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「リチウム」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「リチウム」に関する情報が集まったページです。

車載半導体:
EVのリチウムイオン電池が燃えないために、バッテリーマネジメントにもASIL D対応
電気自動車(EV)の火災に関する報道が後を絶たない。駆動用バッテリーであるリチウムイオン電池が異常な発熱から発火に至る要因は、リチウムイオン電池の製造品質以外にも複数存在している。EVの火災やそのリスクに関連したリコールで名前が挙がる自動車メーカーやバッテリーサプライヤーをみて分かるように、技術が未熟で経験の浅い企業だけの問題とは限らない。(2021/2/24)

電気自動車:
駆動用バッテリーのリユースへ中古車事業者も参入、リーフの電池は鉄道設備に
電気自動車(EV)などの駆動用リチウムイオンバッテリーのリユースに向けた取り組みが活発化してきた。日産自動車と住友商事の共同出資会社であるフォーアールエナジーは、鉄道の踏切保安装置の電源に日産「リーフ」から取り出した再生バッテリーを試験導入する。また、中古車のインターネットオークションを手掛けるオークネットは投光器やライトなどLED製品を手掛けるMIRAI-LABOとともに、使用済みの駆動用バッテリーの再生、流通に取り組む。(2021/2/16)

蓄電・発電機器:
貼るだけでリチウムイオン電池の火災を抑制、消火フィルムを新開発
凸版印刷は2021年2月15日、リチウムイオン電池用の消火フィルムを開発したと発表した。消火成分を含んだフィルムで、電池から発火した際に、有害なガスを発生させず、延焼を抑制できるという。(2021/2/15)

バッテリー発火の延焼を防ぐ「消火フィルム」 凸版印刷が開発 リチウムイオン電池や配電盤に
凸版印刷が、リチウムイオン電池用の消火フィルムを発表した。2月から電池・電機メーカーに販売する。(2021/2/3)

電動システム:
車載リチウムイオン電池の市場は2024年に6.7兆円、電力貯蔵システムも需要拡大
富士経済は2021年1月22日、リチウムイオン電池の市場調査結果を発表した。2024年の市場規模は車載用が2019年比2.6倍の6兆7403億円、民生用で小型のものは同15.9%増の1兆9810億円、電力貯蔵システム向けは同2.2倍の7990億円に拡大する見通しだ。世界各国の政策が普及を後押しする電動車や、リモートワークなど家で過ごす時間が増えたことによる新たな需要喚起で2021年以降の需要拡大が見込まれる。(2021/1/26)

スマホなどの急速充電性能を最大に:
ミネベアミツミ、リチウムイオン電池保護ICを発売
ミネベアミツミは、スマートフォンなどモバイル機器の急速充電性能を高めることができるリチウムイオン電池保護IC「MQC860」を開発、2021年3月から量産を始める。(2021/1/25)

次世代の「全個体電池」、安全・高容量 EV搭載に期待
次世代電池として全固体電池が注目されている。既存のリチウムイオン電池に比べて安全で、電池容量の大きさを示すエネルギー密度も高いのが特徴だ。特に電気自動車では航続距離が伸びるなど、大きなメリットが期待されている。(2021/1/20)

全固体電池 安全・高容量 EV搭載に期待
次世代電池の開発競争が熱を帯びている。本命と目されるのは全固体電池。既存のリチウムイオン電池に比べて安全で、電池容量の大きさを示すエネルギー密度も高いのが特徴だ。(2021/1/20)

蓄電池の運用課題をクリア、太陽光の自家消費制御でYAMABISHIが特許
産業機器システムメーカーのYAMABISHIは2021年1月12日、同社の産業向けリチウムイオン蓄電システム「YRWシリーズ」に搭載した自家消費型太陽光発電システムの最適化制御システムが特許を取得たと発表した。(2021/1/18)

