2021年、役員の改革が始まった

社外取締役と執行役員。どちらにも共通している課題は、その役割を担うことができる人材の不足です。社外取締役と執行役員の人材プールを充足させていくカギは何でしょうか？

執行役員をCXOというタイトルに改める企業が増えてきています。CXOとはChief X Officerの略。例えばCEO、CFO、CHROなどがあります。どうしてCXO体制が日本で着目されているかというと……？　筆者は2つほど理由を挙げています。

「ESGの実践度合を評価すべきではないか」「株式報酬の比率をもっと高めるべきではないか」。これらは、よくある社外取締役の提言です。決して間違った意見ではありませんが、どんな企業にも当てはまる問題意識でしょう。なぜ、どんな企業でも一様になってしまうのでしょうか。

複数のメーカーが統合して一つの会社となったX社。新組織の設計と人事制度の統合は、新会社が始動するぎりぎりまで続きました。何が起きたかというと……？

従業員層で導入が進んでいる「ジョブ型雇用」。経営層だけがメンバーシップ型のまま、閉鎖的な世界にとどまっていてよいものでしょうか──。筆者は、そのように主張しています。その背景には、どんな環境変化があるのでしょうか。

日本を代表するある大手企業で、社外取締役から「当社の執行役員には専務や常務がいるが、どう違うのか？　何か区別する基準があるのか？」と聞かれて、担当者が困ったという話がありました。この話の教訓とは……？

リーマンショック後に起こった執行役員の廃止や削減の動きは、2010年代に入ってからは大企業にも広がっていきました。その一例が、日本を代表する企業の一つであるトヨタです。なぜ、トヨタは改革に踏み切ったのでしょうか。

執行役員とはいったい何なのか──。明確に定義している企業は少なく、基準や線引きが曖昧になっているケースも珍しくありません。執行役員を廃止・削減する企業も出てきています。

女性の取締役比率について、欧米が20〜40％台であるのに対し、日本は11％と最低水準。調査では、日本企業の取締役会の多様性の低さが浮き彫りになっています。そもそも社外取締役に期待されることとは？

東証の市場再編、CGコードの改訂によって、取締役会への改革の圧力が加速している。取締役のスキル・マトリックスの開示に関して、原則を実施するか、実施しない場合は理由を説明することが求められる。

過去を振り返ると、現在ほど日本企業で役員が改革の対象になったことはなかったといえます。どうして日本企業で役員改革が急務になっているのか、そもそも役員改革とは何なのか、全6回の連載でじっくりとお伝えします。