ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

  • 関連の記事

「東芝」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

新しい物体でも高い精度で検出:
東芝が物体検出AIを開発、画像1枚を登録するだけ
東芝は、未学習の物体が映った画像1枚を登録すれば、新規の物体でも高い精度で検出できる画像認識AI「Few-shot物体検出AI」を開発した。製造現場や流通現場での活用に向けて、2023年度中の製品化を目指す。(2022/5/25)

組み込み開発ニュース:
モーター制御向けArmマイコンの新製品、家電機能安全に対応
東芝デバイス&ストレージは、Arm Cortex-M3を搭載した32ビットマイコン「TXZ+ファミリー アドバンスクラス」の新製品「M3H」グループ21製品を発表した。民生機器や産業機器のメイン制御やモーター制御に適する。(2022/5/25)

東芝が基幹システム基盤をクラウドに移行 「Oracle Exadata Database Service」で運用コスト10%削減
東芝は「Oracle Exadata Database Service」を導入した。同社が基幹システムとしてパブリッククラウドを利用するのは今回が初めてだ。(2022/5/25)

人工知能ニュース:
数枚の正常画像からインフラの異常を検出するAI、東芝が世界最高精度を達成
東芝は、インフラ点検向けに、点検する現場の正常画像や類似した場所の画像を数枚用意するだけで異常箇所を高精度に検出するAI技術を開発。公開データセットを用いた評価において、従来技術の精度が89.9%だったのに対し、開発技術は91.7%となり「世界最高」(東芝)を達成したとする。今後は2023年度をめどに実用化を進めていく方針だ。(2022/5/23)

数枚の正常画像から異常箇所を検出:
東芝、インフラ点検向けの「AI技術」を開発
東芝は、数枚の正常画像と点検で得られた画像を用い、異常個所を高い精度で検出できるインフラ点検向けの「AI技術」を開発した。危険な場所にある鉄塔や橋などを点検する作業の省人化や、異常箇所の早期発見が可能となる。(2022/5/23)

大山聡の業界スコープ(53):
電機大手8社の21年度決算まとめ ―― 収益の安定したソニー、日立製作所が好決算
2022年5月13日、東芝が決算を発表したことで、大手電機メーカー8社の2021年度(2021年4月〜2022年3月期)通期業績が出そろった。各メーカーの計画通り、2021年度は増収増益を達成した企業が多かったが、この中でも伸び悩む企業、収益の柱が育っていない企業など、課題も散見される。取り組みや戦略にそれぞれ特長があった。そこで各社別に状況を確認してみたい。(2022/5/17)

非公開化提案の公募も発表:
東芝の21年度決算、半導体など好調で増収増益
東芝は2022年5月13日、2022年3月期(2021年度)の連結業績を発表した。売上高は前年度比9%増の3兆3370億円、営業利益は同545億円増の1589億円、純利益は同807億円増の1947億円だった。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)影響の緩和や円安の追い風があるなか、全事業セグメントで増収、半導体やエネルギー事業を中心に増益となったとしている。2022年度は、半導体不足や素材高騰の影響などを見込みつつも、営業利益1700億円を目指すとしている。(2022/5/13)

売却・消滅も現実味を帯びてきた?:
その場しのぎが相次ぐ東芝が発した断末魔 「再編案求む!」の衝撃
迷走を続ける東芝から聞こえてきた「再編案募集」の断末魔。果たしてその場しのぎを続けてきたかつての名門企業が行きつく先はどこなのか。(2022/5/12)

量子コンピュータ:
東芝、英国で量子暗号通信の商用向けメトロネットワークを試験的に提供開始
東芝は2022年4月27日、東芝デジタルソリューションズとBTグループと共に、同月26日から英国のロンドンで、量子暗号通信の商用向けメトロネットワークのトライアルサービスを提供開始したことを発表した。最初の顧客である国際会計事務所のアーンスト・アンド・ヤングは、ロンドン東部のカナリー・ワーフ地区とロンドン・ブリッジ周辺地区間の拠点間接続での利用を予定しているという。(2022/5/2)

