家電製品ごとにロイヤルティの要因を分析した。その結果、洗濯機では「商品の機能性の高さ」「商品の耐久性・安全性の高さ」がロイヤルティ醸成の要因となった一方で、「購入後の保証やアフターサービスの手厚さ」の改善が期待される結果に。また、冷蔵庫では「メーカー販売員の対応の良さ」が、電子レンジ・オーブンレンジでは「ライフスタイルに合った商品ラインアップの充実度」がロイヤルティ醸成の要因となった。
調査対象のメーカーにおいて、人々が所有している白物家電を調査したところ、最も多いのは「洗濯機」となり56.5%。次いで「冷蔵庫」(47.5%)、「電子レンジ・オーブンレンジ」(46.0%)となった。
同じメーカー内で所有している白物家電の数については「1種類」が最も多く35.7%だった。一方で、企業別で見ると、NPS1位となったパナソニックにおいては「4種類以上」所有している割合が40.0%に上り、複数所有率が高い傾向となった。
同じメーカー内で所有している白物家電の種類の数別にNPSを分析したところ、「4種類以上」所有している人のNPSは12.2ポイントと、所有している白物家電の種類の数が多い人ほどNPSが高かった。同じメーカーで白物家電をそろえている人ほどロイヤルティが高まると考えられる。
家電との連携機能を持つスマートフォンのIoTアプリの利用率は3.2%に留まった。一方で、「いずれかの家電連携機能を今後利用したい」とした人は61.1%に上った。
利用したいと思う具体的な機能については、「スマホから家電を遠隔で操作できる」が最も多く62.5%。「家電の不具合や故障時にスマホアプリに通知してくれる」(36.6%)、「家電の使用状況や消費電力をスマホで確認できる」(35.3%)と続いた。IoTアプリによる家電連携機能の現在の利用率は低いものの、今後の利用意向は高いと明らかになった。
調査は2024年12月24日〜2025年1月6日にインターネットで実施。調査対象企業はシャープ、東芝、パナソニック、日立。上記家電メーカーにおいて過去1年以内に洗濯機、冷蔵庫、電子レンジ・オーブンレンジのいずれかを購入した人から回答を得た。有効回答数は1919人(男性:47.7%、女性:52.3%、20代以下:15.0%、30代:17.8%、40代:20.7%、50代:19.0%、60代以上:27.5%)。
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