今こそ知りたい電池のあれこれ(1):
なぜリチウムイオン電池は膨らむ? 電解液を劣化させる「過充電」「過放電」とは
電池業界に携わる者の1人として、電池についてあまり世間に知られていないと感じる点や、広く周知したいことを、ささやかながら発信していきたいと思います。まずは連載第1回となる今回から数回にわたり、私たちの生活には欠かせない「リチウムイオン電池」の安全性について解説していきます。(2021/1/15)

蓄電・発電機器:
蓄電池のトラブルを数ケ月前から把握可能に、検知技術の開発に成功
GSユアサとNTTコミュニケーションズは2020年12月、AIによるリチウムイオン蓄電池システムの故障予兆検知技術の開発に成功したと発表した。蓄電システムの運用コスト削減に大きく貢献できる技術だという。(2021/1/6)

電解液量と面積容量の比率が鍵:
リチウム空気電池のサイクル寿命を決める要因を特定
物質・材料研究機構(NIMS)はソフトバンクと共同で、リチウム空気電池のサイクル寿命を決める要因を特定することに成功した。リチウム空気電池内部の複雑な反応を精密に評価する手法を確立したことで可能となった。(2020/12/7)

マキシム MAX17320:
自己放電モニタリングが可能な高精度リチウムイオン残量ゲージIC
Maxim Integrated Productsは、高精度リチウムイオン残量ゲージおよび保護回路である「MAX17320」を発表した。マルチセルバッテリーで駆動する製品の動作時間を延長し、自己放電をモニタリングできる。(2020/12/3)

蓄電・発電機器:
東芝が“燃えない”リチウムイオン電池を新開発、低コスト化の実現も
東芝がマイナス30℃でも運用できる水系リチウムイオン二次電池を世界で初めて開発したと発表。電解液に水を用いる電池で、外部要因で火災が起きた際にも安全なのが特徴だという。今後早期のサンプル提案を目指すとしている。(2020/11/20)

組み込み開発ニュース:
東芝が「世界初」の水系リチウムイオン電池を開発、低温対応と長寿命を実現
東芝がリチウムイオン二次電池の電解液を水に置き換えた水系リチウムイオン電池を開発。水系リチウムイオン電池は既に研究開発事例があるものの、−30℃の環境下での安定した低温充放電性能と、2000回以上の充放電が可能な長寿命性能を備えるものは「世界初」(東芝)だという。(2020/11/19)

【電化製品が爆発/発火した体験談】原因は過放電? 昔遊んでいたラジコンのリチウムイオン電池が爆発した、というお話
リチウムイオン電池は広く使われているので、ラジコン以外でも起こるかも?(2021/1/21)

より小さな電力消費で磁化を回転:
リチウムイオン利用のスピントロニクス素子を開発
東京理科大学と物質・材料研究機構(NIMS)の研究グループは、リチウムイオンを利用した低消費電力のスピントロニクス素子を開発した。磁気メモリ素子やニューロモルフィックデバイスなどへの応用が期待される。(2020/11/12)

全固体電池の固体電解質に応用:
リチウムイオン伝導性が高い有機分子結晶を開発
静岡大学と東京工業大学の研究グループは、室温はもとより低温環境でも高いリチウムイオン伝導性を示す「有機分子結晶」を開発した。寒冷地仕様の自動車などに搭載される全固体電池の固体電解質として、その応用が期待される。(2020/11/10)

矢野経済研究所が調査:
LiB主要4部材世界市場、2020年は前年比4.5%減
リチウムイオン電池主要4部材の世界市場(メーカー出荷金額ベース)は、2020年に前年比4.5%減の約200億3811万米ドルを見込む。矢野経済研究所が調査結果を発表した。(2020/10/23)

組み込み開発ニュース:
村田製作所は全固体電池を2020年度中に量産へ、リチウムイオン電池も高出力化
村田製作所はオンライン展示会「CEATEC 2020 ONLINE」に出展する電池関連製品について説明。全固体電池は開発が順調に進んでおり、2020年度中(2021年3月まで)の量産開始という当初計画に変更はない。また、円筒型リチウムイオン電池については、50〜60Aの大電流出力が可能な製品を開発しており2022年4月に投入する計画である。(2020/10/19)

