房野麻子

モバイル通信品質の調査・分析を行う独立系の調査会社Opensignalは、4月24日に国内における最新のモバイルネットワーク体感レポートを発表した。分析の指標には、通信速度だけでなく、体感、エリアカバレッジ、ネットワークの接続時間なども含まれる。楽天モバイルとソフトバンクが好結果だった。

モバイルフォーラム2024で実施したパネルディスカッションを紹介する。テーマは「格安スマホから10年、これからのMVNOにユーザが望むこととは」。大手キャリアの値下げでMVNOは苦境に立たされたが、まだ成長するチャンスはあるという。

2024年4月時点での「Galaxy Z Fold5」のオンラインショップ価格をまとめる。auはMNPだと2万2000円の割り引きを受けられる。512GBと1TBのモデルはauが安い。

テレコムサービス協会MVNO委員会が3月22日に「モバイルフォーラム2024」を開催。スマートフォン／ケータイジャーナリストの石川温氏による基調講演「格安スマホと呼ばれて早10年　MVNOはMNOとどう棲み分けるべきか」の内容を紹介する。MVNOを巡る10年を振り返りつつ、MNOと差別化を図れるポイントを探る。

春の新入学、新生活でスマートフォンを購入する人は多いだろう。すでに購入している人、まだこれからという人がいると思うが、スマートフォンを買って後悔しないために、知っておいた方がいいことがある。これから買う予定という人は参考にしてほしい。

「電気通信事業法第27条の3」に関する省令が2023年12月27日に改正されたことで、Galaxy Z Flip5の価格はどう変わったのか。ドコモとauの価格を比較。ドコモは3月29日にGalaxy Z Flip5を値下げしている。

楽天シンフォニーが、Open RAN対応の集約ユニット（CU）と分散ユニット（DU）ソフトウェアを、サブスクリプション型で他社に提供する「リアルOpen RANライセンシングプログラム」を発表した。MWC Barcelona 2024にて、楽天グループ 代表取締役社長兼会長の三木谷浩史氏がリアルOpen RANライセンシングプログラムの狙いを語った。同氏は「楽天シンフォニーのソフトウェアが間違いなく成熟している」と自信を見せる。

2023年初頭から、ドコモの通信品質の低下が指摘されてきた。それに対しドコモは各種対策を続けていくと発表したが、未だに「つながりにくい」という声が聞かれる。ドコモはいまポジティブな話題が少ない状況にある。

MWC Barcelona 2024に出展したKDDIが、StarlinkとT-Mobileとともにトークセッションを実施。KDDIは、衛星通信サービス「Starlink」の活用で3つの「初」があるという。T-MobileがSpaceXをパートナーとして選んだのは「直接通信を最も早く実現できると考えたから」だという。

日本でも衛星とスマホの直接通信に対する期待が高まってきている。2023年8月に米SpaceXとの業務提携を発表したKDDIは、Starlinkの最新衛星とスマホとの直接通信サービスを、2024年内をめどに提供するという。

モトローラが、MWC Barcelona 2024に合わせ、バルセロナでビジネスおよび製品に関する説明会を開催した。スマートフォンの販売台数は前年比で32％増となり、欧州やアジアでも成長している。折り曲げて机に置いたり手首に巻いたりできる「adaptive display」を使ったスマホのコンセプトモデルも紹介した。

大事なものの紛失を防ぐために、取り入れたのが「AirTag」と「まもサーチTag」です。ここでは、筆者がこれらを使用した実体験をもとに、その便利さについて紹介します。

「電気通信事業法第27条の3」に関する省令が改正されて、端末割引は4万4000円までに制限される。この記事では「Pixel 8 Pro」の一括価格と実質負担額がいくらになったのかをまとめた。ソフトバンクの実質負担額が大きく変わっている。

コロナ禍による行動制限が解かれてまもなく1年。取材活動はリアル会場での発表会がほぼ復活し、海外出張へ行く機会も戻ってきました。そんな中、海外での強さを再認識した通信サービスが「ahamo」です。ここではahamoの海外での有用性を実体験を元に紹介していきます。

楽天グループの2023年度通期の連結業績は、3394億円の赤字だったが、モバイル事業の赤字は回復傾向にある。2024年は契約者数800万から1000万、月次EBITDA黒字化を目指す。ARPU向上のための施策も考えているという。

「電気通信事業法第27条の3」の省令が改正されて、Pixel 8の価格はどう変わったか。ドコモは実質負担額をやや値上げ。auとソフトバンクは一括価格を値下げし、実質負担額もMNPなら100円を切っておりお得だ。

NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルの4社が合同で、能登半島地震のエリア復旧状況について説明した。道路が寸断して通れない、基地局へ向かえないことで復旧が難航している。船上基地局や衛星通信なども活用しているが、本格復旧のめどは立っていない。

今月に入って、家電量販店の携帯電話売り場で「法令改正まであと○日」「12月26日までがチャンス！」などのポスターをよく見かけるようになった。なぜスマートフォンを買うなら26日までが良いのだろうか。

ニューズドテックが、埼玉県質屋組合連合会青年部が開催したイベントで、質屋の事業者に向けたスマホ買い取り講習会を行った。まずはバイブレーション、カメラ、音、タッチパネル、ホームボタンや音量キーなどが故障していないか確認する。意外と引っ掛かりやすいのがディスプレイだという。

楽天モバイルは赤字が続いているが、営業利益は改善している。700MHz帯の獲得や新ローミング契約でネットワークの品質も改善していく。契約者数と売上アップのためには、「楽天グループのエコシステムのベネフィットを最大に活用していく」（三木谷氏）という。

「NTT法」の在り方をめぐる議論が過熱している。NTTは廃止を訴える一方で、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルの3社は合同で反対主張を展開。政府与党の出方が注視されている。

今年に入って、NTTドコモのネットワーク品質に対する不満が高まっている。ドコモは300億円を投資し、品質改善に取り組む。しかし筆者は、どうしても「後追い」の印象があるという。

自社回線（MNO）の契約数が500万を突破した楽天モバイル。直近決算では赤字幅が縮小、OpenAIとの協業を発表するなど明るい話題も出た。一方、不安要素も残っている。

ドコモが6月20日に発表した新料金プラン「eximo（エクシモ）」「irumo（イルモ）」に対して賛否両論が巻き起こっている。現状は批判の方が多い印象だ。

OPPO（オッポ）は、世界のスマートフォン販売シェアで上位に位置するグローバルメーカーです。数は少ないながら、スマートウォッチ・スマーバンドも取り扱っています。リーズナブルな価格帯と、軽量でコンパクトなモデルなので人気です。今回は、OPPOのおすすめスマートウォッチ・スマートバンドと、Amazonで人気のスマートウォッチを紹介します。

高スペックでありながら、買いやすい価格帯のAndroidスマートフォンを提供している「Xiaomi（シャオミ）」。Xiaomiはスマホだけでなく、スマートウォッチやスマートバンド、IoT家電なども販売しており、これらも非常にリーズナブルな価格帯で販売されています。その中から今回は、年々販売台数を伸ばしている「スマートウォッチ」「スマーバンド」のXiaomi最新モデルを紹介します。

子供が自分だけのタブレットを欲しがったら、子供向けに作られた製品を検討してみましょう。子供が安全に使えるモード（キッズモード）を搭載していればトラブルに遭遇することを防げ、利用時間や使用するアプリを保護者がコントロールすることも可能です。ここでは、キッズモードを搭載したおすすめの「タブレット」を紹介します。

メッセージアプリ「Signal」は、非営利団体のSignalが開発しているオープンソースのメッセンジャーアプリ。Signalで送受信されるメッセージは、Signalプロトコルを使って全て暗号化されている。Signalの代表者Meredith Whittaker（メレディス・ウィテカー）氏にアプリ開発の狙いを聞いた。

「最強プラン」では、auローミングで提供されているパートナー回線エリアでの高速データ容量5GB制限を撤廃し、自社回線エリアと同様、高速通信を制限なく利用できることが最大の特徴だ。これは、5Gに注力したい両社の思惑が一致した結果だともいえる。

さまざまな便利な機能を搭載しているスマートウォッチには、大きめディスプレイのモデルが増えています。ほとんどのスマートウォッチはスマートフォン同様、ディスプレイ面をタッチして操作するので、大きい方が操作もしやすいです。今回は、主要メーカーのモデルから、「大きめディスプレイを搭載したスマートウォッチ」を紹介します。

マクニカが4月21日、ChatGPTを悪用したサイバーリスクについての説明会を開催した。攻撃者によるChatGPTの悪用の他、ChatGPTを組み込んだシステムに対する攻撃もあり、これらは数カ月もすると対策されるというが、情報漏えいの危険性をはらんでいる。

楽天グループの2023年1月から3月の国際会計基準による連結業績は、825億円の赤字だった。前年同期比と比べて赤字額は縮小したが、携帯電話事業で基地局設置などの先行投資が継続中で、それが負担となった形だ。KDDIとの新ローミング契約が「大幅な顧客体験向上とコストコントロールに大きく寄与する」という。

