「企業理念の実現と業績目標達成のために不可欠」としてグローバル化を進めるオリンパス。2021年3月期通期の連結売上高は7305億円、それらを世界約3万2000人の体制で稼いでいる。売上高の85%を占めるのは、治療機器事業、内視鏡事業などの医療事業だ。
「真のグローバル・メドテック企業」になるため、全社的な企業改革を進めており、その中核に人事改革を据えている。従来の日本型を否定するわけではない、欧米型をまねするわけではない「ハイブリッドなHR」を目指し、人事改革に1年間取り組んできた。特に進んだのは、人事制度の世界統合と人材育成だという。
人事制度統合では、グローバルHR組織の構築、人材の見える化(タレントレビュー)、適正な評価軸(グローバルレベリング)、共通の指標設定(パフォーマンスマネジメント)、日本における抜本的制度改革などだ。人材育成についても、具体的な取り組みが進んでいる。こうした改革の進捗状況を、オリンパス執行役員(人事総務担当)の大月重人氏らが10月、メディア向けに報告した。
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