車載半導体:
デンソーが最新型の電池監視IC、電圧の高精度検出と多セル監視を両立は「世界初」
デンソーは2020年10月13日、次期型のリチウムイオン電池監視ICを開発したと発表した。電池電圧の高精度な検出と、監視できる電池セル数の増加を両立し、駆動用バッテリーをこれまでより効率よく使用できるようにする。(2020/10/14)

リチウムイオン電池の保護回路用:
小型で低オン抵抗のドレインコモンMOSFETを発売
東芝デバイス&ストレージは、小型形状でオン抵抗が小さいドレインコモン構造の12V耐圧nチャネルMOSFET「SSM6N951L」を開発、出荷を始めた。リチウムイオン電池パックのバッテリー保護回路用途に向ける。(2020/10/9)

知財ニュース:
パナソニックやトヨタが世界トップクラス、電池・蓄電技術の特許活動レポート
欧州特許庁と国際エネルギー機関は現地時間で2020年9月22日、電池技術や蓄電技術に関する特許出願数の調査レポートを発表した。日本は全固体電池を含めたリチウムイオン電池関連の特許出願数で世界トップだった。また、電池技術の特許出願数を企業別に見ると、パナソニックやトヨタ自動車などの日本企業が多く並んだ。(2020/9/24)

高容量で長寿命の電池材料開発へ:
リチウムイオン電池の充電過程を原子レベルで解明
東京大学は、走査透過型電子顕微鏡(STEM)を用い、次世代リチウムイオン電池の充電過程を原子レベルで解明することに成功した。高容量で寿命が長い電池材料の開発につながる研究成果とみられている。(2020/9/15)

蓄電・発電機器:
パナソニックが容量3.5kWhの新型蓄電池、価格は税別126万円
パナソニックが産業・住宅用リチウムイオン蓄電システムの新製品を発表。容量3.5kWh(キロワット時)のモデルで、 希望小売価格は税別126万。(2020/8/31)

村田製作所 MH1701:
UPSや瞬低補償装置向けのバッテリーモジュール
村田製作所は、リチウムイオン二次電池「FORTELION」を搭載した高出力バッテリーモジュール「MH1701」を発表した。長期間、安定して使用できるため、無停電電源装置や瞬時電圧低下補償装置など高出力の産業機器に適している。(2020/8/20)

蓄電・発電機器:
リチウム空気電池の実用化課題、電圧上昇の原因特定に成功
物質・材料研究機構(NIMS)が次世代電池として期待されているリチウム空気電池の実用化課題の一つ、充電電圧の上昇原因の特定に成功したと発表。(2020/8/17)

研究開発の最前線:
リチウム空気電池の実用化へ一歩前進、サイクル寿命増加につながる初の研究成果
物質・材料研究機構(NIMS)は2020年8月12日、リチウム空気電池の充電電圧が上昇する現象に、放電時に生成される過酸化リチウム(Li2O2)の「結晶性」が深くかかわっていることを明らかにした。リチウム空気電池の実用化における課題点の1つが解決に向かう可能性がある。(2020/8/14)

サイクル寿命を大幅に増加:
リチウム空気電池の充電電圧、上昇の原因を特定
物質・材料研究機構(NIMS)は、リチウム空気電池のサイクル寿命を劣化させるといわれている「充電電圧(過電圧)の上昇」について、その原因を特定した。リチウム空気電池の実用化研究に弾みをつける。(2020/8/13)

AIがスマホのバッテリー劣化や買い替えのタイミングを予測 携帯市場らが実験
携帯市場と電気通信大学は、スマホのバッテリー(リチウムイオン電池)の劣化状況をモニタリングし、劣化予測や買い替えタイミングをAI予測するアプリ開発に向けた実証実験を開始。2021年1月のサービス化を目指し、まずはiPhoneで実施する。(2020/7/30)

