「あれ? 会社帰りの飲み会とか新年会とかなくっても、仕事に何の支障もないじゃん」
日本生命が2024年10月、1万1377人を対象に行ったインターネット調査によれば、仕事後に上司や同僚と行う「飲みニケーション」について、「不要」または「どちらかといえば不要」と回答した人は56.4%と半数以上を占めた。
当たり前の話だが、海外の労働者の間では「仕事帰りに互いに酔っ払わないと本音が言い合えない」みたいな奇妙なカルチャーはない。深い話をしたければ、仕事の合間にコーヒー片手に語り合えばいいだけの話で、日本人にもだんだんそういう人が増えてきたのだ。
ただ、これは大手居酒屋チェーンにとっては大打撃だ。コロナ禍前は20〜30人の団体が入る店で立地が良ければ、それなりに繁盛した。近くの会社や職場の人々の宴会やら飲み会が定期的に入るからだ。
そこで競争に勝ち抜くために重要なのが「安さ」であることは言うまでもない。毎月の給料が決まっているサラリーマンにとってありがたいことは言うまでもないし、「よし、もう一軒行くか」と二次会に流れやすいので、親睦を深めやすい。つまり、「飲みニケーション」こそが、激安チェーン居酒屋の成長エンジンだったのだ。
こういう日本の飲み会カルチャーが、人口減少局面でもまだかろうじて、さくら水産のような「激安チェーン」が成長を続けられていた要因である。
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