Arm Cortex-M3コアを搭載:
東芝D&S、32ビットマイコン群に21製品を追加
東芝デバイス&ストレージは、Arm Cortex-M3コアを搭載した32ビットマイコン「TXZ+ファミリー アドバンスクラス」として、「M3Hグループ」21製品の量産を始めた。民生機器や産業機器におけるメイン制御、モーター制御などの用途に向ける。(2022/4/28)

人工知能ニュース:
機械学習活用のAIシステム運用に欠かせない「MLOps」とは何か
東芝は2022年4月20日、同社のAI技術を紹介するセミナーの中で、企業が機械学習を用いたシステムを導入した後、同システムを継続的に改善していく「MLOps」について解説した。MLOpsの基礎知識から、実施する際の留意点などを解説した。(2022/4/25)

東芝 TPH9R00CQH:
低オン抵抗の150V耐圧NチャンネルパワーMOSFET
東芝デバイス&ストレージは、150V耐圧NチャンネルパワーMOSFET「TPH9R00CQH」の販売を開始した。オン抵抗が最大9.0mΩと低く、素子構造を最適化することでオン抵抗とゲートスイッチ電荷量、出力電荷量のトレードオフを改善している。(2022/4/25)

東芝、「非公開化」議論加速も 企業価値向上の提案公募
東芝が潜在的な投資家やスポンサーから、企業価値向上に向けた選択肢についての提案を募集する。「物言う株主」とのしがらみを断ち、経営再建の取り組みを前進させるため、株式の非公開化に向けた議論が加速する可能性がある。(2022/4/22)

製造マネジメントニュース:
東芝が2分割案を撤回し非注力事業の売却も中止、特別委員会で非公開化を検討へ
東芝が「潜在的な投資家やスポンサーとのエンゲージメントと戦略的選択肢の検討」を行うための特別委員会を設置することを決議したと発表。これに合わせて、東芝本体にインフラサービス事業を残して、デバイス事業のみを分離独立させる2分割案を進めるための戦略的再編をいったん中断することも決めた。(2022/4/8)

電動化:
価値を算定できない中古車EVのバッテリー、SCiBの技術を応用して電池状態を診断
ファブリカコミュニケーションズ、丸紅プラックス、東芝の3社は、中古車EVの安全性と流通の活性化を目的とした新サービスの検討を目的に、中古車EVの電池状態診断技術の実証実験を行うことで合意したと発表した。実証実験を通じて、3社共同で次世代に向けたEV普及に寄与するソリューションやサービスの創出を進めていく方針。(2022/4/7)

東芝総会が2分割計画を否決 非上場化検討の議案も
東芝は24日、東京都内で臨時株主総会を開いた。経営再建策として掲げる会社2分割計画を提案し、過半数の賛成を求めたが、反対多数で否決された。非上場化を積極的に検討するよう求める株主提出議案も否決された。(2022/3/24)

モノづくり総合版メルマガ 編集後記:
東芝が迎える運命の日、2分割案の成否は
車谷氏の電撃辞任からまだ1年とは……。ジェットコースタードラマもかくやという展開でしたが、本日の臨時株主総会の結果やいかに。(2022/3/24)

工場ニュース:
福島県沖地震で電子デバイス工場が操業停止、ルネサスや東芝、村田製作所など【追加情報あり】
2022年3月16日深夜に発生した福島県沖地震により、東北から関東にある半導体や電子部品など電子デバイスメーカーの工場の操業に影響が出ている。ルネサス エレクトロニクス、東芝デバイス&ストレージ、村田製作所、アルプスアルパイン、トーキンの状況をまとめた。(2022/3/18)

車載電子部品:
人の目を傷つけずにレーザー光の強度をアップ、LiDARの小型化と長距離計測を両立
東芝は2022年3月18日、人の目に対する安全性と長距離計測、小型化に貢献するLiDAR(Light Detection and Ranging、ライダー)向け投光器を開発したと発表した。(2022/3/18)

