「焼きペヤングメーカー」開発秘話 クラウドファンディングで“個性”が大ヒット：家電メーカー進化論（7/7 ページ）

[コヤマタカヒロ，ITmedia]

コロナ禍後は、海外マーケットも視野に

　現在、家電を100アイテム、その他アウトドア関連で20アイテムほどをラインアップしているライソン。現在、社員は25人で、家電の設計担当は社内に2人、そして外部協力スタッフが数人という体制だ。

　「弊社は基本的にアイデアありきの会社なので、将来的には、社員がそのアイデアで自分のブランドを持てる会社にしたいと思っています。現在はアウトドア商品も取り扱っていますが、これもアウトドアがものすごく好きな社員がいたので、『ブランド立ち上げてやってみないか』と言って始まりました」（山氏）

　短期的な目標は、企画・開発のスタッフを増やして、オリジナル商品を増やすことだという。さらに中長期的には、家電に限らないさまざまなジャンルへの挑戦と、海外市場への展開なども視野に入れている。5年以内には海外の展示会やトレードショーへの出展、そして米国のクラウドファンディングに出品することも考えているという。

　「中長期的に考えると、やはり海外市場でどう受け止められるかを見たいと考えています。海外の展示会へ出展した時に、どういう販売店が、どんな声を掛けてくれるかを知りたいところです。個人的には、焙煎機や焼き芋などは『海外でもいけるのではないか』と思っています」（山氏）

　既にシンガポールなどでは日本の甘い焼き芋が人気を集めているとの情報を得ており、そういった市場を狙っていきたいと考えているそうだ。

　ライソンの売り上げは、コロナ禍による巣ごもり需要の高まりもあり、20年4月決算では16億4000万円まで大きく伸びた。しかし、その反動で今年はやや厳しいと語る山氏。

　現在のライソンは、山氏自らがアイデアを出して、ものづくりを行うことが多い。コロナ禍で大ヒットした「せんべろメーカー」も、山氏のアイデアだ。しかし今後は、商品企画に関してもチーム化していきたいと語る。

「せんべろメーカー」は、コロナ禍で中国に行けず、新製品開発ができなかったため、既存の焼き鳥グリルを応用して開発した

　「大学生などのインターンシップと企画会議をすると、私には思いもよらないアイデアをあげてきます。私とは、全然違う青春時代過ごしていますからね。そういうアイデアを取り入れながら、今後も幅広くいろんな製品を作っていきたいですね」（山氏）