常温で高いp型伝導性と透明性示す:
東工大ら、「p型透明超伝導体」を初めて実現
東京工業大学と東北大学は共同で、低温では超伝導体となる「層状ニオブ酸リチウム(LiNbO2)」が、常温で「p型透明導電体」になることを発見した。(2020/7/21)

薄膜型とバルク型の解析を可能に:
全固体電池内部のリチウムイオン移動抵抗を可視化
パナソニックは、ファインセラミックスセンター(JFCC)および、名古屋大学未来材料・システム研究所と共同で、全固体電池の充放電中におけるリチウムイオンの動きを、ナノメートルの分解能でリアルタイムに観察する技術を開発した。(2020/7/14)

蓄電・発電機器:
全固体電池の大容量化を実現する電極材料、大阪府立大が開発に成功
大阪府立大学は2020年6月、全固体電池の高エネルギー密度化に有用な正極材料を開発したと発表した。低融性のリチウム塩を添加し、酸化物系正極活性物質を非結晶質化したもので、これを用いバルク型の全固体電池において酸素還元を利用した大容量充放電の実証にも成功したという。(2020/6/25)

エコカー技術:
新型ハリアーHVはGSユアサ製リチウムイオン電池、トヨタ向け初採用
GSユアサは2020年6月22日、トヨタ自動車のハイブリッドシステムに車載用リチウムイオン電池が初採用されたと発表した。(2020/6/23)

蓄電・発電機器:
再エネ用蓄電池の本命か? リチウム電池を超える新型鉛電池が量産実用化へ
古河電気工業と古河電池が、実用化が困難とされてきた次世代型蓄電池「バイポーラ型蓄電池」の開発に成功。現在主流のリチウムイオン電池より低コストで安全性に優れる蓄電池として、再エネの出力変動対策など向けに量産実用化する。(2020/6/17)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
RAV4 PHV 現時点の最適解なれど
トヨタはRAV4 PHVを次世代システムとして市場投入した。世間のうわさは知らないが、これは早目対応の部類だと思う。理由は簡単。500万円のクルマはそうたくさん売れないからだ。売れ行きの主流がHVからPHVへ移行するには、PHVが250万円程度で売れるようにならなくては無理だ。たった18.1kWhのリチウムイオンバッテリーでも、こんな価格になってしまうのだ。まあそこにはトヨタ一流の見切りもあってのことだが。(2020/6/15)

材料技術:
鉛バッテリーがリチウムイオン電池を超える、古河電工がバイポーラ型蓄電池で
古河電気工業と子会社の古河電池は、鉛バッテリーをベースにした「バイポーラ型蓄電池」を共同開発したと発表した。再生可能エネルギーの発電量変動抑制に用いられる長周期向けとなっており、電力貯蔵用蓄電システムを構築する場合にリチウムイオン電池と比べてトータルコストを半減できるとする。(2020/6/10)

コストはリチウムイオン電池比2分の1以下:
実用化困難とされた「バイポーラ型蓄電池」を量産へ
古河電気工業と古河電池は2020年6月9日、長年実用化が困難とされてきた次世代型蓄電池「バイポーラ型蓄電池」を共同開発した、と発表した。リチウムイオン電池と比べトータルコスト2分の1以下を実現するといい、「電力貯蔵用電池として理想的なものだ」と説明している。2021年度中にサンプル出荷、2022年度から製品出荷を開始する予定だ。(2020/6/10)

電池事業の基盤強化が狙い:
東北村田製作所、鹿沼工場を2022年3月に閉鎖
村田製作所の子会社である東北村田製作所は、2022年3月に鹿沼工場を閉鎖する。鹿沼工場が担当していたリチウムイオン二次電池電極の生産などは、東北村田製作所本宮工場が引き継ぐ。(2020/6/9)

FAニュース:
安全で長寿命、リチウムイオン二次電池使用のバッテリーモジュール
村田製作所は、産業機器向けの「FORTELION 24Vバッテリーモジュール」を開発した。正極材に用いたリチウムイオン二次電池「FORTELION」により、長寿命で安全性が高く、急速充電が可能だ。鉛蓄電池と同等サイズのため、容易に置き換えられる。(2020/5/21)