自動運転やインフラ監視に適用:
手のひらサイズで計測距離300mの「LiDAR」を開発
東芝は、大きさが手のひらサイズで最長300mの距離計測を可能にする「LiDAR」を開発した。投光器を小型にできる「モジュール実装技術」および、全ての投光器を同じ向きにそろえる「モーター制御技術」を新たに開発することで実現した。(2022/3/18)

磁力は同等でレアアース量は半分:
東北大ら、サマリウム鉄系等方性ボンド磁石を開発
東北大学と東芝は、サマリウム鉄系等方性ボンド磁石を開発した。従来のネオジムボンド磁石に比べ、レアアースの使用量が半分で済み、同等の磁力を達成した。耐熱性や生産性にも優れており、車載用小型モーターなどの用途に向ける。(2022/3/9)

東芝デジタルソリューションズが「ZENMU Virtual Drive」を販売開始 秘密分散技術で情報漏えい防止
東芝デジタルソリューションズは、ZenmuTechの秘密分散ソリューション「ZENMU Virtual Drive」の販売を開始する。PC内のユーザーデータを無意味化し、PCとクラウドに分散保管することで情報漏えいを防ぐ。(2022/3/8)

製造マネジメントニュース:
東芝経営陣刷新、上席常務の島田氏が新社長に、会社分割は「予定通り進める」
東芝は2022年3月1日、執行役上席常務の島田太郎氏を新たな代表執行役社長 CEOに任命する社長人事を発表した。併せて、東芝エレベーター社長の柳瀬悟郎氏が代表執行役副社長 COOに就任する。代表執行役社長 CEOだった綱川智氏は執行役を退任するが取締役会議長および取締役としての役割を継続する。(2022/3/2)

リテールテックJAPAN 2022:
かごに投入するだけで商品を自動識別するAIショッピングカート
東芝テックは「リテールテックJAPAN 2022」(2022年3月1〜4日、東京ビッグサイト)において、画像認識AI(人工知能)のスタートアップであるIMAGRの技術を活用したスマートショッピングカートを展示した。画像で商品を自動識別する仕組みで、商品登録時のバーコードスキャンを不要化している。(2022/3/2)

端子間容量を従来比で約25%低減:
東芝D&S、超低容量TVSダイオードの出荷を開始
東芝デバイス&ストレージは、無線通信に用いる高周波アンテナの信号品質劣化を抑えながら、静電気やノイズなどから電子部品を保護するための超低容量TVSダイオード「DF2B6M4BSL」を開発、出荷を始めた。(2022/3/1)

東芝 TCK42xGシリーズ:
過電圧防止機能搭載のMOSFETゲートドライバIC
東芝デバイス&ストレージは、外部NチャンネルMOSFETのバックトゥバック接続に対応したMOSFETゲートドライバIC「TCK42xG」シリーズ第1弾として、20V電源ライン向け「TCK421G」の出荷を開始した。(2022/2/28)

製造マネジメントニュース:
東芝デジタルソリューションズ、半導体開発子会社の株式をキオクシアに譲渡
東芝デジタルソリューションズは2022年2月24日、キオクシアホールディングスと、TDSLの連結子会社である中部東芝エンジニアリングの発行済株式の全てを、キオクシアに譲渡する契約を締結したと発表した。(2022/2/25)

現場作業の見える化と分析――東芝テック事例
伝統的なIE手法と工場DXを融合、製造/倉庫での現場作業改善PDCAを実現
工場の生産性向上は製造業にとって永遠の課題。だが客観的なデータを収集できなければ改善のPDCAは回せない。IE手法に工場DXを組み合わせることで画期的な現場改善を実践している東芝テックの「現場作業の見える化と分析」の施策とは?(2022/2/25)

福田昭のストレージ通信(212):
東芝のHDD出荷、2021年は業界平均を超える成長を記録
前回に続き、TAEC(Toshiba America Electronic Components, Inc.)の2021年におけるHDD出荷実績を紹介する。(2022/2/22)

東芝 TLX9160T:
最大阻止電圧1500Vの車載フォトリレー
東芝デバイス&ストレージは、車載フォトリレー「TLX9160T」の販売を開始した。高耐圧MOSFETを採用することで最大阻止電圧が1500Vに達し、バッテリー電圧1000Vまでの車載用途に適している。(2022/2/16)

