ゲオの2027年3月期第1四半期は、売上高が1250億円(前年同期比19.7%増)と伸びた。けん引したのは、衣料・服飾雑貨(350億円、同27.3%増)だ。同社は、新規出店で販売チャネルが広がったことに加え、夏物衣料の需要が前倒しになったことを理由に挙げる。
ブランド品や時計などのラグジュアリー商材も、178億円(同95.2%増)とほぼ倍増した。訪日客の需要や中古時計の相場上昇が追い風となったが、売上総利益率は約10%で、衣料・服飾雑貨の64%を大きく下回る。ラグジュアリー商材の比重が高まったこともあり、全体の売上総利益率は1.0ポイント下がった。
ブックオフと異なり、店舗数の変化が特徴的だ。リユース店の「セカンドストリート」は、2025年3月末の993店から、2026年6月末には1107店(うち海外158店)へ増えた。今期は国内100店、海外38店の出店を計画し、国内1000店の目標は当初より2年早い今期中の達成を見込む。
レンタル店として出発した店舗ブランド「GEO」は、同じ期間に1054店から1022店に減った。同社はGEOを「成熟領域」と位置付け、出店よりも店舗のリニューアルなどで収益を高める方針を示す。
ゲオは既存店の売上高を開示しておらず、1店舗当たりの伸びは分からない。それでも、衣料が伸びた理由に新規出店を挙げている点から、店舗数の拡大が売り上げの伸びを支える構図がうかがえる。
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