組み込み開発ニュース:
Bluetooth5.0対応の小型IoT温湿度センサー発売へ
CYBERDYNE Omni Networksとコヴィアは、Bluetooth5.0に対応したIoT温湿度センサー「BC-10」を発表した。サイズ44×44×8mm、重さ19gとコンパクトな設計で、コイン形リチウム電池で約1年半動作する。(2020/5/12)

適度な硬さの高純度アルミニウム箔:
リチウムイオン電池用負極、充放電時の劣化を回避
東北大学金属材料研究所と住友化学は、リチウムイオン二次電池の負極に高純度アルミニウム箔(はく)を用いることで、充放電時の劣化を回避できる新たな機構を解明した。(2020/4/30)

蓄電・発電機器:
リチウムイオン電池の高性能化へ前進、アルミ負極の劣化抑制を可能に
東北大学と住友大学が、リチウムイオン電池の高性能化につながるアルミニウム負極の実用化課題であった体積膨張を制御する手法を開発。電池の高容量化や軽量化、低価格化などへの貢献も期待できる成果だという。(2020/4/28)

組み込み開発ニュース:
船舶へのリチウムイオン電池モジュールの搭載を承認する鑑定書を取得
東芝は、リチウムイオン電池「SCiB」を使用した電池モジュールとその周辺機器からなる「蓄電池システムコンポーネント」が、日本海事協会から船舶適用の承認を受け、鑑定書を取得したと発表した。(2020/4/23)

リチウムイオン二次電池を採用:
村田製作所、産業機器向け24V電池モジュール
村田製作所は、独自のリチウムイオン二次電池「FORTELION(フォルテリオン)」を採用した産業機器向け「FORTELION 24Vバッテリーモジュール」(LIPY041WWPCSY6)の量産を始めた。(2020/4/23)

組み込み開発ニュース:
日産が「全樹脂電池」で技術供与、ベンチャーが定置用蓄電池向けに量産へ
日産自動車は2020年4月16日、次世代リチウムイオン電池の1つである「全樹脂電池」を開発するAPBと、バイポーラ電極構造の全樹脂電池の要素技術に関する特許やノウハウの実施許諾契約を締結したと発表した。APBは、日産自動車と全樹脂電池を共同開発してきた三洋化成工業とも同様の契約を結んだ。(2020/4/17)

工場ニュース:
リチウムイオン電池包材の大型用途向け製品を開発、量産設備も導入
昭和電工パッケージングが、リチウムイオン電池包材「SPALF」の大型用途向け製品を開発した。世界的なEV開発の加速とともに高まる同包材の需要に対応するため、量産設備の導入も決定した。(2020/4/9)

富士経済が調査:
LIB材料世界市場、2023年に5兆7781億円規模へ
富士経済の調査によると、リチウムイオン二次電池(LIB)材料の世界市場は、2023年に5兆7781億円となる。2018年に比べると2.2倍の規模である。(2020/3/31)

蓄電・発電機器:
リチウムイオン電池の寿命が4倍に、セラミックの正極添加で実現
光学・特殊ガラスメーカーのオハラが、同社のリチウムイオン伝導性ガラスセラミックスを正極に微量添加することで、リチウムイオン電池の寿命を4倍にできること発見。60℃の高温環境において、電池容量が10%減少するまでの充放電繰り返し回数が、従来より4倍に伸びたという。(2020/3/19)

微量添加で劣化を抑制、オハラ:
リチウムイオン電池を4倍長寿命にする固体添加材
オハラは、同社のリチウムイオン伝導性ガラスセラミックス「LICGC PW-01」を用いることでリチウムイオン電池の寿命が4倍に向上したと発表した。「長寿命化と性能向上の両立が不可欠な車載用途をはじめ、今後各種用途で需要が増加するとみられるリチウムイオン電池向け固体添加材として、採用に向けた活動を加速していく」としている。(2020/3/17)


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にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。