電子機器設計/組み込み開発メルマガ 編集後記:
東芝半導体/HDD事業スピンオフへの期待と不安
2月7日、8日の2日間にわたって東芝が2021年11月に発表していた“3社分割”による経営方針を“2社分割”による経営方針に修正することを発表しましたが、3カ月で3社分割を2社分割に変更するということ自体について経営が混乱に陥っていることが伺えました。(2022/2/14)

吸引モーターを低振動/低騒音に:
3相ブラシレスDCモーター用プリドライバーICを開発
東芝デバイス&ストレージは、ホールセンサーレス制御で正弦波駆動方式の3相ブラシレスDCモーター用プリドライバーIC「TC78B011FTG」を開発、量産出荷を始めた。サーバファンやコードレス掃除機に採用される吸引モーターなどの低振動/低騒音化を可能にする。(2022/2/14)

製造マネジメントニュース:
東芝が描く2分割後の事業戦略、デバイス分野は5700億円の投資計画
東芝は2022年2月8日に開催した投資家向け説明会の中で、今後独立分社化を進める予定の、エネルギーやインフラ関連事業をまとめたインフラサービスカンパニーと、半導体やHDDなどデバイス系事業をまとめたデバイスカンパニーの事業戦略について発表した。(2022/2/10)

福田昭のストレージ通信(211):
東芝のニアラインHDD出荷が急増中
東芝のデバイスおよびストレージ事業担当米国法人であるTAEC(Toshiba America Electronic Components, Inc.)が公表した、2021年のニアラインHDDの出荷実績を紹介する。(2022/2/10)

脱炭素:
東芝デジタルソリューションズとCO2排出量可視化サービス提供企業が協業開始
東芝デジタルソリューションズは2022年2月4日、GHG排出量算定/可視化クラウドサービスを手掛けるゼロボードとの協業開始について基本合意を行ったと発表した。(2022/2/9)

HDD、半導体製造装置の戦略も説明:
パワー半導体研究開発に1000億円、東芝の半導体戦略
東芝は2022年2月8日、会社分割後にできる2社の事業戦略に関する説明会を行った。デバイス&ストレージ事業をスピンオフする「デバイスCo.」では、シリコンパワー半導体のラインアップ拡充やSiC(炭化ケイ素)、GaN(窒化ガリウム)デバイス開発を加速し、パワー半導体の研究開発だけで5年間に1000億円を投入する計画などを明かした。(2022/2/9)

製造マネジメントニュース:
東芝は3分割から2分割へ、非注力のビル3事業を売却し研究開発体制も確定
東芝は、2021年11月に発表した3つの独立会社に分割する方針について、東芝本体にインフラサービス事業を残し、デバイス事業のみを分離独立させる2分割案に変更する方針を発表。インフラサービス事業のビルソリューションを構成する空調、昇降機、照明の3事業を非注力事業とし売却する方針も決めた。(2022/2/8)

非注力事業の売却も発表:
東芝は“2分割”に、半導体デバイス事業のみ分社へ
東芝は2022年2月7日、2021年11月に発表した“3社分割案”を大幅に修正すると発表した。当初、東芝本体からデバイスとインフラサービスの事業をそれぞれ分離し、独立した3つの企業に分割する方針だったが、インフラサービス事業は本体に残してデバイス事業のみを分離する、“2社分割案”を提示した。(2022/2/7)

完全復帰は3月上旬目標:
東芝D&S、大分拠点の200mmラインの稼働を一部再開
東芝デバイス&ストレージは2022年2月4日、同年1月22日に大分県などで発生した地震の影響について同日時点の状況を発表した。地震発生後に稼働停止していたジャパンセミコンダクター大分事業所(大分県大分市)の200mmラインの拡散工程について、稼働を一部再開したという。(2022/2/4)

