサーバ群が必要になるとして「企業のITインフラの多くが今後はAIのために使われるようになる」とローズCTOは見る。

　4つ目は「オープンなアーキテクチャ」。ローズCTOは「2年後にどうなるかは自分でも分からない」とした上で「今からロックインを防ぐ必要がある。1社のみに賭けてしまうと、そのときは非常に優れたシステムだとしてものちのち行き詰まる可能性もある。コンポーネントを入れ替えられるようにしておくことが大事だ」とした。

　最後の5つ目には「オープンなエコシステム」を挙げた。AIのソリューションはデル1社で届けられるものでもなく、米IntelやNVIDIA、Microsoft、AMD、Broadcom、Meta、Hugging FaceといったAI関連企業との連携があってこそという。