総務省の電気通信市場検証会議下にある競争ルール検証WGが開催中で、回線契約に依存しない「白ロム割引」が過剰な割引額になっているため、規制が求められている。

MMD研究所は4月6日、「MVNO市場の“今まで”と“これから”の話をしよう」と題したイベントを開催した。コンシューマーのMVNO回線シェアは2019年から2020年をピークに下がっているが、実は「カラクリがある」という。パネルディスカッションでは、コロナ禍以降の動向や副回線サービスについての見解も話し合われた。

Pixel 7／7 Proを約半年間使ってみて、その評価に納得したポイントを5つご紹介します。

「Galaxy S22 Ultra」を約1年間使ってきて、買って良かったと思うポイントを5つ挙げていきたいと思います。

NTTドコモの100％子会社で、VRやAR、MRなどのXR技術を用いてメタバース、デジタルツイン、XRデバイスのサービス・ソリューションを提供するNTT QONOQが3月30日、東京・秋葉原駅構内にXRの体験施設「XR BASE produced by NTT QONOQ」をオープンした。オープンに先立ち、報道向けに体験会が開催されたので、どんなXR体験ができるかを紹介しよう。

3月27日、KDDIとソフトバンクが互いの回線サービスをオプションとして提供する「副回線サービス」を発表し、バックアップ回線に新たな選択肢が生まれた。KDDIは3月29日からauとUQ mobileユーザー向けにソフトバンク回線を提供するサービスを開始。ソフトバンクは4月12日からソフトバンクユーザー向けにau回線を提供する。

「競争と協調」「日本の5G再興」「MVNO新時代」という3つのテーマでディスカッションを実施。日本で5Gのメリットが薄いのは「4Gを頑張りすぎた」からとの指摘が挙がった。一般消費者向けのMVNOサービスが曲がり角に来ている中で、どんな役割が期待されているのか。

スマートフォンの「デュアルSIM」機能を利用すると、片方に通信障害が起きた場合に、もう片方の通信会社の回線に切り替えて、音声通話やデータ通信を利用できる。改めてデュアルSIMとは何かを整理し、利用時の注意点、課題などをまとめてみたい。

テレコムサービス協会MVNO委員会が3月10日、MVNOの展望を議論する「モバイルフォーラム2023」を開催した。パネルディスカッションでは「競争と協調」「日本の5G再興」「MVNO新時代」という3つのテーマを設定して話し合った。競争が求められている中でMVNOが置き去りにされているという意見も出た。

米国の携帯電話メーカー「Orbic（オルビック）」が日本市場への参入を表明している。4月に東京でイベントを開催し、日本で発売する製品を発表するという。海外ではスマートフォンだけでなく、従来型のケータイ、ノートPC、モバイルWi-Fiルーター、スマートウォッチなども展開している。

2月27日から3月2日までの4日間、スペイン・バルセロナで世界最大のモバイル展示会「MWC Barcelona 2023」が開催された。久しぶりの完全リアル開催となったMWCの見どころをお伝えする。

KDDIは3月7日、新しいメタバース・Web3サービスとして「αU（アルファユー）」の提供を開始した。まずは5つのサービスを提供し、仮想空間でライブやショッピングなどを楽しめる。3年間で少なくとも1000億レベルの投資を行うという。

世界最大のモバイル展示会「MWC Barcelona 2023」にドコモが4年ぶりに出展。6Gをテーマにした展示は、数はそれほど多くなかったものの、他では見られないもの。6G時代には空のエリア化、地上100％のカバー率は当たり前になるという。

OPPOは2月28日（現地時間）、スペイン・バルセロナで開催されている「MWC Barcelona 2023」で記者説明会を開催。OPPOが開発した新しい技術や製品、環境保全への取り組みなどについて説明した。同社初のWi-Fiルーターや紛失防止タグも発表した。

Xiaomiが中国限定で展開してきた「Xiaomi 13シリーズ」が、いよいよヨーロッパで発売されることになった。新しくシリーズに加わるミドルレンジの「Xiaomi 13 Lite」を含めて、シリーズの各モデルの特徴を紹介する。

NTTドコモが、ドコモショップのサービスをオンラインで提供する「ドコモのオンライン窓口」を発表した。「ショップ削減のためではない」とのことだが、実際はどうなのか――。

docomo Open House’23では、扱いにくいとされるミリ波（28GHz帯）の電波を届けるアンテナや、屋内の電波を屋外の建物の足元に届けるフィルムなど、一見地味ながらもユニークな技術が展示

ドコモが力を入れているのがメタバースの新サービス「MetaMe（メタミー）」だ。MetaMeは「自分らしさを表現し、目的や価値観に応じて他者とつながることが可能になる『メタコミュニケーション』を体験するサービス」として、2月21日にベータ版の提供が開始される。