パワー半導体増産へ24年度稼働予定:
東芝、300mmウエハー対応新製造棟建設を決定
東芝デバイス&ストレージは2022年2月4日、加賀東芝エレクトロニクス(石川県能美市/以下、加賀東芝)に300mmウエハー対応の新しいパワー半導体製造棟を建設すると発表した。(2022/2/4)

東芝 TCK12xBGシリーズ:
出力電流定格1Aの小型ロードスイッチIC
東芝デバイス&ストレージは、出力電流定格1Aの小型ロードスイッチIC「TCK12xBG」シリーズの出荷を開始した。ウェアラブル端末やIoT端末など、電池で駆動する機器の長時間動作を可能にする。(2022/2/4)

電源システムをより高精度に制御:
低損失、高精度の電流検出機能内蔵HBモジュール
東芝デバイス&ストレージは、シャントMOS電流センサーを内蔵したハーフブリッジモジュール(HBモジュール)を開発した。電源システムを高い精度で制御することが可能になる。(2022/2/2)

耐圧1200V品と1700V品:
東芝、Dual SiC MOSFETモジュール2製品を発表
東芝デバイス&ストレージは、産業用機器向けにSiC(炭化ケイ素)MOSFETチップを搭載したDual SiC MOSFETモジュール2製品を発表した。(2022/1/28)

東芝 透過型亜酸化銅太陽電池:
発電効率8.4%の透過型亜酸化銅太陽電池を開発
東芝は、タンデム型太陽電池向けに、発電効率8.4%の透過型亜酸化銅太陽電池を開発した。同電池をトップセルにしたタンデム型太陽電池をEVに搭載した場合の試算では、充電なしで1日当たり約35km走行できる。(2022/1/27)

組み込み開発ニュース:
30TB超の大容量ニアラインHDDを可能にする次世代磁気記録技術の実証に成功
東芝デバイス&ストレージは、次世代磁気記録技術「共鳴型マイクロ波アシスト記録」を利用して、HDDの記録能力の改善を実証した。30TB以上の大容量ニアラインHDDの早期実用化を目指す。(2022/1/25)

一部の装置が破損:
東芝D&S 大分事業所が地震の影響で操業停止
東芝デバイス&ストレージは2022年1月24日、大分県および福岡県の関連会社3社について、1月22日に大分県などで発生した地震による影響を発表した。3社いずれについても、従業員全員の無事を確認する。【更新あり】(2022/1/24)

家電メーカー進化論:
脱東芝の「レグザ」、国内トップシェア争いまでの復活劇
2006年に東芝の薄型テレビブランドとして誕生した「REGZA」は、高画質や多機能で高い支持を集めた人気ブランド。しかし15年頃からの不正会計疑惑により、テレビ事業は18年に中国のハイセンスグループに売却。激動を乗り越えてきた「REGZA」のこれまでと今後について、TVS REGZA 営業本部の2人に話を聞いた。(2022/1/18)

リチウムイオン二次電池「SCiB」:
東芝、入出力性能を高めた大容量タイプセルを開発
東芝は、リチウムイオン二次電池「SCiB」の新製品として、「高入出力性能」と「高エネルギー密度」を両立した「20Ah-HPセル」を開発、受注を始めた。(2022/1/17)

組み込み開発ニュース:
東芝がリチウムイオン電池「SCiB」の内部抵抗4割削減、入出力性能と容量を両立
東芝は、同社独自のリチウムイオン二次電池「SCiB」の新製品として、高入出力性能と高エネルギー密度を両立したセル「20Ah-HPセル」を新たに追加した。カーボンニュートラルの実現に求められる電動化の需要を捉え、EV(電気自動車)などの車載用途に加えて、製造・物流システム、港湾・建築、船舶、都市交通、定置用などでの採用を目指す。(2022/1/13)

蓄電・発電機器:
東芝がリチウムイオン電池の新製品、エネルギー密度と入出力性能を向上
東芝がリチウムイオン二次電池「SCiB」の新製品として、出力性能とエネルギー密度を向上させた新モデルを開発。従来の大容量タイプのセルと同サイズで互換性を持たせながらも、高性能化を実現したという。(2022/1/13)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。